# 感染症長期化による工事中断・資機材納入遅延と収益認識への影響｜東建コーポレーション（1766）の変遷

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## 経過

- FY2020 初出 「当連結会計年度において、新型コロナウイルス感染症が会計上の見積りに及ぼす重要な影響はないと認識しておりますが、新型コロナウイルス感染症の影響が長期化した場合、工事の中断や資機材の納入遅れに伴う工期遅延等により、工事進行基準による収益認識に影響を及ぼす可能性があります。」 — 当期の会計上の見積りへの重要な影響はないとしつつ、感染症が長期化した場合の工事中断・資機材納入遅延・工期遅延による収益認識への影響可能性を初めて具体化している。 (https://komori.app/company/1766/filing/2019-fy)
- FY2022 顕在化 「建設事業におきましては、新型コロナウイルス感染症の拡大を受けた経済活動の制限や、需要の急激な変動によるサプライチェーンの混乱により工期が延長傾向にあることから、完成工事高は前期と比較して減少しております。」 — 感染症による経済活動制限と需要変動に伴うサプライチェーン混乱が実際に生じ、工期延長と完成工事高の前期比5.1％減として現れた。 (https://komori.app/company/1766/filing/2021-fy)
- FY2024 削除 「建設業界におきましては、建築資材価格の高騰により住宅価格が高止まりするなか、物価上昇に伴う実質賃金の減少で消費者マインドが悪化したことなどから、新設住宅着工戸数は80万９千戸（前期比5.0％減）となり前期を下回りました。」 — FY2024では、感染症長期化による工事中断・資機材納入遅延・収益認識への影響という個別の記載がなく、建設事業の説明は資材価格、需要、受注・完工実績を中心としている。 (https://komori.app/company/1766/filing/2023-fy)