# シンクレイヤ（1724） 2023年12月期 決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/1724/disclosure/20240214535781
種別: 決算
開示日: 2024-02-14
Komoriの読み（0-100）: 49
企業ページ: https://komori.app/company/1724

## 何が変わったか

2023年12月期は、売上高が前期比4.8％増の10,443百万円となり、営業利益は31.8％増の546百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は47.1％増の433百万円となった。売上拡大に加え、機器販売の採算性回復により利益の伸びが売上を上回った。

## 会社が挙げた理由

今期着工の大型工事案件の進捗に基づく売上高の計上、新たに取り扱いを開始した伝送装置の販売により増収となった。利益面では、増収に加え、機器販売において採算性が回復した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2023年1月1日〜2023年12月31日
- 売上高: {"value":10443,"unit":"百万円","yoy_pct":4.8}
- 営業利益: {"value":546,"unit":"百万円","yoy_pct":31.8}
- 経常利益: {"value":588,"unit":"百万円","yoy_pct":34.3}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":433,"unit":"百万円","yoy_pct":47.1}
- １株当たり当期純利益: 93.41円
- 売上高営業利益率: {"当期":"5.2%","前期":"4.2%"}
- 自己資本比率: {"当期末":"53.2%","前期末":"47.1%"}
- 総資産: {"value":10686,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":5683,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":2162,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-273,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-2301,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":1179,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":11700,"unit":"百万円","yoy_pct":12},"営業利益":{"value":630,"unit":"百万円","yoy_pct":15.2},"経常利益":{"value":640,"unit":"百万円","yoy_pct":8.7},"純利益":{"value":450,"unit":"百万円","yoy_pct":3.8}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":25,"revised_forecast":26,"change":1,"change_rate":4,"unit":"円"}
- 配当性向: 26.8%
- 株主還元方針: 将来の事業展開と経営体質の強化に必要な内部留保を確保しつつ、安定的に利益を還元することを基本方針とする。数値目標はnot_disclosed。
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: [object Object]、[object Object]
- 減価償却費: {"value":172,"unit":"百万円"}
- 減損損失: 該当事項はありません
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"固定資産売却益","value":0,"unit":"百万円"},{"項目":"投資有価証券売却益","value":8,"unit":"百万円"},{"項目":"退職給付制度改定益","value":60,"unit":"百万円"}],"特別利益合計":{"value":68,"unit":"百万円"},"特別損失":[{"項目":"固定資産除却損","value":7,"unit":"百万円"}],"特別損失合計":{"value":7,"unit":"百万円"}}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: 重要な子会社の異動は無。新規・除外の会社数と社名はnot_disclosed。
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（機関投資家・アナリスト向け）
- 期末発行済株式数: {"value":4943780,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":301356,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: 今期着工の大型工事案件の進捗に基づく売上高の計上、新たに取り扱いを開始した伝送装置の販売、機器販売における採算性の回復。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題に「2023年12月期 決算短信」とあり、業績期間も「2023年1月1日～2023年12月31日」と記載されている。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「売上高4.8％増、営業利益31.8％増、経常利益34.3％増、親会社株主に帰属する当期純利益47.1％増。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は9,965百万円から10,443百万円、営業利益は414百万円から546百万円。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益546百万円、経常利益588百万円、親会社株主に帰属する当期純利益433百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「2023年12月期営業利益546百万円、2024年12月期営業利益予想630百万円（前期比15.2％増）。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2023年12月期の年間配当金は25.00円、2024年12月期予想は26.00円。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別利益（原文: 「特別利益合計68百万円、特別損失合計7百万円。特別利益には「退職給付制度改定益60百万円」が含まれる。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「「報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報　該当事項はありません」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社グループは…単一事業であることから記載を省略しております」。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 上昇（原文: 「2023年12月期5.2％、2022年12月期4.2％。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「2023年12月期53.2％、2022年12月期47.1％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは2023年12月期2,162百万円、2022年12月期△1,703百万円。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「今期着工の大型工事案件の進捗に基づく売上高の計上、新たに取り扱いを開始した伝送装置の販売に伴い、前期比増収となりました」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「トータル・インテグレーション部門の売上高4,851百万円、機器インテグレーション部門の売上高5,591百万円などが記載されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「外部環境として「円安の進行に起因するコスト高傾向」等、自社施策として「各種機器の販売、工事、保守サービス等の受注活動を展開」と記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「実績では「増収となりました」「増益となりました」、見通しでは「緩やかな景気回復が見込まれます」「市場投入を実施する予定です」と記載されている。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2023年12月期の連結業績」「2024年12月期の連結業績予想」として、売上高・営業利益等の金額と前期比が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「中東、ウクライナにおける紛争の継続や円安の進行、エネルギー・原材料価格の動向、海外経済の減速懸念」。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「業績表に「％表示は対前期増減率」と記載され、各科目の前期比が示されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「(継続企業の前提に関する注記) 該当事項はありません」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における重要な子会社の異動（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動）：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「(重要な後発事象) 該当事項はありません」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家・アナリスト向け）」。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: あり（原文: 「トータル・インテグレーション部門の受注高5,298百万円・受注残高3,166百万円、機器インテグレーション部門の受注高5,205百万円・受注残高2,141百万円。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「固定系ブロードバンドのダウンロードトラフィック約30.5Tbps、FTTH契約数約3,995万件。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「当社は2026年12月期を最終年度とする3か年の中期経営計画『PLAN2026』を策定」と記載され、2024〜2026年の売上高・営業利益等の計画が示されている。」）