# Ｗｉｌｌ　Ｓｍａｒｔ（175A） 2024年12月期 決算短信〔日本基準〕（非連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/175A/disclosure/20250214575630
種別: 決算
開示日: 2025-02-14
Komoriの読み（0-100）: 40
企業ページ: https://komori.app/company/175A

## 何が変わったか

決算期変更により9か月決算となり、売上高512百万円、営業損失227百万円を計上した。前年の営業黒字から赤字に転じた一方、2025年12月期は売上高1,200百万円、営業利益50百万円を予想している。

## 会社が挙げた理由

EV市場の成長鈍化に伴って新規事業への投資需要が停滞し、見込んでいた大型案件の受注が見送りとなったため。会社は、鉄道グループを中心とした企業DX支援に向けて営業体制を改善し、翌事業年度以降の準備を進めたと説明している。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2024年4月1日〜2024年12月31日
- 売上高: {"value":512,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 営業利益: {"value":-227,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 経常利益: {"value":-223,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":-223,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- １株当たり当期純利益: △154.67円
- 売上高営業利益率: △44.5%
- 自己資本比率: {"当期末":"62.3%","前期末":"40.2%"}
- 総資産: {"value":656,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":410,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-182,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-14,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":157,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":108,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":1200,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"営業利益":{"value":50,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"経常利益":{"value":50,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"純利益":{"value":40,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":"0.00円","revised_forecast":"未定","change":"未定","change_rate":"未定","unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":34731,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":"該当なし","特別損失":"該当なし"}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家・アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: 1,461,000株
- 期末自己株式数: －株
- 業績の増減要因: EV関連の投資需要の停滞により、見込んでいた大型案件の受注が見送りとなった。鉄道グループを中心とした企業DX支援に向け、営業体制の改善に取り組んだ。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題は「2024年12月期 決算短信」であり、業績予想は「2025年12月期」の通期予想として記載されている。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 比較できない（原文: 「「2024年12月期は決算日の変更により…９か月決算のため、対前期増減率を記載しておりません。」」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 全段階で赤字（原文: 「営業損失227,975千円、経常損失223,018千円、当期純損失223,962千円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「2024年12月期は「営業損失△227百万円」、2025年12月期予想は「営業利益50百万円」。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 予想を示していない（原文: 「「2025年12月期の配当は未定であります。」」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「損益計算書で当期の「特別損失合計」は「－」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社は『モビリティセグメント』の単一セグメントであるため、記載を省略しております。」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 比較できない（原文: 「当期の売上高営業利益率は「△44.5%」、前期は「3.3%」。また、当期は9か月決算で対前期増減率を記載していない。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「「自己資本比率は62.3％（前事業年度末は40.2％）」。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: マイナス（原文: 「「営業活動による資金の減少は182,322千円」。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「国内におけるＥＶ関連の投資需要の停滞により、見込んでいた大型案件の受注が見送りとなりました。」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「業績要因として「ＥＶ関連の投資需要の停滞」「大型案件の受注が見送り」と記載されているが、要因別の金額・数量は示されていない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「ＥＶ関連の投資需要の停滞」、自社施策として「抜本的な営業体制の改善に取り組む」と記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「この結果、当事業年度の経営成績は…となりました」としつつ、予想について「実際の業績は、今後様々な要因によって予想数値と異なる結果となる可能性があります」と記載している。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「実績期間は「2024年４月１日～2024年12月31日」、予想期間は「2025年１月１日～2025年12月31日」で、売上高・利益の金額が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「中東情勢の緊迫化等の地政学リスク」「為替変動による物価上昇及び人手不足」「電気自動車（ＥＶ）市場の成長鈍化」と記載されている。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「決算日の変更により、2024年４月１日から2024年12月31日までの９か月決算」と記載されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：有」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象）該当事項はありません。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家・アナリスト向け）」。」）