# トーエネック（1946） 2023年3月期 決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/1946/disclosure/20230427555397
種別: 決算
開示日: 2023-04-28
Komoriの読み（0-100）: 62
企業ページ: https://komori.app/company/1946

## 何が変わったか

売上高は前年同期比5.7％増えた一方、営業利益は26.9％減少し、太陽光発電事業に係る減損損失などにより最終損益は赤字に転じた。次期は売上高・営業利益の回復と年間配当130円を見込んでいる。

## 会社が挙げた理由

工事の進捗が当初の想定を下回ったこと、一部の工事および事業で採算性が低下したこと、太陽光発電事業に係る固定資産の減損損失等を計上したこと。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2022年4月1日〜2023年3月31日
- 売上高: {"value":232053,"unit":"百万円","yoy_pct":5.7}
- 営業利益: {"value":10287,"unit":"百万円","yoy_pct":-26.9}
- 経常利益: {"value":8983,"unit":"百万円","yoy_pct":-32.9}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":-5548,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- １株当たり当期純利益: △296.83円
- 売上高営業利益率: 4.4%
- 自己資本比率: {"当期末":"39.0%","前期末":"42.0%"}
- 総資産: {"value":300172,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":117193,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":12640,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-2119,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-8358,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":30601,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":245000,"unit":"百万円","yoy_pct":5.6},"営業利益":{"value":13000,"unit":"百万円","yoy_pct":26.4},"経常利益":{"value":12000,"unit":"百万円","yoy_pct":33.6},"純利益":{"value":8000,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":95,"revised_forecast":130,"change":35,"change_rate":36.8,"unit":"円"}
- 配当性向: 30.4%（2024年3月期予想）
- 株主還元方針: 連結配当性向30％を目処
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: {"受注高":{"value":231835,"unit":"百万円","対象":"個別業績"},"受注残高":{"value":133902,"unit":"百万円","対象":"個別業績・期末手持工事高"}}
- 減価償却費: {"value":9887,"unit":"百万円"}
- 減損損失: {"value":10004,"unit":"百万円","対象資産":"エネルギー事業の太陽光発電事業に係る固定資産"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":12,"unit":"百万円"},{"項目":"投資有価証券売却益","value":106,"unit":"百万円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産除売却損","value":139,"unit":"百万円"},{"項目":"減損損失","value":10004,"unit":"百万円"},{"項目":"貸倒引当金繰入額","value":1525,"unit":"百万円"},{"項目":"投資有価証券評価損","value":0,"unit":"百万円"},{"項目":"リース解約損失引当金繰入額","value":967,"unit":"百万円"},{"項目":"損害賠償金","value":510,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: 重要な子会社の異動なし（新規・除外の会社数および社名はnot_disclosed）
- 重要な後発事象: 該当事項なし
- 決算補足説明資料の有無: 無
- 決算説明会の有無: 無
- 期末発行済株式数: {"value":19329990,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":635825,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: 工事の進捗が当初の想定を下回ったこと、一部の工事および事業で採算性が低下したこと、太陽光発電事業に係る固定資産の減損損失等を計上したこと。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「「2023年3月期 決算短信〔日本基準〕（連結）」」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「通期の実績および次期通期予想は示されているが、期中進捗率の比較に関する記載はない。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「売上高「対前期比 5.7％増」、営業利益「対前期比 26.9％減」、経常利益「対前期比 32.9％減」、親会社株主に帰属する当期純損失「△55億4千8百万円」。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収減益（原文: 「売上高は232,053百万円（5.7％増）、営業利益は10,287百万円（26.9％減）。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 最終赤字のみ（原文: 「営業利益10,287百万円、経常利益8,983百万円、親会社株主に帰属する当期純損失△5,548百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「2024年3月期通期営業利益予想「13,000百万円（26.4％）」、2023年3月期営業利益「10,287百万円」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2023年3月期年間配当「95.00円」、2024年3月期予想「130.00円」。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: あり（原文: 「「連結配当性向30％を目処とする配当を通じて業績に応じた利益還元を行うことを基本」。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別損失（原文: 「特別損失「13,148百万円」、減損損失「10,004百万円」。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「「太陽光発電事業に係る固定資産の減損損失等を計上」、減損損失「10,004百万円」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 全セグメントが減益（原文: 「設備工事業のセグメント利益は15,839百万円から12,493百万円、エネルギー事業は3,350百万円から3,335百万円。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく低下（原文: 「売上高営業利益率は2023年3月期「4.4％」、2022年3月期「6.4％」。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「自己資本比率は2023年3月期「39.0％」、2022年3月期「42.0％」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは12,640百万円、前期は5,943百万円。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 一過性の要因（原文: 「「太陽光発電事業に係る固定資産の減損損失等を計上したことなどにより」、減損損失「10,004百万円」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「減損損失「10,004百万円」と記載される一方、「工事の進捗が当初の想定を下回ったこと」「採算性が低下したこと」と影響額なしで説明されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「原材料価格の高騰やサプライチェーンの混乱」、自社施策として「営業活動の強化や柔軟な施工体制の構築」「人材育成の強化」。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「民間設備投資も堅調な推移を見込む」「持ち直しが期待される」「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間「2022年4月1日～2023年3月31日」、売上高232,053百万円、営業利益10,287百万円。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「不安定な国際情勢や世界的な金融引締めなど、下振れのリスク」「原材料価格の高騰や、サプライチェーンの混乱等」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「当期と前期について、通常どおり対前期増減率が記載されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項なし。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における重要な子会社の異動（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動）：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象）該当事項なし。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: どちらもなし（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：無」「決算説明会開催の有無：無」。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: あり（原文: 「受注高合計「231,835百万円」、期末手持工事高計「133,902百万円」。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「受注及び売上の状況（個別業績）」に、得意先別・部門別の受注高、売上高、期末手持工事高を記載。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「中期経営計画2022の最終年度にあたる当期」「数値目標…に対しては未達」「中期経営計画2027（2023年度～2027年度）をスタート」。」）