# 大成温調（1904） 2026年３月期 決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/1904/disclosure/20260401596572
種別: 決算
開示日: 2026-05-13
Komoriの読み（0-100）: 53
企業ページ: https://komori.app/company/1904

## 何が変わったか

2026年3月期は、売上高が前期比1.3％減となった一方、営業利益は27.8％増、親会社株主に帰属する当期純利益は42.7％増となった。2027年3月期は増収を見込むが、営業利益は7.0％減の予想としている。

## 会社が挙げた理由

建設需要やリニューアル需要が底堅く推移する一方、資機材価格・労務費の上昇、人手不足などがあった。当社グループは中期経営計画の基本方針である「基盤事業の深耕」「成長への投資」「経営基盤の整備」を推進し、「コア事業の収益性改善」と「成長のための土台作り」を進めたとしている。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2025年4月1日〜2026年3月31日
- 売上高: {"value":61719,"unit":"百万円","yoy_pct":-1.3}
- 営業利益: {"value":3980,"unit":"百万円","yoy_pct":27.8}
- 経常利益: {"value":4597,"unit":"百万円","yoy_pct":32}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":3549,"unit":"百万円","yoy_pct":42.7}
- １株当たり当期純利益: 573.67円
- 売上高営業利益率: 6.4%
- 自己資本比率: {"当期末":"59.2%","前期末":"59.5%"}
- 総資産: {"value":51892,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":30731,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":9716,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-548,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-3407,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":18448,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":64000,"unit":"百万円","yoy_pct":3.7},"営業利益":{"value":3700,"unit":"百万円","yoy_pct":-7},"経常利益":{"value":3870,"unit":"百万円","yoy_pct":-15.8},"親会社株主に帰属する当期純利益":{"value":5300,"unit":"百万円","yoy_pct":49.3}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":179,"revised_forecast":198,"change":19,"change_rate":10.6,"unit":"円"}
- 配当性向: {"2026年3月期":"31.2%","2027年3月期（予想）":"23.1%"}
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 受注高・受注残高: {"受注高":{"value":72520,"unit":"百万円"},"受注残高":{"value":49431418,"unit":"千円","対象":"個別の次期繰越工事高"}}
- 減価償却費: {"value":583671,"unit":"千円"}
- 減損損失: {"value":0,"unit":"千円","対象資産":"計上なし"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":237525,"unit":"千円"},{"項目":"投資有価証券売却益","value":5500,"unit":"千円"}],"特別損失":[{"項目":"固定資産売却損","value":13674,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし（「該当事項はありません」）
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":0,"除外":0,"社名":"該当なし"}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家・アナリスト向け、オンライン開催）
- 期末発行済株式数: {"value":6882487,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":665823,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: 建設需要やリニューアル需要が底堅く推移する一方、原材料価格・エネルギー価格の高止まり、労務費の上昇、人手不足などがあった。当社グループは「基盤事業の深耕」「成長への投資」「経営基盤の整備」を推進し、「コア事業の収益性改善」と「成長のための土台作り」を進めた。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題：「2026年３月期 決算短信〔日本基準〕（連結）」」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「「３．2027年３月期の連結業績予想」通期：売上高64,000百万円、営業利益3,700百万円」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「売上高「61,719」「△1.3」、営業利益「3,980」「27.8」、経常利益「4,597」「32.0」、親会社株主に帰属する当期純利益「3,549」「42.7」」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収増益（原文: 「2026年3月期の売上高は前年比△1.3％、営業利益は前年比27.8％増」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益3,980百万円、経常利益4,597百万円、親会社株主に帰属する当期純利益3,549百万円」）
- 表紙の「直近に公表されている配当予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: あり（原文: 「「2026年３月期における１株当たり期末配当金については、87円00銭から92円00銭に変更しております。」」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 減少を見込む（原文: 「2027年3月期営業利益予想「3,700百万円」「△7.0％」、2026年3月期実績「3,980百万円」」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2026年3月期合計「179.00円」、2027年3月期（予想）合計「198.00円」」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別利益合計「243,025千円」、特別損失合計「13,674千円」」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「連結損益計算書の減損損失：2026年3月期「－」」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「日本「セグメント利益3,456,530千円」、米国「821,244千円」、中国「セグメント損失△246,489千円」、オーストラリア「19,107千円」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 上昇（原文: 「売上高営業利益率：2026年3月期「6.4％」、2025年3月期「5.0％」」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 支配関係は変わらず（原文: 「自己資本比率：2026年3月期「59.2％」、2025年3月期「59.5％」」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フロー：2026年3月期「9,716百万円」、2025年3月期「560百万円」」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 構成・構造の変化（原文: 「「３つの基本方針①基盤事業の深耕、②成長への投資、③経営基盤の整備を推進し、『コア事業の収益性改善』と『成長のための土台作り』を進めてまいりました。」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「この結果、当連結会計年度の受注高は…14.0％増…売上高は…1.3％減」「営業利益は…27.8％増」」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「「再開発案件や…設備投資、医療施設などの建設需要」「３つの基本方針…を推進」」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「緩やかな回復基調で推移することが期待される一方」「先行き不透明な状況が続くものと見込まれます」「…を見込んでおります。」」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2026年３月期の連結業績（2025年４月１日～2026年３月31日）」および各業績数値・増減率」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「不安定な国際情勢に加え、資源・エネルギー価格や物価の上昇の影響も懸念」「コスト上昇や人手不足」」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「対象期間「2025年４月１日～2026年３月31日」、連結範囲の重要な変更「無」」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：無」」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象）該当事項はありません。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家・アナリスト向け）」」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: あり（原文: 「「当連結会計年度の受注高は前連結会計年度比14.0％増の725億20百万円」「次期繰越工事高…49,431,418千円」」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「受注高…725億20百万円」および「個別受注工事高、完成工事高、繰越工事高の状況」」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「中期経営計画『LIVZON DREAM 2030 1st half!』の最終年度として」」）