# トーエネック（1946） 2024年3月期 決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/1946/disclosure/20240426577658
種別: 決算
開示日: 2024-04-26
Komoriの読み（0-100）: 49
企業ページ: https://komori.app/company/1946

## 何が変わったか

2024年3月期は、屋内線工事や空調管工事の進捗などにより、売上高が9.0％増、営業利益が54.7％増となり、最終損益も赤字から黒字に転換した。一方、2025年3月期は売上増を見込むものの、営業利益などは減益を予想している。

## 会社が挙げた理由

屋内線工事や空調管工事において期首からの手持工事が順調に進捗したことなどにより、大幅な増収増益となった。次期については、公共投資や民間設備投資の堅調な推移を見込む一方、原材料価格の高騰や供給面での制約等を注視し、成長分野・エリアでの営業活動、受注拡大、施工体制やバリューチェーンの強化などを進めるとしている。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2023年4月1日〜2024年3月31日
- 売上高: {"value":252863,"unit":"百万円","yoy_pct":9}
- 営業利益: {"value":15910,"unit":"百万円","yoy_pct":54.7}
- 経常利益: {"value":12679,"unit":"百万円","yoy_pct":41.1}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":9345,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- １株当たり当期純利益: 499.80円
- 売上高営業利益率: {"当期":"6.3%","前期":"4.4%"}
- 自己資本比率: {"当期末":"43.0%","前期末":"39.0%"}
- 総資産: {"value":304931,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":131140,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":19118,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-2060,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-9903,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":38018,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":263000,"unit":"百万円","yoy_pct":4},"営業利益":{"value":13000,"unit":"百万円","yoy_pct":-18.3},"経常利益":{"value":12000,"unit":"百万円","yoy_pct":-5.4},"純利益":{"value":8400,"unit":"百万円","yoy_pct":-10.1}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":200,"revised_forecast":200,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: 40.0%
- 株主還元方針: 連結配当性向30％以上
- セグメント別売上高: {"設備工事業":{"value":235447,"unit":"百万円","yoy_pct":9.5},"エネルギー事業":{"value":12901,"unit":"百万円","yoy_pct":3}}
- セグメント別利益: {"設備工事業":{"value":17994,"unit":"百万円","yoy_pct":44},"エネルギー事業":{"value":3879,"unit":"百万円","yoy_pct":16.3}}
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: {"受注高":{"value":204923,"unit":"百万円","対象":"個別業績"},"受注残高":{"value":131252,"unit":"百万円","表示名":"期末手持工事高","対象":"個別業績"}}
- 減価償却費: {"value":10148,"unit":"百万円"}
- 減損損失: {"value":0,"unit":"百万円","対象資産":"該当事項なし"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":0,"unit":"百万円"},{"項目":"投資有価証券売却益","value":2605,"unit":"百万円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産除売却損","value":166,"unit":"百万円"},{"項目":"貸倒引当金繰入額","value":0,"unit":"百万円"},{"項目":"投資有価証券売却損","value":2,"unit":"百万円"},{"項目":"投資有価証券評価損","value":129,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: 重要な子会社の異動なし。新規・除外の会社数・社名はnot_disclosed
- 重要な後発事象: 該当事項なし
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 無（対象者：該当なし）
- 期末発行済株式数: 19,329,990株
- 期末自己株式数: 630,600株
- 業績の増減要因: 屋内線工事や空調管工事において期首からの手持工事が順調に進捗したことなどにより、大幅な増収増益となった。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「「2024年3月期 決算短信〔日本基準〕（連結）」」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「「売上高 252,863 9.0」「営業利益 15,910 54.7」「経常利益 12,679 41.1」「親会社株主に帰属する当期純利益 9,345」「前期は親会社株主に帰属する当期純損失55億4千8百万円」」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は「232,053」から「252,863」、営業利益は「10,287」から「15,910」。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益「15,910」、経常利益「12,679」、親会社株主に帰属する当期純利益「9,345」。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 減少を見込む（原文: 「2024年3月期営業利益「15,910百万円」、2025年3月期通期営業利益予想「13,000百万円（対前期比△18.3％）」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2024年3月期「年間配当金 200.00円」、2025年3月期（予想）「年間配当金 200.00円」。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: あり（原文: 「「連結配当性向30％以上の業績に応じた利益還元を行うことを基本」」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別利益（原文: 「特別利益「投資有価証券売却益 2,605百万円」、特別利益合計「2,605百万円」、特別損失合計「299百万円」。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「「当連結会計年度（自 2023年4月１日 至 2024年3月31日） 該当事項なし。」（報告セグメントごとの固定資産の減損損失）」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 全セグメントが増益（原文: 「設備工事業は売上高「214,981」から「235,447」、利益「12,493」から「17,994」。エネルギー事業は売上高「12,522」から「12,901」、利益「3,335」から「3,879」。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 上昇（原文: 「売上高営業利益率は2024年3月期「6.3％」、2023年3月期「4.4％」。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は2024年3月期「43.0％」、2023年3月期「39.0％」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フロー「19,118百万円」、前期「12,640百万円」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「屋内線工事や空調管工事において期首からの手持工事が順調に進捗したことなどにより、大幅な増収増益となりました。」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「期首からの手持工事が順調に進捗したことなど」と記載されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境について「公共投資は底堅い動き」「原材料価格の高騰や供給面での制約」、自社施策について「戦略的に営業活動を展開して受注拡大を図ります」「DXによる生産性向上」と記載。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 条件付き（原文: 「「緩やかな回復が続くことが期待される」「民間設備投資も堅調な推移を見込む」「期末配当金は…とさせていただく予定」「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります。」」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2023年4月1日～2024年3月31日」、売上高「252,863百万円」、営業利益「15,910百万円（54.7％増）」、次期期間「2024年4月1日～2025年3月31日」。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「不安定な国際情勢や中国経済の先行き懸念」「原材料価格の高騰や供給面での制約等が事業環境に与える影響」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「「（％表示は対前期増減率）」および売上高「対前期比9.0％増」、営業利益「対前期比54.7％増」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項なし。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における重要な子会社の異動（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動）：無」」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象）該当事項なし。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料のみ（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：無」。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: あり（原文: 「「受注高 合計 204,923百万円」「期末手持工事高 計 131,252百万円」。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「受注及び売上の状況（個別業績）」および「期末手持工事高」の部門別表。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「中期経営計画2027（2023年度～2027年度）をスタート」「中期経営計画2027の達成に向け、２年目である2024年度は…取り組みを推進」。」）