# ワイ・ティー・エル・コーポレーション・バーハッド（1773） 2023年６月期（2022年７月～2023年６月）年次決算短信

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/1773/disclosure/20230728529004
種別: 業績予想の修正
開示日: 2023-08-25
Komoriの読み（0-100）: 68
企業ページ: https://komori.app/company/1773

## 何が変わったか

2023年6月期の連結実績を報告しており、売上高は前期比21.73％増、純利益は同41.55％増となった。基本1株当たり利益も6.34センから9.38センに増加した。

## 会社が挙げた理由

建設事業では工事の進捗増加により売上高が増えた一方、営業費用の増加で税引前利益が減少した。セメント・建材事業では需要の増加と販売価格の改善、ホテル事業では業績回復などが寄与した。不動産事業では、前年同期に計上されたThe Starhillの資産価値向上工事関連のプロジェクト収益がなくなったことにより、四半期売上高が減少した。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"千リンギット"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"RM'000"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"千リンギット"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"セン"}
- 対象決算期: 2023年６月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 売上高または営業収入：24,241,503 千リンギット、Profit from operations：2,962,870 RM'000、純利益（税引後）：1,449,352 千リンギット、親会社帰属利益（Owners of the parent）：695,109 RM'000、基本1株当たり利益：6.34 セン
- 修正の理由: not_disclosed
- 特別損失の内容と金額: 減損損失（Impairment loss）：132,520 RM'000。なお、当四半期には例外的または異常な性質の項目はないと記載されている。
- 配当予想の修正: not_disclosed
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- この書類は、これからの期間の予想を差し替えるものか、既に終わった期間の実績差異を報告するものか。: 実績との差異（原文: 「「Interim financial report on consolidated results for the financial year ended 30 June 2023」および「12 Months Ended 30.06.2023」「12 Months Ended 30.06.2022」」）
- 対象となっている期間はどれか。: 通期のみ（原文: 「表題「2023年６月期（2022年７月～2023年６月）年次決算短信」および「12 Months Ended」」）
- どの科目が動いているか。: 売上と利益（原文: 「売上高29,508,152千リンギット、前期24,241,503千リンギット、増減率21.73％。純利益2,051,533千リンギット、前期1,449,352千リンギット、増減率41.55％。」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 大きく上振れ（原文: 「売上高の増減率21.73％、純利益の増減率41.55％」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 利益の振れが大きい（原文: 「売上高の増減率21.73％、純利益の増減率41.55％」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結（原文: 「「決算期（連結）」および「CONDENSED CONSOLIDATED INCOME STATEMENT」」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「純利益の増減率41.55％」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率10〜30%（原文: 「売上高の増減率21.73％」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を上回る（原文: 「Profit for the period/year：当期2,051,533、前期1,449,352。Owners of the parent：当期1,028,660、前期695,109（いずれもRM'000）」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「「Impairment loss 132,520」および「allowance for impairment loss of RM132.5 million」」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 需要の変動（原文: 「「the revenue and profit before tax increased significantly mainly attributed to an increase in demand and better selling prices recorded by all divisions」」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「Construction」「Cement and building materials industry」「Hotels」「Property investment & development」「The Starhill」」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「an increase in the progress of the construction works」「higher operating costs incurred」「an increase in demand」「better selling prices」「absence of the project revenue」」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: なし（原文: 「理由は「an increase in demand and better selling prices」「higher operating costs incurred」など定性的に記載されている。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「an increase in demand」「better selling prices」「increase in the progress of the construction works」「higher operating costs incurred」」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 定性的（原文: 「「For the current financial quarter/year under review」および「mainly due to」「mainly attributed to」といった定性的説明」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 持続性の記載なし（原文: 「業績の当期・前年同期比較とセグメント要因の説明はあるが、継続性に関する記載はない。」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「「increase in the progress of the construction works」「higher operating costs」「increase in demand and better selling prices」」）
- 合併・子会社化・連結範囲の変更は、修正にどこまで効いているか。: 連結範囲の変更なし（原文: 「「There were no significant changes in the composition of the Group ... including business combinations, acquisition or disposal of subsidiaries ... restructurings」」）
- 上振れ分の使い道について、どこまで踏み込んで書かれているか。: 振り向けに言及なし（原文: 「上振れ分の使途や利益を据え置くための再投資に関する記載はない。」）
- 工場再編・撤退・拠点整理など、構造的な対応はどの段階まで書かれているか。: 構造対応の言及なし（原文: 「「There were no significant changes in the composition of the Group ... restructurings and discontinuing operations」」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期末に近い（原文: 「対象期間は「2022年７月～2023年６月」、開示日は「2023年８月25日」。」）
- 通期予想の扱いはどれか。: 通期に言及なし（原文: 「「2023年６月期年次決算短信」および通期実績の記載はあるが、通期予想に関する記載はない。」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 断定的（原文: 「「the Group revenue was at RM29,508.2 million」「the Group profit before taxation ... stood at RM2,667.6 million」」）