# 採算性を重視した受注戦略と適正な価格転嫁｜大林組（1802）の変遷

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## 経過

- FY2024 初出 「同時に、生産性の向上や新技術によるコストダウンに注力するとともに採算性を重視した受注戦略に取り組み一定の成果が上がってきたこと、社会全体で適正な価格転嫁への動きが進んでいることなどを踏まえ」 — 計画補足において、生産性向上・新技術によるコストダウンと、採算性を重視した受注戦略を収益性改善の手段として明示した。 (https://komori.app/company/1802/filing/2023-fy)
- FY2026-H1 前進 「売上高は国内建築事業における前年同期の大型案件進捗の反動や施工キャパシティに見合った計画的な受注活動を行ったことなどにより、前年同期比615億円（5.0％）減の１兆1,612億円となった。損益の面では、国内建築事業における追加変更工事獲得や採算性の良い案件の寄与度の高まり」 — 施工キャパシティに見合った計画的受注を行いながら、追加変更工事の獲得や採算性の良い案件の寄与度を高めることで、売上高の減少下でも収益性を改善した実績が示された。 (https://komori.app/company/1802/filing/2025-h1)
- FY2026 前進 「国内建築事業における追加・変更工事獲得や採算性の良い案件の寄与度の高まり」 — 施工キャパシティに見合った受注を行いながら、追加・変更工事の獲得と採算性の良い案件の寄与度を高め、国内建築事業の営業利益を1,040億円へ改善した。 (https://komori.app/company/1802/filing/2025-fy)
- 2026-08-07 前進 「国内建築事業において工事損失引当金を計上した案件の多くが概ね竣工し、採算性の良い案件の寄与度が高まったことや、不動産事業において分譲物件の売却を行ったことなどにより、営業利益は前年同四半期比169億円（107.0％）増の327億円となりました。」 — 採算性の良い案件の寄与度が高まったことが、国内建築事業を含む営業利益の増加要因として記載された。 (https://komori.app/company/1802/disclosure/20260806512662)