# 「Shinka×ICT」による企業価値向上｜東急建設（1720）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「新たに「Shinka×ICT（シンカ バイ アイシーティー）」をコンセプトにＩＣＴの積極活用を図り、更なる企業価値の向上に努める所存である。」 — 企業ビジョンの実現に向けた新たなコンセプトとして、ICTの積極活用を明示している。 (https://komori.app/company/1720/filing/2015-fy)
- FY2017-Q1 再掲 「「Shinka×ICT（シンカ バイ アイシーティー）」をコンセプトにＩＣＴの積極的な活用を行う。」 — Shinka×ICTをコンセプトとするICTの積極活用を再掲している。 (https://komori.app/company/1720/filing/2016-q1)
- FY2017-Q2 再掲 「「Shinka×ICT（シンカ バイ ICT）」をコンセプトにICTを積極的に活用していく。」 — Shinka×ICTをコンセプトとするICTの積極活用を再掲している。 (https://komori.app/company/1720/filing/2016-q2)
- FY2017-Q3 再掲 「さらに、不動産事業・国際事業等への取り組みを加速させ収益源の多様化を図るとともに、「Shinka×ICT（シンカ バイ ICT）」をコンセプトにＩＣＴを積極的に活用していく。」 — Shinka×ICTをコンセプトとするICTの積極活用を引き続き掲げている。 (https://komori.app/company/1720/filing/2016-q3)
- FY2017 前進 「新たに追加施策とした「Ｓｈｉｎｋａ×ＩＣＴ」に基づきＩＣＴ推進体制の整備を行うなど、企業価値の向上に努めてきた。」 — Shinka×ICTについて、従来の方針の再掲に加え、ICT推進体制の整備を行ったと記載している。 (https://komori.app/company/1720/filing/2016-fy)
- FY2018 削除 「中期経営計画2018-2020『Shinka2020』」 — 旧計画の追加施策として明記されていた『Shinka×ICT』という名称は、新しい中期経営計画の基本方針には引き継がれていない。一方、研究開発項目にはICTロボット技術が記載されている。 (https://komori.app/company/1720/filing/2017-fy)
- FY2019-Q3 再定義 「また、初年度となる「中期経営計画2018-2020『Shinka2020』」の基本方針に則り、お客様との事業パートナーとしての関係強化やＩＣＴ活用の取り組み等を推進してまいりました。」 — 旧来の「Shinka×ICT」という名称ではなく、Shinka2020の初年度施策の一つとしてICT活用を記載している。ICT活用のテーマは新計画の施策に組み込まれた形で再登場している。 (https://komori.app/company/1720/filing/2018-q3)
- FY2019 再掲 「お客様の事業パートナーとしての関係強化や、ＩＣＴの活用による生産性向上に取り組むほか」 — 旧来の「Shinka×ICT」という名称ではなく、Shinka2020の国内建設事業強化施策としてICT活用を継続している。 (https://komori.app/company/1720/filing/2018-fy)
- FY2020-Q1 再掲 「このような情勢下におきまして当社グループは、「中期経営計画2018-2020『Shinka2020』」の基本方針に則り、国内建設事業におけるリニューアル事業及び戦略事業である不動産事業・国際事業を推進するとともに、ＩＣＴの積極活用により新たな価値を提供してまいりました。」 — 旧来の「Shinka×ICT」という名称ではなく、Shinka2020の施策としてICTを積極活用し、新たな価値を提供すると記載している。 (https://komori.app/company/1720/filing/2019-q1)
- FY2020-Q2 再掲 「このような情勢下におきまして当社グループは、「中期経営計画2018-2020『Shinka2020』」の基本方針に則り、国内建設事業におけるリニューアル事業及び戦略事業である不動産事業・国際事業を推進するとともに、ＩＣＴの積極活用により新たな価値を提供してまいりました。」 — 旧来の「Shinka×ICT」という名称ではなく、Shinka2020の施策としてICTを積極活用し、新たな価値を提供している。 (https://komori.app/company/1720/filing/2019-q2)
- FY2020-Q3 再掲 「このような情勢下におきまして当社グループは、「中期経営計画2018-2020『Shinka2020』」の基本方針に則り、国内建設事業におけるリニューアル事業及び戦略事業である不動産事業・国際事業を推進するとともに、ＩＣＴの積極活用により新たな価値を提供してまいりました。」 — Shinka2020の施策としてICTを積極活用し、新たな価値を提供する方針を引き続き記載している。 (https://komori.app/company/1720/filing/2019-q3)
- FY2021-Q1 再掲 「ＩＣＴの積極活用による新たな価値の提供に取り組んでまいりました。」 — ICTの積極活用によって新たな価値を提供する施策を引き続き進めている。 (https://komori.app/company/1720/filing/2020-q1)
