# 自然災害による設備・供給網への影響｜三井松島ホールディングス（1518）の変遷

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## 経過

- FY2018 初出 「地震、風水害等により当社グループの事務所、設備、情報システム又は人員等に被害が発生した場合、又は取引先に同様の被害が発生した場合、当社グループに直接的又は間接的な影響を及ぼす可能性があります。」 — 国内外の事務所・設備・人員及び取引先への自然災害被害と、石炭の販売・生産数量低下や修復費用の発生をリスクとして記載している。 (https://komori.app/company/1518/filing/2017-fy)
- FY2019 再掲 「地震、風水害等により当社グループの事務所、設備、情報システム又は人員等に被害が発生した場合、又は取引先に同様の被害が発生した場合、当社グループに直接的又は間接的な影響を及ぼす可能性があります。」 — 自然災害による自社設備・人員・取引先及び海外の石炭供給設備への影響リスクを引き続き記載している。 (https://komori.app/company/1518/filing/2018-fy)
- FY2020 顕在化 「2020年３月期は、台風などの自然災害及び新型コロナウイルスの影響で衣料品分野や施設運営受託分野が伸び悩んだほか、米中貿易摩擦に端を発した中国の景気後退を受けて電子部品分野で生産調整の動きが見られた」 — 台風などの自然災害が衣料品分野及び施設運営受託分野の伸び悩みにつながったと、実績への影響を記載している。 (https://komori.app/company/1518/filing/2019-fy)
- FY2021 顕在化 「全社共通におきましては、39百万円の設備投資を実施しており、その主なものは三井港倶楽部（歴史遺産）の豪雨災害復旧工事等の設備投資であります。」 — 豪雨災害による三井港倶楽部の被害・復旧工事が実際に発生し、復旧関連投資が記載されている。 (https://komori.app/company/1518/filing/2020-fy)