# ICT・IoTへの積極投資｜大成温調（1904）の変遷

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## 経過

- FY2017 初出 「ＩＣＴ・ＩｏＴへの積極投資」 — 生産性向上の手段としてICT・IoTへの投資を新たに具体的に掲げている。 (https://komori.app/company/1904/filing/2016-fy)
- FY2018-Q1 再掲 「ICT、IoTへの積極投資」 — 生産性向上の手段として、ICT・IoTへの積極投資を引き続き掲げている。 (https://komori.app/company/1904/filing/2017-q1)
- FY2018-Q2 再掲 「ICT、IoTへの積極投資」 — 生産性向上の手段として、ICT・IoTへの積極投資を引き続き掲げている。 (https://komori.app/company/1904/filing/2017-q2)
- FY2018 引き上げ 「ＩＣＴ/ＩｏＴ分野への投資拡大、国内外における出資および提携先の発掘、国内外における研究開発投資へ2018年度から2020年度にかけての３年間で50億円を投資予算として設定しております。」 — 従来のICT・IoTへの積極投資から、投資拡大を含む中期計画上の投資枠へ具体化され、3年間で50億円の予算が設定された。 (https://komori.app/company/1904/filing/2017-fy)
- FY2019-Q1 再掲 「ICT、IoTへの積極投資」 — 生産性向上の手段として、ICT・IoTへの積極投資を引き続き掲げている。 (https://komori.app/company/1904/filing/2018-q1)
- FY2019-Q2 再掲 「ICT、IoTへの積極投資」 — 生産性向上の手段として、ICT・IoTへの積極投資を引き続き掲げている。 (https://komori.app/company/1904/filing/2018-q2)
- FY2019-Q3 再掲 「ICT、IoTへの積極投資」 — 生産性向上の手段として、ICT・IoTへの積極投資を引き続き掲げている。 (https://komori.app/company/1904/filing/2018-q3)
- FY2020-Q2 再掲 「ＩＣＴ/ＩｏＴへの積極投資」 — 生産性向上の手段として、ICT・IoTへの積極投資を引き続き掲げている。 (https://komori.app/company/1904/filing/2019-q2)
- FY2021-Q1 引き上げ 「ICT/IoT分野への投資拡大や国内外における技術および事業提携先の発掘」 — 従来のICT・IoTへの積極投資という表現から、投資拡大と技術・事業提携先の発掘を明示する表現へ広がっている。 (https://komori.app/company/1904/filing/2020-q1)
- FY2021-Q2 再掲 「ICT/IoT分野への投資拡大」 — ICT・IoT分野への投資拡大を、生産性向上の手段として引き続き記載している。 (https://komori.app/company/1904/filing/2020-q2)
- FY2021-Q3 再掲 「ICT/IoT分野への投資拡大」 — 生産性向上の手段として、ICT・IoT分野への投資拡大を引き続き記載している。 (https://komori.app/company/1904/filing/2020-q3)
- FY2022-Q1 再定義 「３つの戦略「機能戦略」「地域戦略」「デジタルトランスフォーメーション戦略」を統合的に推進することにより経営課題の解決に取り組んでまいります。」 — 従来のICT・IoTへの投資を中心とする表現から、デジタルトランスフォーメーション戦略を含む三つの戦略を統合推進する表現へ変わっている。 (https://komori.app/company/1904/filing/2021-q1)
- FY2022 前進 「全社的なDX戦略の構築を進めるため、経営直下のDX推進チームを設置」 — ICT・IoTへの投資拡大という従来の方針から、経営直下のDX推進チームの設置と業務リエンジニアリングを含む全社的なDX推進体制へ具体化している。 (https://komori.app/company/1904/filing/2021-fy)
- FY2024 再掲 「②　成長への投資　・デジタライゼーション・DXへの投資　・事業ポートフォリオ拡充への投資　・新規成長分野への投資」 — DX・デジタライゼーションへの投資を、事業ポートフォリオ拡充や新規成長分野への投資と並ぶ成長投資として引き続き位置付けている。 (https://komori.app/company/1904/filing/2023-fy)
- FY2025 再定義 「基盤事業の専門性と、AI/IoT技術の活用、新工法・施工技術の開発、業務提携・M&A等を組み合わせ」 — ICT・IoT投資が、AI/IoT、新工法・施工技術、DX、生産性向上を組み合わせた顧客価値創造の手段として整理されている。 (https://komori.app/company/1904/filing/2024-fy)
- FY2026 再定義 「③生産性の向上　DX・標準化・外部活用で業務にレバレッジをかけ、人財投資と両立しながら付加価値創出を最大化」 — ICT・IoTへの投資拡大という従来の表現が、DX・標準化・外部活用を組み合わせて付加価値創出を最大化する新中期経営計画の施策へ整理されている。 (https://komori.app/company/1904/filing/2025-fy)
