# トーエネック（1946） 2022年3月期　第２四半期決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/1946/disclosure/20211027417839
種別: 決算
開示日: 2021-10-28
Komoriの読み（0-100）: 52
企業ページ: https://komori.app/company/1946

## 何が変わったか

2022年3月期第2四半期累計は、売上高が前年同期比2.0％減、営業利益が22.8％減となり、減収減益でした。通期の業績予想と年間配当予想は前回公表値から変更されていません。

## 会社が挙げた理由

屋内線工事など一般得意先向けの売上が減少したことにより減収となりました。利益面では、売上高の減少に伴う売上総利益の減少や、一般管理費の増加により減益となりました。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2021年4月1日～2021年9月30日
- 売上高: {"value":100526,"unit":"百万円","yoy_pct":-2}
- 営業利益: {"value":5087,"unit":"百万円","yoy_pct":-22.8}
- 経常利益: {"value":4589,"unit":"百万円","yoy_pct":-26.2}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":3026,"unit":"百万円","yoy_pct":-26.5}
- １株当たり当期純利益: 161.91円
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":42.2,"前期末":38.8}
- 総資産: {"value":290565,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":122543,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":3372,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-612,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-11524,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":38175,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":224000,"unit":"百万円","yoy_pct":3.9},"営業利益":{"value":12500,"unit":"百万円","yoy_pct":-19.4},"経常利益":{"value":11000,"unit":"百万円","yoy_pct":-19.9},"純利益":{"value":7200,"unit":"百万円","yoy_pct":-18.5}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":140,"revised_forecast":115,"change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: {"受注高":{"value":94212,"unit":"百万円"},"受注残高":{"value":100764,"unit":"百万円"}}
- 減価償却費: {"value":4425,"unit":"百万円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed（重要な子会社の異動：無）
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: 無
- 決算説明会の有無: 無
- 期末発行済株式数: 19329990
- 期末自己株式数: 640248
- 業績の増減要因: 屋内線工事など一般得意先向けの売上減少、売上高減少に伴う売上総利益の減少、一般管理費の増加。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 計画を下回る（原文: 「2022年3月期第2四半期売上高は100,526百万円、通期予想は224,000百万円。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 売上の進捗が速い（原文: 「第2四半期の売上高は100,526百万円、営業利益は5,087百万円。通期予想は売上高224,000百万円、営業利益12,500百万円。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく下振れ（原文: 「営業利益は前年同期比22.8％減、経常利益は26.2％減、親会社株主に帰属する四半期純利益は26.5％減。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収減益（原文: 「売上高は前年同期比2.0％減、営業利益は前年同期比22.8％減。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益5,087百万円、経常利益4,589百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益3,026百万円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている業績予想からの修正の有無：無」。」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「直近に公表されている配当予想からの修正の有無：無」。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 減少を見込む（原文: 「通期営業利益予想は12,500百万円、対前期増減率は19.4％減。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 減配（原文: 「2021年3月期の年間配当は140.00円、2022年3月期予想は115.00円。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当の状況には各期の配当額と修正の有無が記載されているが、還元方針の数値目標の記載はない。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別利益合計10百万円、特別損失合計37百万円。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「四半期連結損益計算書の特別損失は固定資産除売却損32百万円、投資有価証券評価損5百万円。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 記載なし（原文: 「本文には連結業績および部門別の受注・売上の記載はあるが、報告セグメント別利益の記載はない。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 低下（原文: 「前年同期は売上高102,527百万円、営業利益6,593百万円。当期は売上高100,526百万円、営業利益5,087百万円。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は当第2四半期末42.2％、前連結会計年度末38.8％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より悪化（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは当期3,372百万円、前年同期9,667百万円。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「屋内線工事など一般得意先向けの売上が減少したことなどにより減収となりました」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「一般得意先の売上高は前年同期比6,899百万円減。部門別では屋内線工事の売上高が7,946百万円減。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「「新型コロナウイルス感染症の影響」「サプライチェーンの停滞による景気の下振れリスク」と記載する一方、「中期経営計画2022」の4つの重点方針を推進したと記載。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「減収となりました」「減益となりました」とする一方、「継続することが期待されます」「大きく異なる可能性があります」と記載。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間は「2021年4月1日～2021年9月30日」、売上高100,526百万円、営業利益5,087百万円など。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「国内外の感染再拡大に対する懸念」「サプライチェーンの停滞による景気の下振れリスク」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「収益認識に関する会計基準」等を第1四半期連結会計期間の期首から適用し、「過去の実績数値との比較可能性に与える影響は軽微」と記載。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「継続企業の前提に関する注記　該当事項なし」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：有」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「当四半期連結累計期間における重要な子会社の異動：無」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: どちらもなし（原文: 「「四半期決算補足説明資料作成の有無：無」「四半期決算説明会開催の有無：無」。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: あり（原文: 「受注高合計94,212百万円、期末手持工事高合計100,764百万円。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「受注及び売上の状況」に受注高合計94,212百万円、期末手持工事高合計100,764百万円を記載。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「中期経営計画2022（2020年度～2022年度）の目標達成に向け、①事業拡大と基盤強化、②収益力向上に向けた競争力の強化、③人材の育成強化、④企業風土改革の推進の4つの重点方針を掲げ」と記載。」）