# 大規模な自然災害による操業・調達・工事への影響｜藤田エンジニアリング（1770）の変遷

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## 経過

- FY2020 初出 「地震、台風等の大規模な自然災害が発生し、当社グループ又は取引先に人的・物的被害が生じた場合、製品・資材調達の遅延、一時的な操業の停止や工期の大幅な延長、工事現場の復旧に係る支出等により、当社グループの業績等に影響を及ぼす可能性があります。」 — 地震・台風等による人的・物的被害が、調達遅延、操業停止、工期延長、復旧支出を通じて業績に影響するリスクを独立項目として記載している。 (https://komori.app/company/1770/filing/2019-fy)
- FY2022 再掲 「当社グループでは、事業継続計画（BCP）を構築し、災害発生に備えております。」 — 大規模自然災害に備える事業継続計画（BCP）の構築を継続している。 (https://komori.app/company/1770/filing/2021-fy)
- FY2026 対処 「当社グループでは、労働安全対策や事業継続計画（ＢＣＰ）を構築し、災害発生に備えております。」 — 自然災害・気候変動リスクへの対応として、労働安全対策とBCPを明示している。また、取締役会の決議事項として低環境負荷型の非常用発電機更新を記載している。 (https://komori.app/company/1770/filing/2025-fy)