# 取締役会審議と監督機能の強化｜大成建設（1801）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「取締役会審議の活性化・実質化を目的に、重要案件別の事前審議機関として、役員人事委員会、報酬委員会、財務委員会、ＣＳＲ委員会等、各種の取締役会委員会を設置している。」 — 委員会制度と社外取締役・社外監査役による監督機能を記載。 (https://komori.app/company/1801/filing/2015-fy)
- FY2017 再掲 「取締役会審議の活性化・実質化を目的に、重要案件別の事前審議機関として、役員人事委員会、報酬委員会、財務委員会、ＣＳＲ委員会等、各種の取締役会委員会を設置しております。」 — 取締役会委員会による重要案件の事前審議を継続。 (https://komori.app/company/1801/filing/2016-fy)
- FY2020 再定義 「取締役会審議の活性化・実質化を目的に、事前審議機関として、以下の取締役会委員会を設置しております。ガバナンス体制検討委員会、役員人事委員会、報酬委員会、ＣＳＲ委員会」 — 従来の取締役会委員会制度を継続しつつ、ガバナンス体制検討委員会を含む構成を記載している。 (https://komori.app/company/1801/filing/2019-fy)
- FY2023 再定義 「社会と当社グループ相互の持続可能性を追求していく姿勢をより明確にするため、取締役会委員会である「ＣＳＲ委員会」を「サステナビリティ委員会」に改称しました。」 — 従来のCSR委員会をサステナビリティ委員会へ改称し、社外取締役を委員長とする体制を記載した。 (https://komori.app/company/1801/filing/2022-fy)
- 2026-05-25 前進 「役員人事委員会及び報酬委員会は、取締役会の機能の独立性・客観性と説明責任を強化するため、委員長及び委員（3名以上5名以内）の過半数を独立社外取締役とし、審議の妥当性を確保するという観点から独立社外監査役（1名）がその職務執行の一環として出席し、必要に応じて意見を述べております。」 — 指名・報酬に関する委員会について、独立社外取締役を過半数とし、独立社外監査役が出席できる構成を具体化している。 (https://komori.app/company/1801/disclosure/20260522545691)
- 2026-05-25 前進 「2025年度については、取締役会審議の更なる充実を図るため、法令等に基づく議案や定期報告事項に加え、当社の経営課題のうち特に当年度に審議すべき重要な事項を反映した取締役会年間アジェンダを設定しました。」 — 取締役会の監督・審議機能について、年間アジェンダの設定や自由討議等の運用を具体化している。 (https://komori.app/company/1801/disclosure/20260522545693)
- 2026-06-05 前進 「役員人事委員会及び報酬委員会は、取締役会の機能の独立性・客観性と説明責任を強化するため、委員長及び委員（3名以上5名以内）の過半数を独立社外取締役とし、審議の妥当性を確保するという観点から独立社外監査役（1名）がその職務執行の一環として出席し、必要に応じて意見を述べております。」 — 役員人事委員会・報酬委員会について、独立社外取締役を過半数とし、独立社外監査役が出席・意見を述べる体制を明示した。 (https://komori.app/company/1801/disclosure/20260604563591)
- FY2026 前進 「取締役会付議基準の見直し及び関連する案件の一括付議を実施しました。また、Ｍ＆Ａ案件や大型工事案件等の重要案件、中期経営計画（2024-2026）期間内に成果を出す項目として設定した「グループ国内建築事業」「グループ海外事業」「人的資本」の進捗状況報告を半期ごとに取締役会で行い、業務執行状況のモニタリングを実施しました。」 — 取締役会付議事項の絞り込みと権限委譲に加え、重要案件・重点項目の半期ごとのモニタリングを実施した。 (https://komori.app/company/1801/filing/2025-fy)
- 2026-06-24 再掲 「 ガバナンス体制検討委員会
 役員人事委員会
 報酬委員会
 サステナビリティ委員会」 — 取締役会委員会として、ガバナンス体制検討委員会、役員人事委員会、報酬委員会、サステナビリティ委員会を示しており、取締役会の審議・監督体制を再掲している。 (https://komori.app/company/1801/disclosure/20260612570122)