# トーエネック（1946） 2025年3月期 決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/1946/disclosure/20250425524592
種別: 決算
開示日: 2025-04-28
Komoriの読み（0-100）: 62
企業ページ: https://komori.app/company/1946

## 何が変わったか

2025年3月期は、売上高が7.2％増、営業利益が0.8％増、親会社株主に帰属する当期純利益が15.2％増となり、増収増益でした。2026年3月期は売上高2,770億円、営業利益180億円を見込み、年間配当は株式分割考慮後で前期実績の50円から52円に増配する予定です。

## 会社が挙げた理由

配電線工事や屋内線工事に加え、大型太陽光発電工事案件が順調に進捗したことなどにより増収となりました。海外子会社Tri-En TOENEC Co.,Ltd.の利益低下やのれんの減損損失の計上があったものの、当社個別における増収に伴う利益増加、工事採算性の向上、政策保有株式の売却などにより増益となりました。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2024年4月1日〜2025年3月31日
- 売上高: {"value":270966,"unit":"百万円","yoy_pct":7.2}
- 営業利益: {"value":16041,"unit":"百万円","yoy_pct":0.8}
- 経常利益: {"value":15360,"unit":"百万円","yoy_pct":21.1}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":10765,"unit":"百万円","yoy_pct":15.2}
- １株当たり当期純利益: 115.66円
- 売上高営業利益率: {"当期":"5.9%","前期":"6.3%"}
- 自己資本比率: {"当期末":"44.0%","前期末":"43.0%"}
- 総資産: {"value":310561,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":136681,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":19014,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-3082,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-13670,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":40299,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":277000,"unit":"百万円","yoy_pct":2.2},"営業利益":{"value":18000,"unit":"百万円","yoy_pct":12.2},"経常利益":{"value":17000,"unit":"百万円","yoy_pct":10.7},"純利益":{"value":12000,"unit":"百万円","yoy_pct":11.5}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":50,"revised_forecast":52,"change":2,"change_rate":4,"unit":"円/株"}
- 配当性向: 43.2%
- 株主還元方針: 連結配当性向30％以上の業績に応じた利益還元
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: {"受注高":{"value":221341,"unit":"百万円"},"期末手持工事高（受注残高）":{"value":125398,"unit":"百万円"}}
- 減価償却費: {"value":10430,"unit":"百万円"}
- 減損損失: {"value":842,"unit":"百万円","対象資産":"のれん"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"段階取得に係る差益","value":212,"unit":"百万円"},{"項目":"固定資産売却益","value":11,"unit":"百万円"},{"項目":"投資有価証券売却益","value":2146,"unit":"百万円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産除売却損","value":667,"unit":"百万円"},{"項目":"減損損失","value":842,"unit":"百万円"},{"項目":"貸倒引当金繰入額","value":1,"unit":"百万円"},{"項目":"投資有価証券売却損","value":2,"unit":"百万円"},{"項目":"投資有価証券評価損","value":15,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"社数":2,"社名":["Tri-En TOENEC Co.,Ltd.","合同会社たてしなサンサンファーム"]},"除外":"not_disclosed"}
- 重要な後発事象: 該当事項なし
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: {"有無":"有","対象者":"機関投資家・アナリスト向け"}
- 期末発行済株式数: 96,649,950株
- 期末自己株式数: 3,836,310株
- 業績の増減要因: 配電線工事や屋内線工事に加え、大型太陽光発電工事案件が順調に進捗し増収。海外子会社Tri-En TOENEC Co.,Ltd.の利益低下やのれんの減損損失があった一方、当社個別における増収に伴う利益増加、工事採算性の向上、政策保有株式の売却により増益。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題が「2025年3月期 決算短信」であり、連結業績の対象期間は「2024年4月1日～2025年3月31日」です。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 小幅な上振れ（原文: 「売上高「7.2％」、営業利益「0.8％」、経常利益「21.1％」、親会社株主に帰属する当期純利益「15.2％」の増加。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は「270,966百万円（7.2％）」、営業利益は「16,041百万円（0.8％）」です。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益「16,041百万円」、経常利益「15,360百万円」、親会社株主に帰属する当期純利益「10,765百万円」。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「2026年3月期通期の営業利益予想は「18,000百万円（12.2％）」、2025年3月期実績は「16,041百万円（0.8％）」です。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「「当期の年間配当金は1株当たり50円」および「次期の配当金…中間配当金は1株当たり22円、期末配当金は1株当たり30円」と記載されています。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: あり（原文: 「「連結配当性向30％以上の業績に応じた利益還元を行うことを基本」と記載されています。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別利益と特別損失の両方（原文: 「「特別利益合計 2,371百万円」「特別損失合計 1,528百万円」。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「「減損損失 842百万円」および「のれんの減損損失の計上」と記載されています。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「設備工事業の売上高は235,447百万円から253,969百万円、セグメント利益は17,994百万円から20,334百万円。エネルギー事業の売上高は12,901百万円から12,283百万円、セグメント利益は3,879百万円から2,811百万円。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 低下（原文: 「売上高営業利益率は「2025年3月期 5.9％」「2024年3月期 6.3％」。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は「2025年3月期 44.0％」「2024年3月期 43.0％」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より悪化（原文: 「「営業活動によるキャッシュ・フロー 19,014百万円」、前期は「19,118百万円」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「配電線工事や屋内線工事に加え、大型太陽光発電工事案件が順調に進捗したことなどにより増収」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「海外子会社…における利益低下やのれんの減損損失の計上などがあったものの…工事採算性の向上…などにより、増益」と記載されています。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「米国の関税政策の影響で国内外の経済情勢は急速に不透明感が増しております」、自社施策として「戦略的に営業活動を展開して受注拡大を図ります」と記載されています。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「実績について「増収となりました」「増益となりました」と記載する一方、予想について「次期業績見通しは以下のように見込んでおります」および「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」と記載されています。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「実績期間は「2024年4月1日～2025年3月31日」、予想期間は「2025年4月1日～2026年3月31日」とされ、各利益項目の金額と増減率が記載されています。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「米国の関税政策の影響」「原材料価格などの動向が懸念」「今後の受注環境に与える影響について注視」と記載されています。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項なし。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: あり（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：有」「新規 2社」と記載されています。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象の注記）該当事項なし。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家・アナリスト向け）」。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: あり（原文: 「受注高合計は「221,341百万円」、期末手持工事高合計は「125,398百万円」。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「部門別受注高・売上高、期末手持工事高」および部門別の数値が記載されています。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「中期経営計画2027（2023年度～2027年度）の目標達成に向け」および「2025年度においては…中期経営計画2027の3年目を迎える」と記載されています。」）