# マテリアルグループ（156A） 2026年8月期第3四半期決算説明資料

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/156A/disclosure/20260714593298
種別: 決算説明資料
開示日: 2026-07-14
Komoriの読み（0-100）: 84
企業ページ: https://komori.app/company/156A

## 何が変わったか

2026年8月期第3四半期は、M&Aによる事業規模の拡大と生産性改善により、売上高・粗利・営業利益が前年同期を上回った。営業利益の通期予想に対する進捗率は89.6%まで進み、PRプラットフォーム事業には供給制約による遅れがあるものの、会社は通期達成に問題ないと説明している。

## 会社が挙げた理由

会社は、営業利益の増加要因としてM&Aの影響と生産性改善を挙げている。セグメント別には、PRコンサルティング事業の堅調な成長、Bridge参画によるデジタルマーケティング事業の拡大、トレプロ参画によるPRプラットフォーム事業の拡大を説明している。

## 開示の要点

- 資料の種類: 決算説明資料
- 対象決算期: 2026年8月期 第3四半期
- 売上高: {"value":6662,"unit":"百万円","yoy_pct":41.5}
- 営業利益: {"value":1031,"unit":"百万円","yoy_pct":55.9}
- 経常利益: {"value":992,"unit":"百万円","yoy_pct":49.2}
- 純利益: {"value":590,"unit":"百万円（親会社株主に帰属する四半期純利益）","yoy_pct":42.9}
- 売上総利益率: {"value":59.3,"unit":"%","前年同期比増減ポイント":-1.9}
- 営業利益率: {"value":15.5,"unit":"%","前年同期比増減ポイント":1.4}
- 販管費: {"value":2917,"unit":"百万円","売上高販管費率":"43.5%（Q3単独。累計値は非開示）"}
- 当四半期3か月の実績: {"売上高":{"value":2230,"unit":"百万円"},"粗利":{"value":1549,"unit":"百万円"},"営業利益":{"value":319,"unit":"百万円"}}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":8964,"unit":"百万円"},"粗利":{"value":6297,"unit":"百万円"},"売上総利益":{"value":5527,"unit":"百万円"},"営業利益":{"value":1150,"unit":"百万円"},"のれん償却前営業利益":{"value":1321,"unit":"百万円"},"経常利益":{"value":1037,"unit":"百万円"},"親会社株主に帰属する当期純利益":{"value":612,"unit":"百万円"}}
- 通期予想に対する進捗率: {"売上高":"74.3%","粗利":"72.3%","売上総利益":"71.4%","営業利益":"89.6%","のれん償却前営業利益":"87.8%","経常利益":"95.7%","親会社株主に帰属する当期純利益":"96.4%","セグメント粗利":{"PRコンサルティング":"73.7%","デジタルマーケティング":"77.1%","PRプラットフォーム":"66.9%"},"セグメントのれん償却前営業利益":{"PRコンサルティング":"80.0%","デジタルマーケティング":"79.0%","PRプラットフォーム":"88.7%"}}
- 計画に対する自己評価: 連結では堅調に進捗。営業利益の進捗率も順調で、通期達成に障害はない。一方、PRプラットフォーム事業は供給制約等により計画比で遅れ。
- セグメント別実績: {"PRコンサルティング":{"売上":{"value":4743,"unit":"百万円","yoy_pct":17.8},"粗利":{"value":3108,"unit":"百万円","yoy_pct":13.7},"のれん償却前営業利益":{"value":1118,"unit":"百万円","yoy_pct":21.5}},"デジタルマーケティング":{"売上":{"value":1117,"unit":"百万円","yoy_pct":115.8},"粗利":{"value":789,"unit":"百万円","yoy_pct":87.5},"のれん償却前営業利益":{"value":234,"unit":"百万円","yoy_pct":70.7}},"PRプラットフォーム":{"売上":{"value":908,"unit":"百万円","yoy_pct":320},"粗利":{"value":704,"unit":"百万円","yoy_pct":361.2},"のれん償却前営業利益":{"value":258,"unit":"百万円","yoy_pct":375.8}}}
- 増減要因の内訳: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 主要KPI: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 単価と数量の指標: {"PRコンサルティング":{"数量指標":"PRパーソン数：204人、前年同期比+15.4%","単価指標":"PRパーソン1人あたり粗利：1,395千円/月、前年同期比+1.9%"},"デジタルマーケティング":{"数量指標":"顧客数：421社、前年同期比+11.7%","単価指標":"顧客単価：2,505千円/年、前年同期比+115.5%"}}
- 店舗数・拠点数: not_disclosed
- 従業員数: PRパーソン数は204人（期中平均）、26年4月に新卒46人が入社、26年7月までに中途29人入社予定。グループ全体の従業員数はnot_disclosed。
- 業績見通しの前提: not_disclosed
- 見通しに織り込んだリスク額: not_disclosed
- 中期経営計画の目標: {"対象期間":"2026年8月期～2028年8月期","目標":"連結売上高CAGR25%、連結営業利益CAGR37%、連結のれん償却前営業利益CAGR38%。新規M&Aを含まない計画。","M&A投資":"3年間で60～100億円を検討"}
- 財務目標: {"ROE":{"value":22.4,"unit":"%（2025年8月期実績）"}}
- 年間配当: {"value":26.1,"unit":"円/株","中間・期末内訳":"not_disclosed"}
- 配当性向: {"value":41.1,"unit":"%（2026年8月期予想）","総還元性向":"81.2%"}
- 自己株式取得: 2026年8月期予想では2.4億円を含む。取得枠の株数・期間はnot_disclosed。
- 設備投資額: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 市場規模・シェア: {"広告市場":"7.7兆円","流動広告市場":"約8,400億円","シェア":"not_disclosed"}
- 質疑応答の論点: not_disclosed
- 新しい施策: IFRSの任意適用を決議し、2026年8月期の有価証券報告書からIFRS開示を予定、BridgeがSEO・PR・独自計測ツールを組み合わせたLLMOコンサルティングサービスを開始、AI業務基盤開発専任チームを設置し、AI活用を推進、M&Aを引き続き積極的に検討

