# マサル（1795） 2026年9月期 第2四半期（中間期）決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/1795/disclosure/20260311579812
種別: 決算
開示日: 2026-05-13
Komoriの読み（0-100）: 71
企業ページ: https://komori.app/company/1795

## 何が変わったか

2026年9月期中間期は、受注高と売上高が前年同期を下回った一方、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する中間純利益はいずれも前年同期を上回った。受注高は前年同期比41.6％減、売上高は同10.0％減となった。

## 会社が挙げた理由

会社は、工期の長期化、労務費の上昇、原材料価格の高止まりが続く事業環境のもと、採算性に留意した受注基盤の確保、品質確保と収益性の両立、子会社の経営管理強化、直接受注市場の開拓および成長分野への投資に取り組んだと説明している。また、設備工事業の受注高については、前期に大型公共工事の受注があった影響等を挙げている。

## 開示の要点

- 決算期区分: 中間期（第2四半期）
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2025年10月1日〜2026年3月31日
- 売上高: {"value":5146705,"unit":"千円","yoy_pct":-10}
- 営業利益: {"value":444864,"unit":"千円","yoy_pct":5.8}
- 経常利益: {"value":452595,"unit":"千円","yoy_pct":4.9}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":291956,"unit":"千円","yoy_pct":5.7}
- １株当たり当期純利益: not_disclosed
- 売上高営業利益率: not_disclosed
- 自己資本比率: {"当期末":62.9,"前期末":59.9}
- 総資産: {"value":8713222,"unit":"千円"}
- 純資産: {"value":5481531,"unit":"千円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 現金及び現金同等物期末残高: not_disclosed
- 通期業績予想: not_disclosed
- 業績予想の修正: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"変更なし","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 年間配当予想: not_disclosed
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: {"受注高":{"value":4659,"unit":"百万円","yoy_pct":-41.6},"受注残高":"not_disclosed"}
- 減価償却費: {"value":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: not_disclosed
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし（継続企業の前提に関する注記に『該当事項はありません』と記載）
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"not_disclosed","それ以外の変更":"not_disclosed","見積りの変更":"not_disclosed","修正再表示":"not_disclosed"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: not_disclosed
- 決算補足説明資料の有無: not_disclosed
- 決算説明会の有無: not_disclosed
- 期末発行済株式数: not_disclosed
- 期末自己株式数: not_disclosed
- 業績の増減要因: 受注案件における工期の長期化、労務費の上昇、原材料価格の高止まり。設備工事業の受注高については、前期に大型公共工事の受注があった影響等。

## 評価の根拠

- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 強弱が混在（原文: 「受注高は「前年同期比41.6％減」、売上高は「前年同期比10.0％減」、営業利益は「前年同期比5.8％増」、経常利益は「前年同期比4.9％増」、親会社株主に帰属する中間純利益は「前年同期比5.7％増」。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 減収増益（原文: 「完成工事高は5,146,705千円で、前年同期の5,720,307千円から減少。営業利益は444,864千円で、前年同期の420,278千円から増加。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益444,864千円、経常利益452,595千円、親会社株主に帰属する中間純利益291,956千円。」）
- 表紙の「直近に公表されている業績予想からの修正の有無」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「2025年11月14日に発表いたしました連結業績予想からの変更はございません。」」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「建設工事業の売上高は「前年同期比14.0％減」、セグメント利益は前年同期3億91百万円に対し当期3億91百万円。設備工事業の売上高は「前年同期比19.1％増」、セグメント利益は「前年同期比87.0％増」。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 上昇（原文: 「前年同期は完成工事高5,720,307千円・営業利益420,278千円、当中間期は完成工事高5,146,705千円・営業利益444,864千円。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「「自己資本比率は62.9％（前連結会計年度末は59.9％）」と記載。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 価格・コスト（原文: 「「労務費の上昇や原材料価格の高止まりにも対応しつつ、品質確保と収益性の両立に努めております。」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「受注案件における工期の長期化」「労務費の上昇」「原材料価格の高止まり」と記載されているが、要因別の金額・数量は示されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「金融資本市場の変動、米国の通商政策をめぐる動向」等、自社施策として「安定的な受注基盤の確保」「直接受注市場の開拓」「成長分野への投資」等を記載。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「実績は「営業利益は４億44百万円」「経常利益は４億52百万円」と断定的に記載され、環境認識では「先行きに留意を要する状況」「注視が必要な状況」と記載。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間は「自 2025年10月１日 至 2026年３月31日」とされ、売上高5,146,705千円、営業利益444,864千円等を記載。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「金融資本市場の変動、米国の通商政策をめぐる動向など、先行きに留意を要する状況」「労務費の上昇や原材料価格の高止まり」と記載。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「前中間連結会計期間は「自 2024年10月１日 至 2025年３月31日」、当中間連結会計期間は「自 2025年10月１日 至 2026年３月31日」として比較数値を記載。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: あり（原文: 「「受注高につきましては、46億59百万円（前年同期比41.6％減）」と記載。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「連結受注高46億59百万円、建設工事業の受注高43億4百万円、設備工事業の受注高3億55百万円を記載。」）