# 2020年度までに新築受注の50％以上をZEH仕様化｜日本ハウスホールディングス（1873）の変遷

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## 経過

- FY2018 初出 「2020年度までに、新築受注の50％以上をＺＥＨ仕様とする事業目標を加速させるべく、建物躯体の断熱性能ＵＰ、トリプルガラス樹脂窓の採用等により標準仕様でＺＥＨ（Ｎｅｒｌｙ ＺＥＨを含む）基準をクリアする商品仕様であります。」 — 2020年度までに新築受注の50％以上をZEH仕様とする数値目標と、断熱性能向上・トリプルガラス樹脂窓採用という達成手段を示している。 (https://komori.app/company/1873/filing/2017-fy)
- FY2019 再掲 「「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス（ＺＥＨ）の家仕様」は、ＺＥＨビルダー登録メーカーとして、2020年度までに、新築受注の50％以上をＺＥＨ仕様とする事業目標を加速させるべく、建物躯体の断熱性能ＵＰ、トリプルガラス樹脂窓の採用等により標準仕様でＺＥＨ（Ｎｅｒｌｙ ＺＥＨを含む）基準をクリアする商品仕様であります。」 — 2020年度までに新築受注の50％以上をZEH仕様とする目標と、断熱性能向上・トリプルガラス樹脂窓採用の手段を継続している。 (https://komori.app/company/1873/filing/2018-fy)
- FY2021 削除 「商品コンセプト：高断熱・高気密ゼロエネの家『環境にやさしい、脱炭素社会の住宅』」 — 前年度まで記載されていた「2020年度までに新築受注の50％以上をZEH仕様とする」数値目標は、当年度の計画では再掲されず、商品コンセプトとしてのゼロエネ住宅に整理されている。 (https://komori.app/company/1873/filing/2020-fy)
- FY2023 引き上げ 「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス（ZEH）普及割合を、75％以上とする事業目標を掲げて取り組んでおります。」「本州（B登録）において受注する住宅のうちZEH（Nearly ZEHを含む）が占める割合　57％　75％」 — 過去に記載されていた新築受注の50％以上という目標が消えた後、本州B登録の受注住宅を対象に、ZEH普及割合75％以上という新たな数値目標を掲げ、当年度実績57％を示している。 (https://komori.app/company/1873/filing/2022-fy)
- FY2024 前進 「本州（B登録）において受注する住宅のうちZEH（Nearly ZEHを含む）が占める割合　62％　75％」 — ZEH普及目標75％以上を継続し、実績は前回開示の57％から62％へ上昇している。 (https://komori.app/company/1873/filing/2023-fy)
- FY2025 悪化 「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス（ZEH）普及割合を、75％以上とする事業目標を掲げて取り組んでおります。」「本州（B登録）において受注する住宅のうちZEH（Nearly ZEHを含む）が占める割合　58％　75％」 — ZEH普及目標75％以上を継続しているが、実績は前年度の62％から58％へ低下している。 (https://komori.app/company/1873/filing/2024-fy)
- FY2026 引き上げ 「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス（ZEH）普及割合を、90％以上とする事業目標を掲げて取り組んでおります。」「受注する住宅のうちZEH（Nearly ZEHを含む）が占める割合　70％　91％」 — ZEH普及目標を従来の75％以上から90％以上へ引き上げ、当年度実績70％、目標91％として開示している。 (https://komori.app/company/1873/filing/2025-fy)