# 長期経営計画「To zero, from zero.」の推進｜東急建設（1720）の変遷

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/1720/threads/b5f1270e5ae8
企業ページ: https://komori.app/company/1720

## 経過

- FY2021 初出 「「長期経営計画 “To zero, from zero.”」を2021年５月より推進しております。」 — 2021年度から2030年度までの10か年計画として、国内土木・建築・建築リニューアルをコア事業、国際・不動産・新規事業を戦略事業とし、知の深化・探索、人材・デジタル技術、3つの提供価値及び5つの重点戦略を通じた企業価値向上を目指している。2030年度の目標として連結営業利益220億円以上・営業利益率5.0％以上、ROIC7.0％以上、ROE10.0％以上、D／Eレシオ0.5倍以下、自己資本比率45.0％程度等を設定している。 (https://komori.app/company/1720/filing/2020-fy)
- FY2022-Q1 再掲 「このような情勢下におきまして当社グループは、当期が初年度となる「長期経営計画“To zero, from zero.”」に基づき、国内土木・建築・建築リニューアル事業を「コア事業」、国際・不動産・新規事業を「戦略事業」と位置づけ、人材とデジタル技術を競争優位の源泉として３つの提供価値（「脱炭素」「廃棄物ゼロ」「防災・減災」）を軸とした５つの重点戦略（「東急建設ブランドの訴求・確立」「コア事業の深化」「戦略事業の成長」「人材・組織戦略」「財務・資本戦略」）に取り組んでまいりました。」 — 長期経営計画の初年度として、コア事業・戦略事業の区分、3つの提供価値、5つの重点戦略に基づく取り組みを進めていると再確認している。 (https://komori.app/company/1720/filing/2021-q1)
- FY2022-Q3 再掲 「このような情勢下におきまして当社グループは、当期が初年度となる「長期経営計画“To zero, from zero.”」に基づき、国内土木・建築・建築リニューアル事業を「コア事業」、国際・不動産・新規事業を「戦略事業」と位置づけ、人材とデジタル技術を競争優位の源泉として３つの提供価値（「脱炭素」「廃棄物ゼロ」「防災・減災」）を軸とした５つの重点戦略（「東急建設ブランドの訴求・確立」「コア事業の深化」「戦略事業の成長」「人材・組織戦略」「財務・資本戦略」）に取り組んでまいりました。」 — 長期経営計画の初年度として、コア事業・戦略事業の区分、人材・デジタル技術、3つの提供価値及び5つの重点戦略に基づく取り組みを継続している。 (https://komori.app/company/1720/filing/2021-q3)
- FY2022 その他 「経営指標　2022年度目標　2030年度目標
(1)連結営業利益（率）　40億円（1.4％）　220億円以上（5.0％以上）
(3)連結ＲＯＥ　3.8％　10.0％以上
(5)自己資本比率　40.0～45.0％程度　45.0％程度
(6)従業員エンゲージメント　ＢＢＢ　ＡＡＡ
(7)ＧＨＧ排出量　10.0％削減　30.0％削減」 — 長期経営計画の各年度目標について、2022年度目標をローリング後の数値として提示している。2030年度目標は営業利益220億円以上、ROIC7％以上、ROE10％以上等を維持している。 (https://komori.app/company/1720/filing/2021-fy)
- FY2023-Q1 再掲 「当社グループは、「長期経営計画“To zero, from zero.”」に基づき、国内土木・建築・建築リニューアル事業を「コア事業」、国際・不動産・新規事業を「戦略事業」と位置づけ、人材とデジタル技術を競争優位の源泉として３つの提供価値（「脱炭素」「廃棄物ゼロ」「防災・減災」）を軸とした５つの重点戦略（「東急建設ブランドの訴求・確立」「コア事業の深化」「戦略事業の成長」「人材・組織戦略」「財務・資本戦略」）に取り組んでまいりました。」 — 長期経営計画の初年度におけるコア事業・戦略事業の区分、競争優位の源泉、3つの提供価値及び5つの重点戦略を引き続き示している。新たなKPIや目標値の変更は記載していない。 (https://komori.app/company/1720/filing/2022-q1)
- FY2023-Q3 再掲 「当社グループは、「長期経営計画“To zero, from zero.”」に基づき、国内土木・建築・建築リニューアル事業を「コア事業」、国際・不動産・新規事業を「戦略事業」と位置づけ、人材とデジタル技術を競争優位の源泉として３つの提供価値（「脱炭素」「廃棄物ゼロ」「防災・減災」）を軸とした５つの重点戦略（「東急建設ブランドの訴求・確立」「コア事業の深化」「戦略事業の成長」「人材・組織戦略」「財務・資本戦略」）に取り組んでまいりました。」 — 長期経営計画のコア事業・戦略事業の区分、人材・デジタル技術、3つの提供価値及び5つの重点戦略に基づく取り組みを継続している。 (https://komori.app/company/1720/filing/2022-q3)
- FY2023 前進 「長期経営計画“To zero, from zero.”」に基づき、国内土木・建築・建築リニューアル事業を「コア事業」、国際・不動産・新規事業を「戦略事業」と位置づけ、「知の深化」と「知の探索」を実践し、人材とデジタル技術を競争優位の源泉として３つの提供価値（「脱炭素」「廃棄物ゼロ」「防災・減災」）を軸とした５つの重点戦略を実行することにより、財務・非財務両面での持続的な企業価値の向上を目指します。」 — 長期経営計画について、2023年度目標として営業利益53億円、ROE4.2％、自己資本比率40％程度、GHG12.5％削減等を提示し、2030年度目標を維持している。 (https://komori.app/company/1720/filing/2022-fy)
