# 海外事業推進とインド高速鉄道プロジェクトへの準備｜鉄建建設（1815）の変遷

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## 経過

- FY2018 初出 「平成30年４月　海外事業部を再編し、海外事業推進室とインド高速鉄道ＰＪ準備室とする。」 — 海外事業部を再編し、海外事業推進室およびインド高速鉄道プロジェクト準備室を設置する体制変更を記載している。 (https://komori.app/company/1815/filing/2017-fy)
- FY2019 前進 「工事利益率の改善、社員及び協力会社に対する安全、品質などの研修の強化、働き方改革の推進による労働時間の削減、海外工事の受注拡大など多くの成果をあげ、中期経営計画達成へ向けての基盤を整えることができました。」 — 中期経営計画初年度に、海外工事の受注拡大を含む成果を挙げたと記載している。海外事業推進室およびインド高速鉄道PJ準備室の体制も継続している。 (https://komori.app/company/1815/filing/2018-fy)
- FY2020 その他 「さらなる成長への挑戦として、海外事業の拡大と体制の強化を行います。一方、売上総利益は、一部海外工事の採算悪化などの減益要因があり、前連結会計年度比1,319百万円減少しました。」 — 海外事業の拡大・体制強化方針を継続する一方、当年度の業績では一部海外工事の採算悪化を明示している。 (https://komori.app/company/1815/filing/2019-fy)
- FY2023-Q1 その他 「当社グループの当第１四半期連結累計期間の連結業績におきましては、上記のような経済情勢に加えて、急激な円安の進行が、当社の海外工事の収支を悪化させる要因の一つとなりました。」 — 海外事業の拡大方針に関連して、急激な円安により海外工事の収支が悪化したと記載している。 (https://komori.app/company/1815/filing/2022-q1)
- FY2024-Q1 その他 「建設資材の高騰によるコスト増加分の価格転嫁が進まなかったこと、円安の進行が海外工事の収支を悪化させたこと等が売上総利益の押し下げ要因となりました。」 — 海外事業の拡大方針を掲げる一方、円安の進行が海外工事の収支を悪化させ、売上総利益を押し下げたと記載している。 (https://komori.app/company/1815/filing/2023-q1)
- FY2024-Q2 その他 「円安の進行による海外工事の収支悪化等が売上総利益の押し下げ要因となりました。」 — 海外事業の拡大方針を掲げる既存スレッドにおいて、円安による海外工事の収支悪化が売上総利益の押し下げ要因となったと記載している。 (https://komori.app/company/1815/filing/2023-q2)
- FY2024 その他 「資機材価格の高騰及び労務費の上昇に対する価格転嫁が進まなかったことや、円安の進行による海外工事の収支悪化等による完成工事総利益の減少が主な要因です。」 — 海外事業の拡大方針を継続する一方、円安による海外工事の収支悪化が通期の完成工事総利益減少要因となった。 (https://komori.app/company/1815/filing/2023-fy)