# シンクレイヤ（1724） 2024年12月期 決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/1724/disclosure/20250214576450
種別: 決算
開示日: 2025-02-14
Komoriの読み（0-100）: 46
企業ページ: https://komori.app/company/1724

## 何が変わったか

2024年12月期は、大型工事案件の進捗を主因に連結売上高が増加し、営業利益・経常利益・純利益も前年を上回った。一方、機器インテグレーション部門の売上減少や営業キャッシュ・フローの赤字があり、2025年12月期は増収増益を見込む。

## 会社が挙げた理由

大型工事案件の順調な進捗が売上増加の主要因となり、原材料費高騰による利益圧迫があったものの、増収効果がこれを上回った。2025年12月期は、新規受注の獲得、光化工事の拡大、新製品の市場浸透、価格転嫁などを進めるとしている。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2024年1月1日〜2024年12月31日
- 売上高: {"value":11711,"unit":"百万円","yoy_pct":12.2}
- 営業利益: {"value":653,"unit":"百万円","yoy_pct":19.5}
- 経常利益: {"value":741,"unit":"百万円","yoy_pct":25.9}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":547,"unit":"百万円","yoy_pct":26.2}
- １株当たり当期純利益: 117.66円
- 売上高営業利益率: 5.6%
- 自己資本比率: {"当期末":"54.1%","前期末":"53.2%"}
- 総資産: {"value":11352,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":6146,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-1320,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-640,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":1727,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":948,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":12500,"unit":"百万円","yoy_pct":6.7},"営業利益":{"value":750,"unit":"百万円","yoy_pct":14.8},"経常利益":{"value":760,"unit":"百万円","yoy_pct":2.5},"純利益":{"value":530,"unit":"百万円","yoy_pct":-3.1}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":28,"revised_forecast":28,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円／株"}
- 配当性向: 2024年12月期23.8%、2025年12月期予想24.6%
- 株主還元方針: 安定的に利益の還元を行うことを基本方針（数値目標はnot_disclosed）
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: {"トータル・インテグレーション部門":{"受注高":{"value":5414,"unit":"百万円"},"受注残高":{"value":2165,"unit":"百万円"}},"機器インテグレーション部門":{"受注高":{"value":5018,"unit":"百万円"},"受注残高":{"value":1862,"unit":"百万円"}}}
- 減価償却費: {"value":204,"unit":"百万円"}
- 減損損失: {"value":6,"unit":"百万円","対象資産":"not_disclosed"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":"計上なし","特別損失":[{"項目":"減損損失","value":6,"unit":"百万円"},{"項目":"固定資産除却損","value":0,"unit":"百万円"},{"項目":"投資有価証券売却損","value":0,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: 新規0社、除外0社（期中における連結範囲の重要な変更：無）
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家・アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: {"value":4943780,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":289357,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: 特に大型工事案件の順調な進捗が売上増加の主要因。原材料費の高騰による圧迫があったものの、増収効果がこれを上回った。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題：「2024年12月期 決算短信〔日本基準〕(連結)」」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「「2024年12月期 11,711 12.2 653 19.5 741 25.9 547 26.2」」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高：「11,711百万円（前期比12.2％増）」、営業利益：「653百万円（同19.5％増）」」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益653百万円、経常利益741百万円、親会社株主に帰属する当期純利益547百万円」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「2025年12月期営業利益予想：「750百万円」、2024年12月期実績：「653百万円」、増減率：「14.8％」」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「「2024年12月期 合計28.00円」「2025年12月期(予想) 合計28.00円」」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「「安定的に利益の還元を行うことを基本方針としております。」」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「「減損損失 6」「特別損失合計 6」」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「連結損益計算書：「減損損失 6百万円」」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社グループは…単一事業であることから記載を省略しております。」」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 上昇（原文: 「「2024年12月期…売上高営業利益率5.6％」「2023年12月期…5.2％」」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 支配関係は変わらず（原文: 「「2024年12月期 54.1」「2023年12月期 53.2」」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: マイナス（原文: 「「営業活動によるキャッシュ・フロー △1,320百万円」」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「特に大型工事案件の順調な進捗が売上増加の主要因となりました。」」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「「大型工事案件の順調な進捗が売上増加の主要因」「原材料費の高騰による圧迫があったものの、増収効果がこれを上回り」」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「「原材料・エネルギー価格の高騰」および「受注を積極的に推進」「新しいソリューションやサービスの開発に取り組み」」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「営業利益は653百万円…となりました」および「持続的な成長の実現を目指します」「その達成を当社として約束する趣旨のものではありません」」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2024年１月１日～2024年12月31日」および「2025年１月１日～2025年12月31日」、各業績数値」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「原材料・エネルギー価格の高騰」「米国の政策動向や中東地域を巡る情勢」「受注残高は例年に比べて減少」」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「「（％表示は対前期増減率）」および2024年12月期・2023年12月期の実績比較」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「(継続企業の前提に関する注記) 該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：無」」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「(重要な後発事象) 該当事項はありません。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家・アナリスト向け）」」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: あり（原文: 「トータル・インテグレーション部門：「受注高は5,414百万円」「受注残高は2,165百万円」、機器インテグレーション部門：「受注高は5,018百万円」「受注残高は1,862百万円」」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「FTTH（光回線サービス）の契約数は4,073.7万件（2024年４月～９月で37.7万件増加）」」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「2024年度は、新たに策定した中期経営計画の初年度」および「2025年12月期から2026年12月期まで…計画しております。」」）