## 評価の根拠

- 通期予想に対する進捗率は、どの粒度で示されているか。: セグメント別に開示（原文: 「「営業利益 89.6%」「経常利益 95.7%」「PRC 粗利 73.7%」「DM 粗利 77.1%」「PRP 粗利 66.9%」」）
- 実績が自社の計画に対してどうだったかを、会社自身がどう評価しているか。: 強弱が混在（原文: 「「PRPが供給制約等もあり計画比で遅れるも、PRC・DMは堅調に進捗」」）
- 累計だけでなく、当四半期の3か月単独の数値が示されているか。: あり（原文: 「26/8期Q3の売上2,230百万円、粗利1,549百万円、営業利益319百万円」）
- 増減の要因は、どの形で分解して示されているか。: 増減要因図で金額あり（原文: 「「FY20～FY26の営業利益成長の内訳（百万円）」として各要因を図示」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: M&A・連結範囲（原文: 「「M&A影響もあり、前年同期比で高い成長率を実現」「トレプロ/Bridgeの参画で規模を拡大」」）
- セグメント情報はどの粒度で示されているか。: セグメント別の売上と利益（原文: 「PRC、DM、PRPそれぞれの「売上」「粗利」「のれん償却前営業利益」」）
- 売上原価または販管費の内訳・増加要因が数値で示されているか。: あり（原文: 「連結損益計算書と「販売費及び一般管理費（財務）の推移」」）
- この期のマイナスの事実は、どこまで説明されているか。: マイナス材料に説明あり（原文: 「「PRPが供給制約等もあり計画比で遅れる」「一時的に広告宣伝費を抑え、供給体制・サービスプランの見直し」」）
- 通期予想の達成に向けて、残り期間に何が必要かがどこまで示されているか。: 言及のみ（原文: 「「下期にかけて収益が拡大」「下期は粗利成長が一時的に鈍化」」）
- 中期経営計画は、この資料でどこまで扱われているか。: 目標の再掲のみ（原文: 「「中期経営計画サマリー（2026年8月期～2028年8月期）」「売上高CAGR25%、営業利益CAGR37%」」）
- 新しい施策・投資・提携・製品が、この資料で具体的に示されているか。: あり（原文: 「「IFRSの適用を決議」「LLMOコンサルティングサービスを開始」「AI業務基盤開発専任チーム」」）
- 財務諸表以外の事業指標は、いくつ数値で示されているか。: 2〜4件（原文: 「PRパーソン数204人、1人あたり粗利1,395千円/月、顧客数421社、顧客単価2,505千円/年」）
- 示された事業指標は、前年・前期に対してどの方向に動いているか。: 多くが改善（原文: 「各KPIについて前年同期比+15.4%、+1.9%、+11.7%、+115.5%」）
- 客数と客単価、数量と単価、ARPUと契約数のように、単価と量に分解した指標が示されているか。: あり（原文: 「「PRパーソン数」「PRパーソン1人あたり粗利」「顧客数」「顧客単価」」）
- 従業員数または採用の状況が数値で示されているか。: あり（原文: 「「PRパーソン数204人」「26年4月には46名の新卒が入社」「7月までに29名入社予定」」）
- 市場規模、シェア、競合との比較が数値で示されているか。: あり（原文: 「「広告市場7.7兆円」「流動広告市場約8,400億円」」）
- 株主還元は、どこまで具体的に示されているか。: 還元方針を数値で開示（原文: 「「連結配当性向33%を目安として、累進配当」「2026年8月期予想の配当性向41.1%、総還元性向81.2%」」）
- 自己株式の取得または消却への言及があるか。: あり（原文: 「「自己株式取得も検討」「26/8期は自己株式取得2.4億円を含む」」）
- 設備投資額・成長投資額・研究開発費のいずれかが金額で示されているか。: あり（原文: 「「3年間で60～100億円のM&A投資を検討」」）
- この資料はどの形式にあたるか。: 決算説明資料（原文: 「表題「2026年8月期第3四半期決算説明資料」およびAGENDA構成」）
- 経営理念・会社概要など、業績と直接関係のない定型頁がどの程度を占めるか。: 定型頁がある程度ある（原文: 「会社・中期経営計画の概要は一部にあり、業績説明が資料の中心」）
- 見通しと計画の説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「改善見込」「開示を予定」「将来の結果や業績を保証するものではありません」」）