# 収益認識会計基準の2022年3月期適用｜ＳＤＳホールディングス（1711）の変遷

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## 経過

- FY2021 初出 「2022年３月期の期首から適用します。」 — 収益認識に関する会計基準および適用指針を2022年3月期首から適用する予定であり、連結財務諸表への影響額は評価中としている。 (https://komori.app/company/1711/filing/2020-fy)
- FY2022-Q1 達成 「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号　2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。」 — 前年度に予定していた収益認識会計基準等を2021年4月1日から適用した。工事契約については、原則として履行義務の充足に応じて一定期間にわたり収益を認識する方法へ変更したが、当四半期の損益および期首利益剰余金への影響はない。 (https://komori.app/company/1711/filing/2021-q1)
- FY2022-Q3 再掲 「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号　2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。」 — 第1四半期連結会計期間の期首から収益認識会計基準等を適用した状態を継続しており、当第3四半期累計期間の損益および利益剰余金期首残高への影響はない。 (https://komori.app/company/1711/filing/2021-q3)
- FY2022 再掲 「「収益認識に関する会計基準」等を当連結会計年度の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。」 — 前年度に予定していた収益認識会計基準等を当年度期首から適用した状態を継続している。当年度の損益および期首利益剰余金への影響はない。 (https://komori.app/company/1711/filing/2021-fy)
