# トーエネック（1946） 2022年3月期 決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/1946/disclosure/20220427529342
種別: 決算
開示日: 2022-04-28
Komoriの読み（0-100）: 54
企業ページ: https://komori.app/company/1946

## 何が変わったか

2022年3月期は売上高が1.8％増えた一方、工事採算性の低下や一般管理費の増加により、営業利益は9.3％減少した。次期は売上高247,000百万円、営業利益14,100百万円を見込んでいる。

## 会社が挙げた理由

工事採算性の低下や一般管理費の増加などにより減益となった。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2021年4月1日〜2022年3月31日
- 売上高: {"value":219617,"unit":"百万円","yoy_pct":1.8}
- 営業利益: {"value":14072,"unit":"百万円","yoy_pct":-9.3}
- 経常利益: {"value":13394,"unit":"百万円","yoy_pct":-2.4}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":8283,"unit":"百万円","yoy_pct":-6.2}
- １株当たり当期純利益: 443.23円
- 売上高営業利益率: 6.4%
- 自己資本比率: {"当期末":"42.0%","前期末":"38.8%"}
- 総資産: {"value":301599,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":126596,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":5943,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":2969,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-27522,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":28424,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":247000,"unit":"百万円","yoy_pct":12.5},"営業利益":{"value":14100,"unit":"百万円","yoy_pct":0.2},"経常利益":{"value":13000,"unit":"百万円","yoy_pct":-2.9},"純利益":{"value":8700,"unit":"百万円","yoy_pct":5}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":135,"revised_forecast":140,"change":5,"change_rate":3.7,"unit":"円"}
- 配当性向: {"2022年3月期":"30.5%","2023年3月期予想":"30.1%"}
- 株主還元方針: 連結配当性向30％を目処とする配当を基本とする
- セグメント別売上高: {"設備工事業":{"value":203614,"unit":"百万円","yoy_pct":1.1},"エネルギー事業":{"value":11582,"unit":"百万円","yoy_pct":12.6}}
- セグメント別利益: {"設備工事業":{"value":15839,"unit":"百万円","yoy_pct":-9},"エネルギー事業":{"value":3350,"unit":"百万円","yoy_pct":6.4}}
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: {"受注高":188487,"受注残高":92961,"unit":"百万円"}
- 減価償却費: {"value":8970,"unit":"百万円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":{"固定資産売却益":904,"貸倒引当金戻入額":0},"特別損失":{"固定資産除売却損":109,"貸倒引当金繰入額":1574,"投資有価証券評価損":10,"リース解約損":610},"unit":"百万円"}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: 重要な子会社の異動は無。新規・除外の会社数と社名はnot_disclosed
- 重要な後発事象: 該当事項なし
- 決算補足説明資料の有無: 無
- 決算説明会の有無: {"有無":"無","対象者":"not_disclosed"}
- 期末発行済株式数: {"value":19329990,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":640758,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: 売上高は僅かに増収となったが、工事採算性の低下や一般管理費の増加などにより減益となった

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題は「2022年3月期 決算短信〔日本基準〕(連結)」であり、連結業績の対象期間は「2021年4月1日～2022年3月31日」と記載されている。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「2022年3月期は売上高「1.8」％増、営業利益「△9.3」％、経常利益「△2.4」％、親会社株主に帰属する当期純利益「△6.2」％と記載されている。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収減益（原文: 「売上高は2022年3月期219,617百万円、2021年3月期215,677百万円、営業利益はそれぞれ14,072百万円、15,509百万円と記載されている。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益14,072百万円、経常利益13,394百万円、親会社株主に帰属する当期純利益8,283百万円と記載されている。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 横ばいを見込む（原文: 「2022年3月期の営業利益は14,072百万円、2023年3月期の営業利益予想は14,100百万円、対前期増減率は0.2％と記載されている。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2022年3月期の年間配当金は135.00円、2023年3月期予想は140.00円と記載されている。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: あり（原文: 「「連結配当性向30％を目処とする配当を通じて業績に応じた利益還元を行うことを基本」と記載されている。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別損失（原文: 「特別損失として貸倒引当金繰入額1,574百万円、リース解約損610百万円など、合計2,305百万円を計上している。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「当期の特別損失の内訳には固定資産除売却損、貸倒引当金繰入額、投資有価証券評価損、リース解約損が記載されているが、減損損失は記載されていない。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「セグメント利益は設備工事業15,839百万円（前年17,414百万円）、エネルギー事業3,350百万円（前年3,149百万円）と記載されている。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 低下（原文: 「売上高営業利益率は2022年3月期「6.4％」、2021年3月期「7.2％」と記載されている。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は2022年3月期「42.0％」、2021年3月期「38.8％」と記載されている。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より悪化（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは2022年3月期5,943百万円、2021年3月期24,111百万円と記載されている。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「工事採算性の低下や一般管理費の増加などにより減益となりました」と記載されている。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「減益理由として「工事採算性の低下や一般管理費の増加など」と記載されているが、各要因の金額は示されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「資源等価格の高騰やサプライチェーンの混乱等の影響が懸念」、自社施策として「業務効率化およびコスト低減に一層努めました」と記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「次期業績を「以下のように見込んでおります」「予定であります」とし、実際の業績等は「様々な要因により大きく異なる可能性があります」と記載している。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2021年4月1日～2022年3月31日」の対象期間と、売上高219,617百万円、営業利益14,072百万円などの数値が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「感染症の再拡大や資源等価格の動向など、景気の下振れリスク」や「原材料価格の高騰やサプライチェーンの混乱」と記載されている。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「「過去の実績数値との比較可能性に与える影響は軽微であります」と記載されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項なし」と記載されている。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：有」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」と記載されている。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における重要な子会社の異動（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動）：無」と記載されている。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象）該当事項なし」と記載されている。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: どちらもなし（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：無」「決算説明会開催の有無：無」と記載されている。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: あり（原文: 「受注高合計は188,487百万円、期末手持工事高合計は92,961百万円と記載されている。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「受注及び売上の状況（個別業績）」として、部門別受注高・売上高・期末手持工事高の金額が記載されている。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「前期からスタートした中期経営計画2022（2020年度～2022年度）」の4つの重点方針を掲げ、「これらの方針に基づき」営業活動や海外事業基盤の強化、業務効率化などに取り組んだと記載されている。」）