# 人財・要員の効率的活用による生産性向上と利益創出｜東京エネシス（1945）の変遷

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## 経過

- FY2017-Q2 初出 「要員の効率的配置による生産性向上や原価低減の徹底等に努めてまいりました」 — 要員の効率的配置と人財・要員の効率的活用を通じて、生産性向上と利益創出を図っている。 (https://komori.app/company/1945/filing/2016-q2)
- FY2017-Q3 再掲 「要員の効率的配置による生産性向上や原価低減の徹底等に努めてまいりましたが」 — 要員の効率的配置による生産性向上と原価低減を継続している。 (https://komori.app/company/1945/filing/2016-q3)
- FY2017 再掲 「今後も競争に打ち勝ち、お客さまに継続して選んでいただくため、技術力、人財力を更に高めながら」 — 生産性向上・利益創出の手段として、要員の効率的活用に加え、技術力・人財力のさらなる向上を掲げている。 (https://komori.app/company/1945/filing/2016-fy)
- FY2018-Q3 再掲 「要員の効率的配置による生産性向上や原価低減等に努めてまいりましたが」 — 要員の効率的配置による生産性向上と原価低減を利益創出の手段として継続している。 (https://komori.app/company/1945/filing/2017-q3)
- FY2019-Q2 再掲 「このような状況の中、当社は、本年４月から「収益構造の多様化と組織力の最大化による持続的な成長・拡大」を最重点課題に掲げた新たな中期経営計画を始動し、当社グループ全体で生産性向上(効率化・コストダウン)、営業力強化、これらを担う人財育成を進め、事業領域拡大に向けて取り組んでまいりました。」 — 生産性向上、効率化・コストダウン、営業力強化を担う人財育成を進めている。 (https://komori.app/company/1945/filing/2018-q2)
- FY2019 前進 「工事原価の低減及び要員の効率的配置により工事採算性が改善したことや、全社で徹底した諸経費の削減に努めたこと等から、営業利益は48億22百万円（前期比14.7％増）となりました。」 — 要員の効率的配置による工事採算性の改善が通期利益の増加要因として明記された。 (https://komori.app/company/1945/filing/2018-fy)
- FY2020 前進 「工事原価の低減及び要員の効率的配置により工事採算性が改善したことや全社で徹底した諸経費の削減に努めたことから、営業利益は、計画比５億円増（15.2％増）」 — 要員の効率的配置を含む生産性向上施策により工事採算性が改善し、営業利益が計画比5億円増となった。 (https://komori.app/company/1945/filing/2019-fy)
- FY2021-Q1 前進 「利益面につきましては、原価低減に努めたことに加え、変動費率の高い工事が比較的少なかったこと等から、営業利益は６億91百万円(前年同期比194.1％増)、経常利益は７億85百万円(前年同期比131.4％増)となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は５億18百万円(前年同期比137.6％増)となりました。」 — 原価低減への取り組みを継続し、営業利益等が前年同期比で増加した。 (https://komori.app/company/1945/filing/2020-q1)
- FY2023 前進 「総労働時間
2,000時間未満
1,987時間
（達成）
2,000時間未満」 — 総労働時間2,000時間未満の目標に対し、2022年度実績1,987時間で達成した。 (https://komori.app/company/1945/filing/2022-fy)
- FY2025 前進 「業務効率化・スリム化
新たな人材価値創出のための業務デジタル化による削減時間(目標値は2024年度中期経営計画最終年度(2026年度)末時点)
20,000時間
7,604
時間
38.0％
20,000
時間」 — 業務デジタル化による削減時間は7,604時間となり、2026年度末目標20,000時間に対する進捗を開示した。 (https://komori.app/company/1945/filing/2024-fy)
- 2026-04-23 実績引用 「生産性向上の取り組み等により利益率が改善しております。」 — 生産性向上の取り組みを利益率改善の要因として実績見込みに結び付けている。 (https://komori.app/company/1945/disclosure/20260422508251)
- FY2026 引き上げ 「新たな人材価値創出のための業務デジタル化による削減時間(注)１
20,000時間
23,522
時間
117.6％
30,000
時間」 — 業務デジタル化による削減時間は23,522時間となり、20,000時間の当初目標を達成したため、2026年度目標を30,000時間へ引き上げた。 (https://komori.app/company/1945/filing/2025-fy)