# 地震・異常気象等による事業被害｜大盛工業（1844）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「地震、噴火等の災害や近年の異常気象による災害等により予期せぬ被害を受けた場合は、業績に影響を及ぼす可能性があります。」 — 地震、噴火、異常気象等による予期せぬ被害を、事業リスクとして記載している。 (https://komori.app/company/1844/filing/2015-fy)
- FY2017 再掲 「地震、噴火等の災害や近年の異常気象による災害等により予期せぬ被害を受けた場合は、業績に影響を及ぼす可能性があります。」 — 地震・噴火・異常気象等による事業被害リスクを継続記載している。 (https://komori.app/company/1844/filing/2016-fy)
- FY2018 再掲 「地震、噴火等の災害や近年の異常気象による災害等により予期せぬ被害を受けた場合は、業績に影響を及ぼす可能性があります。」 — 地震・噴火・異常気象等による事業被害リスクを継続記載している。 (https://komori.app/company/1844/filing/2017-fy)
- FY2019 再掲 「地震、噴火等の災害や近年の異常気象による災害等により予期せぬ被害を受けた場合は、業績に影響を及ぼす可能性があります。」 — 地震・噴火・異常気象等による事業被害リスクを継続記載している。 (https://komori.app/company/1844/filing/2018-fy)
- FY2020 その他 「地震、津波、風水害等の大規模自然災害が発生し、当社グループの従業員や保有資産等の直接的被災が発生した場合並びに当該災害の発生により受注環境の変化、建設資材の価格の高騰、電力の供給不足等が発生した場合は売上高の減少、収支採算の悪化等が考えられ、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」 — 従来の地震・噴火・異常気象等から、津波・風水害、資材価格高騰・電力不足など間接的な影響までリスクの記載範囲を具体化している。 (https://komori.app/company/1844/filing/2019-fy)
- FY2021 対処 「当該リスクが顕在化する可能性の程度、時期等について予測することは困難でありますが、当社グループは、発生した際に最も被害が大きいと予測される地震被害想定に基づく災害対策を策定し、災害時における人的被害の低減並びに早期の事業再開に向けた体制等の整備に努めております。」 — 自然災害リスクについて、最大被害を想定した災害対策、人的被害の低減、早期事業再開の体制整備を記載している。 (https://komori.app/company/1844/filing/2020-fy)
- FY2023 再掲 「発生した際に最も被害が大きいと予測される地震被害想定に基づく災害対策を策定し、災害時における人的被害の低減並びに早期の事業再開に向けた体制等の整備に努めております。」 — 最大被害想定に基づく災害対策、人的被害の低減、早期事業再開体制の整備を継続している。 (https://komori.app/company/1844/filing/2022-fy)