# 既存油ガス田の価値最大化と海洋ポテンシャルの追求｜石油資源開発（1662）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「また、国内でのＥ＆Ｐ事業について、既存油ガス田の価値最大化や国の基礎調査等を通じた海洋における新規ポテンシャルの追求に取り組む一方、鉱業の宿命として生産量・埋蔵量の減退が顕在化した場合にも、国内顧客へのエネルギー安定供給を全うすることを当社グループの第一の使命として堅持したうえで、国内ガス供給インフラの一層の活用・拡充を図ってまいります。」 — 国内では既存資産の価値最大化、新規海洋ポテンシャル、供給インフラ活用を並行して進める方針。 (https://komori.app/company/1662/filing/2015-fy)
- FY2017 再掲 「また、国内でのＥ＆Ｐ事業について、既存油ガス田の価値最大化や国の基礎調査等を通じた海洋における新規ポテンシャルの追求に取り組む一方、鉱業の宿命として生産量・埋蔵量の減退が顕在化した場合にも、国内顧客へのエネルギー安定供給を全うすることを当社グループの第一の使命として堅持した上で、国内ガス供給インフラの一層の活用・拡充を図ってまいります。」 — 国内既存資産の価値最大化、海洋ポテンシャル追求、安定供給、インフラ活用を並行する方針を継続している。 (https://komori.app/company/1662/filing/2016-fy)
- FY2018 再掲 「国内での操業効率化や既存油ガス田周辺エリアの追加開発、国の基礎調査を軸とした海域探鉱を推進していきます。」 — 国内既存油ガス田の効率化・追加開発と、国の基礎調査を軸とする海域探鉱を引き続き具体的な施策として掲げている。 (https://komori.app/company/1662/filing/2017-fy)
- FY2020 前進 「国産原油の販売数量は、岩船沖1,900ｍ層追加開発による増産が寄与したことにより、304千klと前連結会計年度に比べ43千kl（＋16.6％）増加し」 — 岩船沖1,900m層の追加開発による増産が販売数量304千kl、前年度比16.6％増として実績に反映された。 (https://komori.app/company/1662/filing/2019-fy)
- FY2021 悪化 「国内E&P事業の142億円減益の主な要因は、原油販売価格の下落と国産天然ガスの減退による生産量の減少及び価格*の下落による収支の悪化であります。」 — 国内既存油ガス田の価値最大化・追加開発を進める方針に対し、国産天然ガスの減退、生産量・価格の下落による国内E&P事業の減益が顕在化している。 (https://komori.app/company/1662/filing/2020-fy)
- FY2022 再定義 「国内：既存油ガス田における石油・天然ガスの安定生産、既存油ガス田および周辺の追加開発、油ガス生産操業拠点のGHG排出量削減対応」 — 国内E&Pの既存資産の価値最大化・追加開発に加え、生産拠点のGHG排出量削減を重点項目として組み込んでいる。 (https://komori.app/company/1662/filing/2021-fy)
- FY2024 悪化 「国内E&P事業の142億円減益の主な要因は、原油及び天然ガスの販売量の減少、及び販売価格※の下落によるものであります。」 — 既存油ガス田の安定生産・追加開発を掲げる一方、国内E&Pでは原油・天然ガスの販売量減少と販売価格下落により142億円の減益となった。 (https://komori.app/company/1662/filing/2023-fy)