# 社内業務・社内システムの見直しによる働き方改革｜日本基礎技術（1914）の変遷

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## 経過

- FY2023 初出 「(b)社内業務・社内システムの見直しによる働き方改革の推進
・支店、現場における事務処理業務の簡素化を図る。
・本社経理事務の自動化による業務形態の変革を実現する。」 — 新たな中期経営計画の重点施策として、支店・現場の事務処理簡素化と本社経理事務の自動化を通じた働き方改革を初めて独立して掲げている。 (https://komori.app/company/1914/filing/2022-fy)
- FY2024-Q1 再掲 「具体的施策②「社内業務・社内システムの見直しによる働き方改革の推進」」 — 2023年度～2025年度の中期経営計画において、社内業務・社内システムの見直しによる働き方改革の推進を継続している。 (https://komori.app/company/1914/filing/2023-q1)
- FY2024-Q2 再掲 「かかる中、当社グループは、新たに中期経営計画(2023年度～2025年度)を策定して、具体的な施策①「技術の伝承と生産性向上」、②「社内業務・社内システムの見直しによる働き方改革の推進」を、全社挙げて取り組んでいる。」 — 社内業務・社内システムの見直しによる働き方改革の推進を、新中期経営計画の施策として継続している。 (https://komori.app/company/1914/filing/2023-q2)
- FY2024-Q3 再掲 「具体的な施策②「社内業務・社内システムの見直しによる働き方改革の推進」」 — 社内業務・社内システムの見直しによる働き方改革の推進を、中期経営計画の施策として継続している。 (https://komori.app/company/1914/filing/2023-q3)
- FY2024 再掲 「(b)社内業務・社内システムの見直しによる働き方改革の推進
・支店、現場における事務処理業務の簡素化を図る。
・本社経理事務の自動化による業務形態の変革を実現する。」 — 支店・現場の事務処理簡素化と本社経理事務の自動化による働き方改革を継続して掲げている。 (https://komori.app/company/1914/filing/2023-fy)
- FY2025-H1 再掲 「具体的な施策②「社内業務・社内システムの見直しによる働き方改革の推進」」 — 社内業務・社内システムの見直しによる働き方改革の推進を、中期経営計画に基づく全社施策として継続している。 (https://komori.app/company/1914/filing/2024-h1)
- FY2026-H1 再掲 「かかる中、当社グループは、今年５月に更新した中期経営計画(2023年度～2025年度)に基づき、具体的な施策①「技術の伝承と生産性向上」、②「社内業務・社内システムの見直しによる働き方改革の推進」を、全社を挙げて取り組んでいる。」 — 社内業務・社内システムの見直しによる働き方改革を、中期経営計画の全社施策として継続している。 (https://komori.app/company/1914/filing/2025-h1)
- 2026-06-03 達成 「ワークフロー、勤怠システムの導入により、事務処理の簡素化を実現した。」 — 社内業務・社内システムの見直しについて、ワークフロー、勤怠システム、請求書処理・経費処理システムの導入などの実績を記載している。 (https://komori.app/company/1914/disclosure/20260603561959)
- FY2026 再定義 「・事務作業の簡易化、簡略化を図り、現場事務作業の習熟期間の短縮と生産性の向上を図る。」 — 働き方改革の手段を、社内業務・システムの見直しという従来表現から、事務作業の簡易化・簡略化、現場事務作業の習熟期間短縮へ具体化している。 (https://komori.app/company/1914/filing/2025-fy)