# Ｗｉｌｌ　Ｓｍａｒｔ（175A） 2024年３月期 決算短信〔日本基準〕（非連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/175A/disclosure/20240425577429
種別: 決算
開示日: 2024-04-26
Komoriの読み（0-100）: 49
企業ページ: https://komori.app/company/175A

## 何が変わったか

2024年3月期は、売上高が前年同期比33.5％増となり、営業利益・経常利益・当期純利益はいずれも赤字から黒字へ転換しました。2025年3月期も増収増益を見込んでいます。

## 会社が挙げた理由

受注金額10百万円以上の大型開発案件、前期に完成した案件の継続開発、顧客のDX化支援として提供した総合情報配信サービスの売上が増加しました。また、人月単価の見直しや業務委託費の抑制など、生産性向上の施策を実施しました。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2023年4月1日〜2024年3月31日
- 売上高: {"value":1085,"unit":"百万円","yoy_pct":33.5}
- 営業利益: {"value":36,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- 経常利益: {"value":35,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":27,"unit":"百万円","yoy_pct":"－"}
- １株当たり当期純利益: 21.78円
- 売上高営業利益率: 3.3%
- 自己資本比率: {"当期末":"40.2%","前期末":"46.9%"}
- 総資産: {"value":775,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":312,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":6,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-102,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":179,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":147,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":1250,"unit":"百万円","yoy_pct":15.2},"営業利益":{"value":120,"unit":"百万円","yoy_pct":233.2},"経常利益":{"value":119,"unit":"百万円","yoy_pct":237.2},"純利益":{"value":100,"unit":"百万円","yoy_pct":269.6}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":"0.00","revised_forecast":"未定","change":"未定","change_rate":"未定","unit":"円 銭"}
- 配当性向: －
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":43470,"unit":"千円"}
- 減損損失: 当期は計上なし
- 特別損益の内訳: {"特別利益":"not_disclosed","特別損失":[{"項目":"固定資産除却損","value":17,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし（該当事項はありません）
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: 2024年4月16日に東京証券取引所グロース市場へ上場。一般募集による新株式発行、自己株式の処分、第三者割当による新株式発行を実施。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 無（アナリスト・機関投資家向け）
- 期末発行済株式数: 1344000
- 期末自己株式数: 100000
- 業績の増減要因: 大型開発案件の増加、継続案件および総合情報配信サービスの売上増加、人月単価の見直し、業務委託費の抑制。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題および業績欄に「2024年３月期 決算短信」「１．2024年３月期の業績」と記載されています。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「売上高は「前年同期比33.5％増」、営業利益は「前年同期は179,916千円の営業損失」から36,124千円、当期純利益は「前年同期は287,331千円の当期純損失」から27,104千円となっています。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は813,117千円から1,085,861千円、営業損益は△179,916千円から36,124千円です。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「2024年3月期の営業利益は36百万円、経常利益は35百万円、当期純利益は27百万円です。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「2025年3月期の営業利益予想は「120百万円」、2024年3月期の営業利益は「36百万円」です。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 予想を示していない（原文: 「「2025年３月期の配当は未定であります。」」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「配当欄の配当性向および純資産配当率は「－」と記載されています。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「「特別損失 固定資産除却損 17」「特別損失合計 17」と記載されています（単位：千円）。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「当事業年度の損益計算書では減損損失の記載がなく、セグメント情報でも当事業年度の減損損失は「－」です。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「モビリティのセグメント利益は277,624千円で前年同期比563.0％増、インポートは7,550千円のセグメント損失で前年同期は4,508千円の損失です。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「売上高営業利益率は2024年3月期「3.3％」、2023年3月期「△22.1％」です。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「「自己資本比率は40.2％（前事業年度末は46.9％）」と記載されています。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より悪化（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは当期6,047千円、前年同期134,875千円です。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「受注金額が10百万円以上の大型開発案件が増加」「継続案件及び顧客のDX化支援として提供した総合情報配信サービスの売上が増加」と記載されています。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「要因として案件増加やサービス売上増加は記載されていますが、要因別の売上増加額は記載されていません。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境について「企業の投資意欲は堅調」「需要は増加傾向」とし、自社施策について「人月単価の見直し及び業務委託費の抑制など生産性向上の諸施策」を実施したと記載されています。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「この結果、当事業年度の経営成績は」と断定する一方、「実際の業績は、今後様々な要因によって予想数値と異なる結果となる可能性があります」と記載されています。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2023年４月１日～2024年３月31日」の対象期間と、売上高1,085百万円、前年同期比33.5％増などの数値が記載されています。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「原材料価格やエネルギーコストの高止まりにより、物価が上昇」と記載されています。また「円安の影響」についても記載されています。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「前年同期比として「売上高1,085,861千円（前年同期比33.5％増）」と比較数値が示されています。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」と記載されています。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: あり（原文: 「「2024年４月16日付で東京証券取引所グロース市場に株式を上場」「一般募集による新株式の発行」「一般募集による自己株式の処分」「第三者割当による新株式の発行」と記載されています。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料のみ（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：無」と記載されています。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: なし（原文: 「「受注金額が10百万円以上の大型開発案件が増加」とありますが、受注高・受注残高の合計額の記載はありません。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: なし（原文: 「「車載器等の稼働台数も順調に増加」と記載されていますが、具体的な稼働台数は記載されていません。」）