# 新型コロナウイルス感染症対策による現場施工・工場生産の継続｜富士ピー・エス（1848）の変遷

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## 経過

- FY2021-Q1 初出 「当第１四半期連結累計期間におきましては、現場や工場及びその他の各事業所において新型コロナウイルス感染症対策を最大限に講じたうえで、現場施工及び工場生産の継続を最重要課題として取り組んでまいりました。」 — 新型コロナウイルス感染症下で、感染症対策を講じながら現場施工・工場生産を継続する取り組みを独立した施策として初めて明示した。 (https://komori.app/company/1848/filing/2020-q1)
- FY2021-Q2 再掲 「当第２四半期連結累計期間におきましては、引き続き現場や工場及びその他の各事業所において新型コロナウイルス感染症対策を最大限に講じたうえで、現場施工及び工場生産の継続を最重要課題として取り組んでまいりました。」 — 新型コロナウイルス感染症対策を講じながら現場施工・工場生産を継続する取り組みを、最重要課題として引き続き示した。 (https://komori.app/company/1848/filing/2020-q2)
- FY2021-Q3 再掲 「当第３四半期連結累計期間におきましては、引き続き現場や工場及びその他の各事業所において新型コロナウイルス感染症対策を最大限に講じたうえで、現場施工及び工場生産の継続を最重要課題として取り組んでまいりました。」 — 新型コロナウイルス感染症対策を講じながら現場施工・工場生産を継続することを、引き続き最重要課題として示した。 (https://komori.app/company/1848/filing/2020-q3)
- FY2022-Q1 前進 「また、新型コロナウイルス感染症対策本部を設置し、現場や工場及びその他の各事業所において感染症対策を最大限に講じたうえで、社員の安全確保、現場施工及び工場生産の継続を最重要課題として引き続き取り組んでおります。」 — 従来の感染症対策に加え、新型コロナウイルス感染症対策本部の設置を明示した。対策を講じながら社員の安全確保、現場施工および工場生産の継続を最重要課題として継続した。 (https://komori.app/company/1848/filing/2021-q1)
- FY2022-Q2 再掲 「新型コロナウイルス感染症対策については、社内の対策本部の設置を継続し、現場や工場及びその他の各事業所において感染症対策を最大限に講じたうえで、社員の安全確保、現場施工及び工場生産の継続を最重要課題として引き続き取り組んでおります。」 — 社内対策本部の設置を継続し、感染症対策、社員の安全確保、現場施工・工場生産の継続を最重要課題として引き続き示した。 (https://komori.app/company/1848/filing/2021-q2)
- FY2022-Q3 再掲 「新型コロナウイルス感染症対策については、社内の対策本部の設置を継続し、現場や工場及びその他の各事業所において感染症対策を最大限に講じたうえで、社員の安全確保、現場施工及び工場生産の継続を最重要課題として引き続き取り組んでおります。」 — 社内対策本部の設置を継続し、感染症対策、社員の安全確保、現場施工・工場生産の継続を最重要課題として示した。 (https://komori.app/company/1848/filing/2021-q3)
- FY2023-Q1 再掲 「なお、新型コロナウイルス感染症の影響につきましては、当社グループでは、早い段階より対策委員会の設置、従業員への注意喚起を実施し、感染拡大に対するに対応する形で国、自治体などの方針に従って様々な対応策を実施してまいりました。」 — 対策委員会の設置、従業員への注意喚起、国・自治体方針に沿った対応策の実施を継続して示した。 (https://komori.app/company/1848/filing/2022-q1)
- FY2023-Q2 再掲 「なお、新型コロナウイルス感染症の影響につきましては、当社グループでは、早い段階より対策委員会の設置、従業員への注意喚起を実施し、感染拡大に対するに対応する形で国、自治体などの方針に従って様々な対応策を実施してまいりました。」 — 対策委員会の設置、従業員への注意喚起、国・自治体方針に沿った対応策の実施を継続して示した。 (https://komori.app/company/1848/filing/2022-q2)
- FY2023-Q3 再掲 「なお、新型コロナウイルス感染症の影響につきましては、当社グループでは、早い段階より対策委員会の設置、従業員への注意喚起を実施し、感染拡大に対応する形で国、自治体などの方針に従って様々な対応策を実施してまいりました。」 — 対策委員会の設置、従業員への注意喚起および国・自治体方針に沿った対応策の実施を継続した。 (https://komori.app/company/1848/filing/2022-q3)