# 保有資産売却・当座貸越契約による流動性確保｜土屋ホールディングス（1840）の変遷

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## 経過

- FY2020 初出 「その他、財務戦略として新型コロナウイルス感染症拡大による影響の長期化に備え、保有資産の売却等により手元流動性を高めるとともに、通常の運転資金につきましては、金融機関との当座貸越契約により極度額を設定し、その範囲で当面の資金は確保するなど対応を行い、財務基盤の強化に努めてまいりました。」 — 感染症影響の長期化に備え、保有資産の売却と当座貸越契約によって手元流動性・運転資金を確保する財務対応を示した。 (https://komori.app/company/1840/filing/2019-fy)
- FY2021 前進 「当連結会計年度末における現金及び現金同等物は53億円保有しており、運転資金を機動的に調達するため金融機関と当座貸越の約定を締結していることから、十分な財源及び流動性を確保していると考えております。」 — 現金及び現金同等物53億円と当座貸越契約を財源・流動性確保の根拠として記載している。 (https://komori.app/company/1840/filing/2020-fy)
- FY2022 前進 「当連結会計年度において、住宅事業において、経営資源の効率的な活用、財務体質の強化を図り、手元資金の確保による持続的な成長戦略に向けて、太陽光発電設備として所有しておりました固定資産を2022年10月31日に譲渡しました。当該固定資産譲渡により、当連結会計年度において、固定資産売却益として338百万円の特別利益を計上しております。なお、譲渡後も当該設備を賃借し、継続利用しております。」 — 手元資金確保・財務体質強化の施策として太陽光発電設備を譲渡し、338百万円の売却益を計上した。譲渡後も設備利用を継続している。 (https://komori.app/company/1840/filing/2021-fy)
- FY2024 前進 「当連結会計年度末における現金及び現金同等物は66億円保有しており、運転資金を機動的に調達するため金融機関と当座貸越の約定を締結していることから、十分な財源及び流動性を確保していると考えております。」 — 現金及び現金同等物66億円と当座貸越契約を、財源・流動性確保の根拠として開示している。 (https://komori.app/company/1840/filing/2023-fy)