# 物件規格化・大量調達と新工法・新資材による資材価格高騰対応｜新日本建設（1879）の変遷

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## 経過

- FY2022 初出 「③ 資材価格高騰への対応
・物件規格化・大量調達による安定的な資材調達及び原価低減
・新工法や新資材の採用による工期短縮及び原価低減」 — 資材価格高騰への対応を独立した課題として初めて明示し、物件規格化・大量調達、新工法・新資材の採用を手段として挙げている。 (https://komori.app/company/1879/filing/2021-fy)
- FY2023-Q3 再掲 「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」 — 資材価格高騰への対応を含む課題について、重要な変更がないと記載している。 (https://komori.app/company/1879/filing/2022-q3)
- FY2023 再掲 「③ 労務、資材コスト上昇への対応
・物件規格化・大量調達による安定的な資材調達及び原価低減
・ＰＣ工法や新資材の採用による工期短縮及び原価低減
・新規協力業者の開拓による安定的な調達先の確保」 — 労務・資材コスト上昇への対応として、物件規格化・大量調達、PC工法・新資材、協力業者開拓を継続して掲げている。 (https://komori.app/company/1879/filing/2022-fy)
- FY2024-Q1 再掲 「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」 — 資材価格高騰・労務コスト上昇への対応を含む優先課題について、重要な変更がないと記載している。 (https://komori.app/company/1879/filing/2023-q1)
- FY2024-Q2 再掲 「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」 — 資材価格高騰・労務コスト上昇への対応を含む優先課題について、重要な変更がないと記載している。 (https://komori.app/company/1879/filing/2023-q2)
