# 建設市場縮小・競争激化による工事採算悪化｜テノックス（1905）の変遷

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## 経過

- FY2020 初出 「当社グループは主に基礎工事に特化した建設事業を営んでいるため、景気の変動による建設投資の減少や同業他社との競合が激化した場合には当社グループの業績に影響を与える可能性があります。また、資材価格の高騰や労務費の上昇により、工事採算が悪化した場合は当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」 — 建設投資減少、同業他社との競争激化、資材・労務費上昇による工事採算悪化を組み合わせたリスクを初めて明示した。 (https://komori.app/company/1905/filing/2019-fy)
- FY2021-Q1 悪化 「サプライチェ―ン、物流の混乱による建築資材供給の停滞等により施工計画の中止や工事の延期などが懸念されております。また、新型コロナウイルス感染症の終息が長期化することで景気が低迷し、民間の新たな設備投資が減少することなどが予想され」 — 建設市場の縮小・工事採算への懸念に加え、資材供給停滞による施工計画の中止・工事延期と民間設備投資減少が具体的な懸念として示された。 (https://komori.app/company/1905/filing/2020-q1)
- FY2021-Q2 再掲 「建設業界におきましては、公共投資は底堅く推移するものの、新型コロナウイルス感染症の影響から民間の設備投資や住宅投資は弱含みで推移いたしました。また、感染症拡大で懸念されておりました建築資材供給の停滞等による施工計画の中止や工事の延期は限定的であった一方で」 — 民間設備投資・住宅投資の弱含みは継続している一方、建築資材供給停滞による施工計画中止・工事延期は限定的だった。 (https://komori.app/company/1905/filing/2020-q2)
- FY2021-Q3 再定義 「当社が営む基礎工事業は、わが国の少子高齢化や人口減少による建設投資の減少に伴い、その市場規模は縮小するものと予想されております。また、基礎工事は場所打ち杭、既製コンクリート杭、鋼管杭、地盤改良等の工法分野がありますが、それぞれの分野の市場規模も縮小するにつれて分野毎の市場での競争が激化し、加えて、分野間（工法別）での需要取り合いの競合も激しさを増しております。」 — 建設市場縮小・競争激化のリスクについて、人口減少による市場縮小に加え、工法別市場内および工法間の競争激化という構造が具体化された。 (https://komori.app/company/1905/filing/2020-q3)
- FY2021 悪化 「建設業界におきましては、公共投資は補正予算の執行や製造業を中心とした設備投資の回復が見込めるものの建設投資全体としては減少することが想定されております。」 — 市場縮小・競争激化のリスクに対し、建設投資全体の減少想定と、新型コロナウイルス感染症による民間案件の着工遅れ・競合激化が加わった。 (https://komori.app/company/1905/filing/2020-fy)
- FY2022-Q1 悪化 「建設業界におきましては、公共投資は補正予算等により底堅く推移し、民間の設備投資にも回復の動きが出てきたものの、新型コロナウイルス感染症の影響による先行き不透明感が残り、受注活動における競合が厳しさを増してきております。」 — 民間設備投資に回復の動きがある一方、受注活動における競合が厳しさを増していると記載され、競争激化のリスクが具体化している。 (https://komori.app/company/1905/filing/2021-q1)
- FY2022-Q2 悪化 「先行きの不透明感がぬぐえないことから、受注活動で競合が激化し、受注単価の下落を招いております。また、建設資材の上昇を受け建設コストが高まってきております。」 — 受注活動の競合激化が受注単価下落として現れ、建設資材価格の上昇も建設コスト上昇につながっていると記載された。 (https://komori.app/company/1905/filing/2021-q2)
- FY2022 悪化 「しかしながら、先行きへの不透明感により、激化する受注競争の連鎖で受注単価は下落し、加えて建設資材や燃料等の価格上昇が続いていることで企業業績は厳しい状況にあります。」 — 受注競争の激化が受注単価の下落として実際に現れ、資材・燃料価格の上昇も継続していると記載された。 (https://komori.app/company/1905/filing/2021-fy)
- FY2023-Q1 再掲 「しかしながら、建設資材や燃料の価格高騰や現場従事者の慢性的な不足など乗り越えなければならない課題があり厳しい環境下にあります。」 — 建設市場を取り巻く厳しい環境について、資材・燃料価格高騰と現場従事者不足を課題として継続して記載している。 (https://komori.app/company/1905/filing/2022-q1)
- FY2024-Q1 後退 「建設業界におきましては、公共投資、民間設備投資共に緩やかながら増加することが見込まれ、建設需要全体としては底堅く推移するものと思われます。しかしながら高止まりする建設資材価格や現場従事者の慢性的な不足に加えて、時間外労働の上限規制への対応や脱炭素社会への取組みなど多くの課題を抱えております。」 — 建設需要全体は底堅く推移する見込みとされ、市場縮小の懸念は弱まった。一方、資材価格、人手不足、労働時間規制、脱炭素対応は課題として残っている。 (https://komori.app/company/1905/filing/2023-q1)
- FY2024-Q2 再掲 「建設業界におきましては、公共投資、民間設備投資共に緩やかながら増加することが見込まれ、建設需要全体としては底堅く推移しつつあります。しかしながら高止まりする建設資材価格や現場従事者の慢性的な不足など多くの課題を抱えております。」 — 建設需要は底堅いとの見通しを示す一方、資材価格の高止まりと現場従事者不足を課題として継続している。 (https://komori.app/company/1905/filing/2023-q2)
- FY2024 再定義 「建設需要環境は総じて悲観するものではありませんが、建設資材価格の高止まりや、今年4月から建設業でも適用された時間外労働の上限規制の影響による人手不足から労務費の上昇が見込まれます。」 — 建設市場縮小・競争激化を中心とした従来のリスク説明から、需要は底堅い一方で、資材価格、労働時間規制、人手不足、労務費上昇が採算上の課題となる構図へ整理された。 (https://komori.app/company/1905/filing/2023-fy)
- FY2025-H1 再掲 「建設業界におきましても、引き続き公共投資、民間投資共に緩やかながら増加することが見込まれ、建設需要全体としては底堅く推移しつつあります。しかしながら、高止まりする建設資材価格や現場従事者の慢性的な不足に加え、時間外労働の上限規制への対応など多くの課題を抱えております。」 — 建設需要は底堅い一方、資材価格、人手不足、労働時間規制への対応が課題となる構図を継続している。 (https://komori.app/company/1905/filing/2024-h1)
- FY2025 再掲 「建設資材価格の高騰に加えて、現場従事者の高齢化・人手不足や、2024年4月からの時間外労働の上限規制への対応など、構造的な課題を抱えております。」 — 需要は底堅いとしつつ、資材・労務コスト上昇、人手不足、労働時間規制対応による採算悪化のリスクを継続している。 (https://komori.app/company/1905/filing/2024-fy)
- FY2026 悪化 「しかしながら、原油問題に起因する更なる建設資材価格の高騰や人手不足などによる投資計画の延期・見直しの懸念、現場従事者の慢性的な不足など構造的な課題により、業界を取り巻く環境は厳しくなると想定されます。」 — 需要は底堅いとしつつ、原油問題による資材価格上昇、投資計画の延期・見直し、人手不足による市場・採算リスクを追加的に示した。 (https://komori.app/company/1905/filing/2025-fy)