# 断熱・耐震リフォーム商品の販売強化｜土屋ホールディングス（1840）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「また、当社独自の技術力を活かした、断熱リフォームや耐震リフォームなど付加価値の高い商品の販売に注力してまいりました。」 — 独自技術を活用した断熱・耐震リフォームを高付加価値商品として販売強化している。 (https://komori.app/company/1840/filing/2015-fy)
- FY2018-Q1 再掲 「リフォーム事業につきましては、断熱・耐震性能を向上させ耐久性の高い商品の販売に注力するとともに、各エリアにマンションリフォーム課を新設し、マンションリフォームの拡販に努めてまいりました。」 — 断熱・耐震性能の向上と耐久性の高い商品の販売注力を継続している。マンションリフォーム課の新設は別の具体的な展開として記載されている。 (https://komori.app/company/1840/filing/2017-q3)
- FY2018-Q2 再掲 「リフォーム事業につきましては、断熱・耐震性能を向上させ耐久性の高い商品の販売に注力するとともに、営業力の強化により販売の促進を図りました。」 — 断熱・耐震性能と耐久性を高めた商品の販売、および営業力強化を継続している。 (https://komori.app/company/1840/filing/2018-q1)
- FY2018 再掲 「リフォーム事業につきましては、断熱・耐震性能を向上させ耐久性の高い商品の販売に注力するとともに、営業力の強化により販売の促進を図った結果、前連結会計年度と比べ、受注が増加したことにより次期の持越しが増加いたしました。」 — 断熱・耐震性能と耐久性を高めた商品の販売、営業力強化を継続し、受注と次期持越しの増加につながった。 (https://komori.app/company/1840/filing/2017-fy)
- FY2019-Q1 再掲 「リフォーム事業につきましては、地域に密着した営業活動による提案営業の推進及びSNSによる情報発信で認知度の向上を図るとともに、高耐久・高付加価値商品の販売に注力したことから、当第１四半期連結累計期間における受注高につきましては、前年同四半期と比較し、順調に推移いたしました。」 — 地域密着型の提案営業、SNSによる情報発信、高耐久・高付加価値商品の販売を継続している。 (https://komori.app/company/1840/filing/2018-q3)
- FY2019-Q2 再掲 「リフォーム事業の当第２四半期における受注高につきましては、高耐久・高付加価値商品の販売に注力したことから、前年同四半期と比較し、順調に推移いたしました。」 — 高耐久・高付加価値商品の販売強化を継続し、リフォーム受注が前年同期と比較して順調に推移したと記載している。 (https://komori.app/company/1840/filing/2018-q4)
- FY2019 再掲 「リフォーム事業につきましては、断熱・耐震リフォームなど高耐久・高付加価値商品の提案を推進し、販売に注力いたしました。」 — 断熱・耐震リフォームなど、高耐久・高付加価値商品の提案・販売強化を継続している。 (https://komori.app/company/1840/filing/2018-fy)
- FY2020 再定義 「・大規模改修から外壁工事や水回り工事などのボリュームゾーンへのシフト」 — 従来の断熱・耐震など高付加価値商品の販売強化に加え、大規模改修から外壁・水回り工事などのボリュームゾーンへ重点を移す方針を示した。 (https://komori.app/company/1840/filing/2019-fy)
- FY2021 再定義 「新型コロナウイルス感染症拡大の影響から、自宅で過ごす時間が長くなり、より快適な住宅へのニーズの高まりや、政府による省エネ改修が促進されており、高付加価値の高断熱、高効率換気を中心とした性能向上リフォームを推進してまいります。一方で、緊急事態宣言の解除等に伴う、顧客ニーズの変化に適切に対応することが求められることから、パッケージ商品の新規開発による事業構造の見直しを図ってまいります。」 — 従来の大規模改修からボリュームゾーンへのシフトに加え、高断熱・高効率換気を中心とする性能向上リフォームと、パッケージ商品の新規開発を示した。 (https://komori.app/company/1840/filing/2020-fy)
- FY2022 前進 「高断熱・高効率換気を中心とした環境型リフォームに加え、新商品開発による販売を促進してまいります。さらに、既存住宅だけでなくオフィスや店舗といった非住宅分野での省エネ改修のニーズも高まっており、オフィス・店舗などの非住宅分野のリフォームを推進してまいります。」 — 従来の住宅性能向上リフォームに加え、環境型リフォーム、新商品開発、オフィス・店舗など非住宅分野の省エネ改修へ取り組み対象を広げている。 (https://komori.app/company/1840/filing/2021-fy)
- FY2023-Q1 再掲 「全棟構造計算実施による耐震強度の確保など、引き続き、付加価値の高い商品の展開及び商品価値に基づいた適正価格での受注に努めてまいりました。」 — 付加価値の高い商品の展開と、商品価値に基づく適正価格での受注を継続している。 (https://komori.app/company/1840/filing/2022-q2)
- FY2023-Q2 再掲 「省エネ住宅の普及、全棟構造計算実施による耐震強度の確保など、付加価値の高い商品の展開及び商品価値に基づいた適正価格での受注に努めております。」 — 省エネ住宅、全棟構造計算、付加価値商品の展開および商品価値に基づく適正価格受注を継続している。 (https://komori.app/company/1840/filing/2023-q1)
- FY2023-Q3 再掲 「これまでの省エネ住宅供給や一貫施工管理体制、自社大工育成への取組み、断熱性能基準において最高基準の新製品「CARDINAL HOUSE BES-T019」の開発などが評価されました。事業環境の変化に先行した、省エネ住宅の普及、全棟構造計算実施による耐震強度の確保など、付加価値の高い商品の展開及び商品価値に基づいた適正価格での受注に努めております。」 — 省エネ住宅、全棟構造計算、高断熱商品、一貫施工管理体制など、付加価値商品の展開と適正価格受注を継続している。 (https://komori.app/company/1840/filing/2023-q2)
- FY2024-Q1 再掲 「事業環境の変化に先行した、省エネ住宅の普及、全棟構造計算実施による耐震強度の確保など、付加価値の高い商品の展開を図っております。」 — 省エネ住宅、全棟構造計算、高付加価値商品の展開を継続している。 (https://komori.app/company/1840/filing/2023-q3)
- FY2024-Q2 再掲 「社会のニーズに先行対応した、省エネ住宅の普及、全棟構造計算実施による耐震強度の確保など、付加価値の高い商品の展開を図っております。」 — 省エネ住宅の普及、全棟構造計算、高付加価値商品の展開を継続している。 (https://komori.app/company/1840/filing/2024-q1)
- FY2024 前進 「高断熱、高効率換気を中心とした環境型リフォーム、建築基準法の改正による４号特例の縮小に対応した住宅の性能向上と省エネリフォームを行う商品の拡販を推進するとともに、外壁、屋根などの経年劣化による改修工事をはじめとしたリフォームの強化に努めてまいります。加えて、マンション及びオフィス・店舗などの非住宅分野のリノベーションの伸長を図ってまいります。」 — 高断熱・高効率換気の環境型リフォームに加え、4号特例縮小対応、外壁・屋根改修、マンション・非住宅リノベーションへ取り組み範囲を具体化した。 (https://komori.app/company/1840/filing/2023-fy)