# 内部留保の新技術開発への活用｜大豊建設（1822）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「内部留保については、今後予想される建設業界の競争激化に対処するため、新技術の開発等の投資に活用し、企業体質と企業競争力のさらなる強化に取り組む所存である。」 — 内部留保を新技術開発等に投資し、企業体質と競争力を強化する方針を示している。 (https://komori.app/company/1822/filing/2015-fy)
- FY2017 再掲 「また、内部留保については、今後予想される建設業界の競争激化に対処するため、新技術の開発等の投資に活用し、企業体質と企業競争力のさらなる強化に取り組む所存である。」 — 内部留保を新技術開発等への投資に充て、企業体質と競争力を強化する方針を再掲している。 (https://komori.app/company/1822/filing/2016-fy)
- FY2019 再掲 「また、内部留保については、今後予想される建設業界の競争激化に対処するため、新技術の開発等の投資に活用し、企業体質と企業競争力のさらなる強化に取り組む所存である。」 — 内部留保を新技術開発等への投資に充て、企業体質と競争力を強化する方針を再掲している。 (https://komori.app/company/1822/filing/2018-fy)
- FY2021 再掲 「また、内部留保については、今後予想される建設業界の競争激化に対処するため、新技術の開発等の投資に活用し、企業体質と企業競争力のさらなる強化に取り組む所存であります。」 — 内部留保を新技術開発等に投資し、企業体質と競争力を強化する方針を再掲している。 (https://komori.app/company/1822/filing/2020-fy)
- FY2024 再掲 「また、内部留保については、今後予想される建設業界の競争激化に対処するため、新技術の開発等の投資に活用し、企業体質と企業競争力のさらなる強化に取り組む所存であります。」 — 内部留保を新技術開発等への投資に活用し、企業体質と競争力を強化する方針を継続している。 (https://komori.app/company/1822/filing/2023-fy)