- FY2024-Q1 再掲 「当社グループは、「長期経営計画 “To zero, from zero.”」に基づき、国内土木・建築・建築リニューアル事業を「コア事業」、国際・不動産・新規事業を「戦略事業」と位置づけ、人材とデジタル技術を競争優位の源泉として３つの提供価値（「脱炭素」「廃棄物ゼロ」「防災・減災」）を軸とした５つの重点戦略（「東急建設ブランドの訴求・確立」「コア事業の深化」「戦略事業の成長」「人材・組織戦略」「財務・資本戦略」）に取り組んでまいりました。」 — 長期経営計画のコア事業・戦略事業の区分、3つの提供価値及び5つの重点戦略を継続している。 (https://komori.app/company/1720/filing/2023-q1)
- FY2024-Q2 再掲 「このような情勢下におきまして当社グループは、「長期経営計画 “To zero, from zero.”」に基づき、国内土木・建築・建築リニューアル事業を「コア事業」、国際・不動産・新規事業を「戦略事業」と位置づけ、人材とデジタル技術を競争優位の源泉として３つの提供価値（「脱炭素」「廃棄物ゼロ」「防災・減災」）を軸とした５つの重点戦略（「東急建設ブランドの訴求・確立」「コア事業の深化」「戦略事業の成長」「人材・組織戦略」「財務・資本戦略」）に取り組んでまいりました。」 — 長期経営計画の事業区分、競争優位の源泉、3つの提供価値及び5つの重点戦略を継続している。経営方針・経営戦略について重要な変更はないとしている。 (https://komori.app/company/1720/filing/2023-q2)
- FY2024-Q3 再掲 「当第３四半期連結累計期間において、当社グループの経営方針・経営戦略について重要な変更はありません。」 — 長期経営計画“To zero, from zero.”を含む経営方針・経営戦略について、重要な変更はないと再確認している。 (https://komori.app/company/1720/filing/2023-q3)
- FY2024 前進 「経営指標　2024年度目標　2030年度目標
(1)連結営業利益（率）　50億円（1.6％）　220億円以上（5.0％以上）
(2)連結ＲＯＩＣ（※１，※２）　－　7.0％以上
(3)連結ＲＯＥ　4.5％　10.0％以上
(4)Ｄ／Ｅレシオ　0.5倍以下　0.5倍以下
(5)自己資本比率　40％程度　45％程度
(6)従業員エンゲージメント（※３）　Ａ　ＡＡＡ
(7)ＧＨＧ排出量（※４）　16.2％削減　38.2％削減」 — 長期経営計画のローリング後の2024年度目標と2030年度目標を提示した。営業利益、ROIC、ROE、D/Eレシオ、自己資本比率、従業員エンゲージメント、GHG排出量の目標を更新している。 (https://komori.app/company/1720/filing/2023-fy)
- FY2025-H1 再掲 「当中間連結会計期間において、当社グループの経営方針・経営戦略について重要な変更はありません。」 — 長期経営計画を含む経営方針・経営戦略について、重要な変更がないと明記している。 (https://komori.app/company/1720/filing/2024-h1)
- FY2026-H1 再掲 「このような情勢下におきまして当社グループは、「長期経営計画 “To zero, from zero.”」に基づき、国内土木・建築・建築リニューアル事業を「コア事業」、国際・不動産・新規事業を「戦略事業」と位置づけ、人材とデジタル技術を競争優位の源泉として３つの提供価値（「脱炭素」「廃棄物ゼロ」「防災・減災」）を軸とした５つの重点戦略（「東急建設ブランドの訴求・確立」「コア事業の深化」「戦略事業の成長」「人材・組織戦略」「財務・資本戦略」）に取り組んでまいりました。」 — 長期経営計画の事業区分、競争優位の源泉、3つの提供価値及び5つの重点戦略を継続している。また、経営方針・経営戦略について重要な変更はないと記載している。 (https://komori.app/company/1720/filing/2025-h1)
- 2026-05-20 前進 「「３つの提供価値」を戦略の軸と定め、人材とデジタルを競争優位の源泉として、持続的な企業価値向上を目指す。」 — 2026年5月の長期経営計画ローリングにおいて、3つの提供価値、人材、デジタルを軸とする計画の枠組みを継続・具体化している。 (https://komori.app/company/1720/disclosure/20260519541285)
- FY2026 前進 「経営指標　2026年度目標　2030年度目標
(1)連結営業利益（率）　165億円（5.0％）　220億円以上（5.0％以上）
(3)連結ＲＯＥ　9.7％　10.0％以上
(4)Ｄ／Ｅレシオ　0.5倍以下　0.5倍以下
(5)自己資本比率　40％程度　45％程度」 — 長期経営計画のローリング後の2026年度目標と2030年度目標を提示した。2025年度実績では営業利益163億円、ROIC9.2％、ROE12.6％、D/Eレシオ0.32倍を示した一方、自己資本比率は35.9％で2025年度目標を下回った。 (https://komori.app/company/1720/filing/2025-fy)
- 2026-11-09 再掲 「「長期経営計画 “To zero, from zero.”」に基づき、国内土木・建築・建築リニューアル事業を「コア事業」、国際・不動産・新規事業を「戦略事業」と位置づけ」 — 長期経営計画に基づくコア事業・戦略事業の区分を再確認している。 (https://komori.app/company/1720/disclosure/20261106566960)