# マテリアルグループ（156A） 2026年8月期決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/156A/disclosure/20261014550708
種別: 決算
開示日: 2026-10-14
Komoriの読み（0-100）: 63
企業ページ: https://komori.app/company/156A

## 何が変わったか

2026年8月期は、売上高が前年同期比38.6％増、営業利益が39.7％増となり、増収増益だった。2027年8月期は、日本基準で売上高9,601百万円、営業利益1,370百万円を見込むほか、年間配当予想を26円40銭に増やす。

## 会社が挙げた理由

積極的な人材採用、案件管理体制の強化、既存顧客からのリピート発注、新規顧客の獲得、Bridgeとの連携強化、トレプロの子会社化およびPRプラットフォーム事業への注力などにより、各事業の規模拡大を図った。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2025年9月1日〜2026年8月31日
- 売上高: {"value":8714,"unit":"百万円","yoy_pct":38.6}
- 営業利益: {"value":1162,"unit":"百万円","yoy_pct":39.7}
- 経常利益: {"value":1114,"unit":"百万円","yoy_pct":47.8}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":656,"unit":"百万円","yoy_pct":40.1}
- １株当たり当期純利益: 69円00銭
- 売上高営業利益率: 13.3%
- 自己資本比率: {"当期末":"40.3%","前期末":"55.4%"}
- 総資産: {"value":5962,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":2465,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":1068,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-2161,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":1124,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":1292,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"日本基準":{"売上高":{"value":9601,"unit":"百万円","yoy_pct":10.2},"営業利益":{"value":1370,"unit":"百万円","yoy_pct":17.8},"経常利益":{"value":1288,"unit":"百万円","yoy_pct":15.6},"純利益":{"value":732,"unit":"百万円","yoy_pct":11.5}},"IFRS試算値":{"売上高":{"value":9601,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"営業利益":{"value":1509,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"},"経常利益":"not_disclosed","純利益":{"value":910,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":26,"revised_forecast":26.4,"change":0.4,"change_rate":1.5,"unit":"円"}
- 配当性向: 34.1%
- 株主還元方針: 連結配当性向33％を目安にした累進配当
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":76979,"unit":"千円"}
- 減損損失: 該当事項はありません
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[{"項目":"有形固定資産売却益","value":650,"unit":"千円"},{"項目":"事業譲渡益","value":15000,"unit":"千円"},{"項目":"その他","value":4,"unit":"千円"}],"特別損失":"該当事項はありません"}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項はありません
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"社数":2,"社名":["株式会社マテリアルリンクス","株式会社トレプロ"]},"除外":{"社数":1,"社名":["株式会社PRAS"]}}
- 重要な後発事象: Vero Marketing Services Pte. Ltd.の発行済株式80％を取得して子会社化する基本合意書の締結を決議。取得価額は概算2,287,168千円、最終契約締結日は2026年12月14日予定、株式譲渡実行日は未定で、取得価額は変動する可能性がある。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（2026年10月21日にWEB配信予定。対象者はnot_disclosed）
- 期末発行済株式数: 9877197
- 期末自己株式数: 423129
- 業績の増減要因: 積極的な人材採用、案件管理体制の強化、既存顧客からのリピート発注、新規顧客の獲得、既存顧客との取引拡大、Bridgeとの連携強化、トレプロの子会社化およびPRプラットフォーム事業への注力。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題に「2026年8月期決算短信」とあり、本文にも「2026年8月期の連結業績」と記載されている。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 利益の進捗が速い（原文: 「通期予想は「売上高 9,601 10.2％」「営業利益 1,370 17.8％」。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「売上高38.6％増、営業利益39.7％増、経常利益47.8％増、親会社株主に帰属する当期純利益40.1％増。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は「8,714百万円、38.6％」、営業利益は「1,162百万円、39.7％」。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益1,162百万円、経常利益1,114百万円、親会社株主に帰属する当期純利益656百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 増加を見込む（原文: 「2026年8月期実績の営業利益は1,162,795千円、2027年8月期予想は1,370,000千円、増減率は17.8％。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2025年8月期の年間配当金は26.00円、2027年8月期予想は26.40円。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: あり（原文: 「「具体的には、連結配当性向33％を目安にした累進配当を実施していきたい」。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別利益合計15,655千円、特別損失合計－。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: なし（原文: 「「当連結会計年度（自 2025年9月1日 至 2026年8月31日）該当事項はありません」。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 全セグメントが増益（原文: 「PRコンサルティング事業は売上高13.2％増・利益11.2％増、デジタルマーケティング事業は111.7％増・49.6％増、PRプラットフォーム事業は714.7％増・687.8％増。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 横ばいを見込む（原文: 「2026年8月期13.3％、2025年8月期13.2％。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 悪化（原文: 「自己資本比率は2026年8月期40.3％、2025年8月期55.4％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは1,068百万円、前年同期は694百万円。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「既存顧客からのリピート発注に加え、様々な業種の新規顧客の獲得が進みました」「既存顧客との取引の拡大、新規顧客の獲得が進みました」。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 金額なし（原文: 「各事業について「新規顧客の獲得」「人材採用」「案件管理体制の強化」などの説明はあるが、要因別の金額分解はない。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「積極的な人材採用、案件管理体制の強化を行い」「Bridgeとの連携をより深め」「顧客獲得に積極的に注力しました」。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「営業利益1,162,795千円となっております」「増収増益を見込んでおります」「予想数値と異なる結果となる可能性があります」。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2025年9月1日～2026年8月31日」の期間と、売上高8,714,876千円、営業利益1,162,795千円などの数値が記載されている。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「「報告セグメントの区分方法を変更しており、前年同期比較については、前年同期の数値を変更後の区分方法に組み替えた数値で比較しております」。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません」。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: あり（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：有」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: あり（原文: 「「（重要な後発事象）」「VMS社の発行済株式の80％を取得し、同社を子会社化することに関する基本合意書を締結することを決議」。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（決算説明動画配信予定）」。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「PRパーソン数（人）」として2025年184人、2026年206人、2027年予想211人を記載。」）
- 中期経営計画の目標に対する進捗や位置づけに触れているか。: あり（原文: 「「2026年8月期～2028年8月期を対象とした中期経営計画では、中長期のビジョンとして『PR発想をコアとしてマーケティング業界の第4極になる』を掲げ」。」）