# 木材・原材料・資材価格の上昇｜土屋ホールディングス（1840）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「主要材料の木材、その他原材料及び資材価格等が為替その他の要因にて急激に上昇し、販売価格に転嫁が困難な場合は、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を与える可能性があります。」 — 木材等の資材価格上昇と販売価格への転嫁困難をリスクとして示している。 (https://komori.app/company/1840/filing/2015-fy)
- FY2018-Q3 顕在化 「住宅事業につきましては、注文住宅の売上高は減少したものの、分譲住宅の販売、価値ある家をリーズナブルな価格で提供するリズナス事業部及び一般住宅以外の特殊建築物を取扱う特建事業部の売上高が順調に推移したことから、売上高は115億72百万円（前年同四半期比6.4％増）、利益面につきましては、前年同四半期と比べ、建設資材の値上がり等による売上総利益率の低下及び販売促進費用等が増加したことから、営業損失は８億81百万円（前年同四半期は営業損失８億75百万円）となりました。」 — 従来は木材・原材料・資材価格の上昇が業績に影響する可能性として示されていたが、本 filingでは建設資材の値上がりが住宅事業の売上総利益率低下として実際の業績影響に現れている。 (https://komori.app/company/1840/filing/2018-q2)
- FY2021-Q3 悪化 「ウッドショックによる木材価格の高騰や、住宅用地仕入競争の激化など厳しい事業環境が続いております。」 — 木材・資材価格上昇リスクについて、ウッドショックによる木材価格高騰として、より具体的かつ深刻な状況が記載された。 (https://komori.app/company/1840/filing/2021-q1)
- FY2021 悪化 「当社グループの属する住宅・不動産業界におきましては、ウッドショックによる木材価格の高騰を始めとする建築資材の高騰や住宅設備機器の供給不安など先行き不透明感が高まっております。」 — 木材価格の上昇がウッドショックによる建築資材全般の高騰として具体化し、住宅設備機器の供給不安も併記され、資材調達環境の厳しさが増している。 (https://komori.app/company/1840/filing/2020-fy)
- FY2022-Q2 顕在化 「住宅事業の売上高は、木材をはじめとする建築資材の高騰により、住宅価格が上昇したことから88億９百万円（前年同期比6.0％増）、営業損失は度重なる建築コストの上昇及び一般管理費の増加により９億39百万円（前年同期は営業損失５億２百万円）となりました。」 — 木材をはじめとする建築資材・建築コストの高騰が、住宅価格上昇と住宅事業の営業損失拡大という実績に現れたと記載している。 (https://komori.app/company/1840/filing/2021-q2)
- FY2022-Q3 顕在化 「住宅事業の売上高は、建築コストの上昇に伴い住宅価格への転嫁を進めたことから140億72百万円（前年同期比8.8％増）と増加しましたが、営業損失は価格転嫁以上に建築コストが上昇し、また、業績拡大に向け、期初から進めていた積極的な先行投資費用の増加により11億７百万円（前年同期は営業損失５億78百万円）となりました。」 — 建築コストの上昇が住宅価格への転嫁を上回り、住宅事業の営業損失拡大という実績に現れている。 (https://komori.app/company/1840/filing/2022-q1)
- FY2022 顕在化 「住宅事業の売上高は、建築コストの上昇に伴い住宅価格への転嫁を進めたこと及び非住宅物件の引合いが増加したことから222億18百万円（前年同期比3.7％増）と増加しましたが、営業損失は価格転嫁を進めたものの建築コストの上昇が先行したことによる売上総利益率の低下及び業容拡大に向けた人材投資や販促活動による販管費の増加から２億49百万円（前年同期は営業利益３億25百万円）となりました。」 — 建築コスト上昇が住宅価格への転嫁を上回り、売上総利益率の低下と住宅事業の営業赤字化として実際の業績影響に現れている。 (https://komori.app/company/1840/filing/2021-fy)
- FY2023-Q1 対処 「木材価格は下落傾向で落ち着きがみられるものの」 — 前期までのウッドショックによる木材価格高騰に対し、木材価格は下落傾向で落ち着きがみられると記載され、木材価格リスクの一部が緩和された。 (https://komori.app/company/1840/filing/2022-q2)
- FY2023-Q2 その他 「また、木材価格は下落傾向にあるものの、その他資材価格等の高騰による住宅価格の上昇から消費マインドが低下するなど厳しい事業環境が続いております。」 — 木材価格は下落傾向にある一方、その他資材価格等の高騰と住宅価格上昇が継続しており、資材価格リスクは一部緩和と残存が併記されている。 (https://komori.app/company/1840/filing/2023-q1)
- FY2023-Q3 再掲 「木材価格は下落している一方で、建材・住設機器の価格上昇等による住宅価格の上昇から、取得マインドの低下など厳しい事業環境が続いております。」 — 木材価格の下落傾向を示す一方、建材・住宅設備機器価格の上昇と住宅価格上昇による需要面への影響が残ると記載している。 (https://komori.app/company/1840/filing/2023-q2)
- FY2024 悪化 「住宅用土地や資材価格の高止まりにより住宅取得価格は上昇基調であり、住宅取得マインドにマイナスの影響を与えております。」 — 木材・資材価格の上昇リスクが高止まりとして継続し、住宅取得価格上昇と需要面への影響に結び付いている。 (https://komori.app/company/1840/filing/2023-fy)
- FY2025-H1 再掲 「少子高齢化に伴う人口の減少や職人不足などの問題、建設コスト、住宅ローン金利の上昇による住宅需要への懸念はありますが」 — 建設コストの上昇を住宅需要への懸念要因として継続して記載している。 (https://komori.app/company/1840/filing/2024-h1)
- FY2026-H1 悪化 「当社グループが属する住宅・不動産業界におきましては、建築コストの上昇に加え、中東情勢の緊迫化に起因する石油化学製品等の供給懸念の高まりや価格上昇の動きがみられ、資材調達環境に係る新たなリスクが顕在化したことから、今後の情勢の推移を注意深く見守っていくとともに、適切な対応を講じてまいります。」 — 従来の建築資材価格上昇に加え、中東情勢を起因とする石油化学製品等の供給懸念・価格上昇が新たな資材調達リスクとして顕在化したと記載している。 (https://komori.app/company/1840/filing/2025-h1)
- 2026-09-14 顕在化 「加えて、期初計画策定後に中東情勢が緊迫化し、石油化学製品等の供給不安定化や価格上昇、一部の建築資材の納期遅延に伴い、住宅の工期が長期化いたしました。」 — 資材の供給不安定化・価格上昇・納期遅延が実際に発生し、住宅工期の長期化につながったと記載している。 (https://komori.app/company/1840/disclosure/20260914535769)
- 2026-09-14 悪化 「中東情勢の影響による石油化学製品等の供給不安定化や価格上昇、一部の建築資材の納期遅延に伴う工期の長期化」 — 資材価格上昇に加え、石油化学製品等の供給不安定化・価格上昇と建築資材の納期遅延が記載されている。 (https://komori.app/company/1840/disclosure/20260914535793)