# 社外取締役・社外監査役による経営監視｜太洋基礎工業（1758）の変遷

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## 経過

- FY2017 初出 「当社は、経営監視機能の客観性及び中立性を確保するため、社外取締役を１名、社外監査役を２名選任しております。」 — 経営監視の客観性・中立性を確保するため、社外取締役1名と社外監査役2名を置く体制を記載している。 (https://komori.app/company/1758/filing/2016-fy)
- FY2020 再掲 「当社は、経営監視機能の客観性及び中立性を確保するため、社外取締役を１名、社外監査役を２名選任しております。」 — 社外取締役1名、社外監査役2名による経営監視体制を引き続き開示している。 (https://komori.app/company/1758/filing/2019-fy)
- FY2025 再定義 「当社は、2024年４月に、取締役会の監督機能強化と意思決定の迅速化を目的に、コーポレート・ガバナンスの一層の充実を図るため、監査役会設置会社から監査等委員会設置会社へ移行しております。…監査等委員である取締役４名の内訳は、３名が独立社外取締役」 — 従来の社外取締役・社外監査役体制から、監査等委員会設置会社へ移行し、独立社外取締役3名を含む監査等委員4名による監督体制へ再編している。 (https://komori.app/company/1758/filing/2024-fy)
- 2026-04-01 再掲 「社外取締役（監査等委員）」 — 監査等委員である社外取締役3名を含む監査等委員会設置会社の監督体制を継続して記載している。 (https://komori.app/company/1758/disclosure/20260330593392)