# 原材料価格の高騰リスク｜オーテック（1736）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「当社グループが取り扱う商品及び資材の原材料価格が相場変動等により高騰した場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」 — 商品・資材の原材料価格変動による業績影響を記載している。 (https://komori.app/company/1736/filing/2015-fy)
- FY2017-Q2 再掲 「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」 — 原材料価格の高騰リスクについて、新たな発生または重要な変更がないと記載している。 (https://komori.app/company/1736/filing/2016-q2)
- FY2017-Q3 再掲 「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」 — 原材料価格の高騰リスクについて、新たな発生または重要な変更がないと記載している。 (https://komori.app/company/1736/filing/2016-q3)
- FY2018-Q1 再掲 「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」 — 原材料価格の高騰リスクについて、新たな発生または重要な変更がないと記載している。 (https://komori.app/company/1736/filing/2017-q1)
- FY2018-Q2 再掲 「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」 — 原材料価格の高騰リスクについて、新たな発生または重要な変更がないと記載している。 (https://komori.app/company/1736/filing/2017-q2)
- FY2018-Q3 再掲 「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」 — 原材料価格の高騰リスクについて、新たな発生または重要な変更がないと記載している。 (https://komori.app/company/1736/filing/2017-q3)
- FY2019-Q1 顕在化 「管工機材販売事業につきましては、売上高は23億26百万円（前年同四半期比9.0％増）となりましたが、仕入価格の上昇により、営業損失は76百万円（前年同四半期は営業損失77百万円）となりました。」 — 仕入価格の上昇が実際に発生し、管工機材販売事業の営業損失の要因として説明されている。原材料・仕入価格高騰リスクが影響として現れている。 (https://komori.app/company/1736/filing/2018-q1)
- FY2019-Q2 再掲 「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」 — 原材料価格の高騰リスクについて、新たな発生または重要な変更がないと記載している。 (https://komori.app/company/1736/filing/2018-q2)
- FY2020-Q1 顕在化 「当社グループの事業に関連する建設業界は、都市部を中心とした不動産開発や工場設備投資が堅調に推移しておりますが、物流コストや原材料価格に上昇がみられるなど、厳しい経営環境が続いております。」 — 原材料価格の上昇が実際にみられる状況として記載され、管工機材事業の採算環境にも関連する外部要因となっている。 (https://komori.app/company/1736/filing/2019-q1)
- FY2020-Q2 再掲 「物流コストや原材料価格の上昇がみられるなど、厳しい経営環境が続いております。」 — 原材料価格の上昇が引き続き実際にみられる状況として記載されている。 (https://komori.app/company/1736/filing/2019-q2)
- FY2020-Q3 再掲 「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」 — 原材料価格の高騰リスクを含む既存の事業等のリスクについて、新たな発生または重要な変更がないと記載している。 (https://komori.app/company/1736/filing/2019-q3)
- FY2021-Q1 再掲 「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」 — 原材料価格の高騰リスクについて、新たな発生または重要な変更がないと記載している。 (https://komori.app/company/1736/filing/2020-q1)
- FY2022-Q1 再掲 「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」 — 原材料価格の高騰リスクについて、新たな発生または重要な変更がないと記載している。 (https://komori.app/company/1736/filing/2021-q1)
- FY2022-Q3 悪化 「当社グループの事業に関連する建設業界は、公共設備投資が底堅く推移したものの、原材料価格の高騰に加え、民間設備投資の持ち直しに足踏みがみられるなど、厳しい状況が続きました。」 — 原材料価格の高騰が実際の事業環境として明示され、原材料価格上昇リスクが継続・深刻化している状況として記載されている。 (https://komori.app/company/1736/filing/2021-q3)
- FY2022 悪化 「当社グループの事業に関連する建設業界につきましては、公共投資は底堅く推移したものの、原材料価格の高騰に加え、民間設備投資の持ち直しに足踏みがみられるなど、厳しい状況が続きました。」 — 原材料価格の高騰が実際の事業環境として継続していることを明示している。 (https://komori.app/company/1736/filing/2021-fy)
- FY2023-Q1 悪化 「一方で、ウクライナ情勢の長期化や中国における経済活動の抑制の影響が懸念され、原材料価格の上昇や為替市場の変動等による下振れリスクが高まる等、先行きの不透明な状況が続きました。」 — 原材料価格の上昇が続く事業環境として記載され、価格高騰リスクに加えて為替変動による下振れリスクも明示されている。 (https://komori.app/company/1736/filing/2022-q1)
- FY2023-Q2 悪化 「当社グループの事業に関連する建設業界は、公共投資が堅調に推移し、民間設備投資は企業収益の改善を背景に回復基調にありますが、建築資材価格の高騰や現場技術者の確保に課題がみられる状況です。」 — 建築資材価格の高騰が継続する事業環境として記載され、原材料価格上昇リスクが引き続き顕在化している。 (https://komori.app/company/1736/filing/2022-q2)
- FY2023-Q3 再掲 「当社グループの事業に関連する建設業界は、公共設備投資が底堅く推移し、民間設備投資は企業収益の改善を背景に回復基調にありますが、建築資材価格の高騰や現場技術者の確保に課題がみられる状況です。」 — 建築資材価格の高騰が続く事業環境として記載され、原材料価格上昇リスクを再確認している。 (https://komori.app/company/1736/filing/2022-q3)
- FY2024-Q1 悪化 「当第１四半期連結累計期間における我が国経済は、資源の高騰やエネルギー価格の上昇が続いたものの、コロナ禍の行動制限から社会経済活動の正常化が進み、景気は回復基調で推移いたしました。」 — 資源価格の高騰が続き、従来の原材料価格上昇リスクに加えてエネルギー価格の上昇も明示されている。 (https://komori.app/company/1736/filing/2023-q1)
- FY2024-Q2 再掲 「当社グループの事業に関連する建設業界は、公共投資が堅調に推移し、民間投資は省力化・デジタル化に向けた設備投資が旺盛であるものの、現場技術者の確保や建築資材価格の上昇に課題がみられる状況です。」 — 建築資材価格の上昇が引き続き課題となっている事業環境を再確認している。 (https://komori.app/company/1736/filing/2023-q2)
- FY2024-Q3 再掲 「当社グループの事業に関連する建設業界は、公共投資が堅調に推移し、民間投資は省力化・デジタル化に向けた設備投資が旺盛であるものの、現場技術者の確保や建築資材価格の上昇に課題がみられる状況です。」 — 建築資材価格の上昇が引き続き課題となっている事業環境を再確認している。 (https://komori.app/company/1736/filing/2023-q3)
- FY2025-H1 再掲 「当社グループの事業に関連する建設業界は、インフラ整備や都市開発が継続する一方、建設資材価格や労務単価の上昇、労働力不足に課題がみられる状況です。」 — 建設資材価格の上昇が引き続き事業環境上の課題として記載されている。 (https://komori.app/company/1736/filing/2024-h1)
- FY2026 対処 「当社グループが取り扱う商品及び資材の原材料価格が相場変動等により高騰した場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。当該リスクが顕在化する可能性の程度や時期について予測することは困難でありますが、複数の購買先を確保することで急激な価格変動を抑制し、仕入価格の安定化に努めております。」 — 原材料価格高騰リスクは継続するが、複数購買先の確保による価格変動抑制策が明示されている。 (https://komori.app/company/1736/filing/2025-fy)