- FY2021-Q2 再掲 「ＩＣＴの積極活用による新たな価値の提供に取り組んでまいりました。」 — ICTを積極活用して新たな価値を提供する施策を引き続き実施している。 (https://komori.app/company/1720/filing/2020-q2)
- FY2021-Q3 再掲 「ＩＣＴの積極活用による新たな価値の提供に取り組んでまいりました。」 — ICTの積極活用による新たな価値の提供を、引き続き実施している。 (https://komori.app/company/1720/filing/2020-q3)
- FY2021 再定義 「人材とデジタル技術を競争優位の源泉と定めた」 — 従来の「Shinka×ICT」やICT活用という表現を、人材とデジタル技術を競争優位の源泉とする長期経営計画の中核要素へ再構成している。 (https://komori.app/company/1720/filing/2020-fy)
- FY2022-Q1 再掲 「人材とデジタル技術を競争優位の源泉として」 — 従来のICT活用を、長期経営計画における人材・デジタル技術の競争優位構築として引き続き位置づけている。 (https://komori.app/company/1720/filing/2021-q1)
- FY2023 前進 「また、当社グループは「デジタル技術」を「人材」と並ぶ競争優位の源泉と位置づけており、「デジタル技術」をより強固に推進するためのデジタル人材の獲得と育成を進めております。デジタル人材育成計画を策定し、全社員がそれぞれに求められるスキルの獲得を目指しております。」 — ICT活用のテーマが、デジタル技術を競争優位の源泉とする方針へ進展し、デジタル人材の獲得・育成計画を具体的に記載している。 (https://komori.app/company/1720/filing/2022-fy)
- FY2024-Q1 再掲 「人材とデジタル技術を競争優位の源泉として３つの提供価値（「脱炭素」「廃棄物ゼロ」「防災・減災」）を軸とした５つの重点戦略」 — デジタル技術を人材と並ぶ競争優位の源泉とする位置づけを、長期経営計画の枠組みとして再確認している。 (https://komori.app/company/1720/filing/2023-q1)
- FY2024-Q2 再掲 「このような情勢下におきまして当社グループは、「長期経営計画 “To zero, from zero.”」に基づき、国内土木・建築・建築リニューアル事業を「コア事業」、国際・不動産・新規事業を「戦略事業」と位置づけ、人材とデジタル技術を競争優位の源泉として３つの提供価値（「脱炭素」「廃棄物ゼロ」「防災・減災」）を軸とした５つの重点戦略（「東急建設ブランドの訴求・確立」「コア事業の深化」「戦略事業の成長」「人材・組織戦略」「財務・資本戦略」）に取り組んでまいりました。」 — ICT活用を発展させた人材・デジタル技術を競争優位の源泉とする位置づけを、長期経営計画の枠組みとして継続している。 (https://komori.app/company/1720/filing/2023-q2)
- FY2024-Q3 再掲 「このような情勢下におきまして当社グループは、「長期経営計画 “To zero, from zero.”」に基づき、国内土木・建築・建築リニューアル事業を「コア事業」、国際・不動産・新規事業を「戦略事業」と位置づけ、人材とデジタル技術を競争優位の源泉として３つの提供価値（「脱炭素」「廃棄物ゼロ」「防災・減災」）を軸とした５つの重点戦略（「東急建設ブランドの訴求・確立」「コア事業の深化」「戦略事業の成長」「人材・組織戦略」「財務・資本戦略」）に取り組んでまいりました。」 — ICT活用を発展させた人材・デジタル技術を競争優位の源泉とする位置づけを、長期経営計画の枠組みとして継続している。 (https://komori.app/company/1720/filing/2023-q3)
- FY2025-H1 再掲 「このような情勢下におきまして当社グループは、「長期経営計画 “To zero, from zero.”」に基づき、国内土木・建築・建築リニューアル事業を「コア事業」、国際・不動産・新規事業を「戦略事業」と位置づけ、人材とデジタル技術を競争優位の源泉として３つの提供価値（「脱炭素」「廃棄物ゼロ」「防災・減災」）を軸とした５つの重点戦略（「東急建設ブランドの訴求・確立」「コア事業の深化」「戦略事業の成長」「人材・組織戦略」「財務・資本戦略」）に取り組んでまいりました。」 — デジタル技術を人材と並ぶ競争優位の源泉とする位置づけを、長期経営計画のもとで継続している。 (https://komori.app/company/1720/filing/2024-h1)
- 2026-05-20 前進 「BIM/CIMを活用したデジタル化推進と現場力の融合による持続的な競争優位の確立を目指す。」 — デジタル技術と現場力を組み合わせ、建設生産システムの変革を進める取り組みを具体化している。 (https://komori.app/company/1720/disclosure/20260519541285)
- 2026-11-09 再掲 「人材とデジタル技術を競争優位の源泉として」 — 人材とデジタル技術を競争優位の源泉とする位置づけを再掲している。 (https://komori.app/company/1720/disclosure/20261106566960)