# 再生可能エネルギー・シェールガス等によるエネルギー構造変化｜三井松島ホールディングス（1518）の変遷

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## 経過

- FY2017-Q1 初出 「また昨今は、再生可能エネルギーやシェールガス等エネルギー資源を取り巻く構造変化も進んできております。」 — エネルギー資源を取り巻く構造変化を、燃料事業を取り巻く外部環境として明示している。 (https://komori.app/company/1518/filing/2016-q1)
- FY2017-Q2 再掲 「一方で燃料事業の業績は、石炭価格や外国為替等の外部要因の変動に大きく左右され、また昨今は、再生可能エネルギーやシェールガス等エネルギー資源を取り巻く構造変化も進んできております。」 — 再生可能エネルギーやシェールガス等によるエネルギー資源を取り巻く構造変化を、引き続き外部環境として記載している。 (https://komori.app/company/1518/filing/2016-q2)
- FY2017-Q3 再掲 「一方で燃料事業の業績は、石炭価格や外国為替等の外部要因の変動に大きく左右され、また昨今は、再生可能エネルギーやシェールガス等エネルギー資源を取り巻く構造変化も進んできております。」 — 再生可能エネルギーやシェールガス等によるエネルギー資源を取り巻く構造変化を、引き続き外部環境として記載している。 (https://komori.app/company/1518/filing/2016-q3)
- FY2018-Q1 悪化 「一方で、石炭生産分野の業績は石炭価格や外国為替等の外部要因の変動に大きく左右され、また昨今は、CO２排出規制強化による先進国での石炭消費縮小が想定されるとともに、再生可能エネルギーやシェールガスの台頭等によりエネルギー資源を取り巻く構造にも変化の兆しが出てきております。」 — 従来の再生可能エネルギー・シェールガスによる構造変化に加え、CO2排出規制強化と先進国の石炭消費縮小が想定されるリスクとして明示された。 (https://komori.app/company/1518/filing/2017-q1)
- FY2018-Q2 再掲 「一方で、石炭生産分野の業績は石炭価格や外国為替等の外部要因の変動に大きく左右され、また昨今は、CO２排出規制強化による先進国での石炭消費縮小が想定されるとともに、再生可能エネルギーやシェールガスの台頭等によりエネルギー資源を取り巻く構造にも変化の兆しが出てきております。」 — CO2排出規制強化、先進国での石炭消費縮小、再生可能エネルギーやシェールガスの台頭による構造変化を、前回と同じ内容で引き続きリスクとして記載している。 (https://komori.app/company/1518/filing/2017-q2)
- FY2018-Q3 再掲 「一方で、石炭生産分野の業績は石炭価格や外国為替等の外部要因の変動に大きく左右され、また昨今は、CO２排出規制強化による先進国での石炭消費縮小が想定されるとともに、再生可能エネルギーやシェールガスの台頭等によりエネルギー資源を取り巻く構造にも変化の兆しが出てきております。」 — CO2排出規制強化、先進国での石炭消費縮小、再生可能エネルギーやシェールガスの台頭による構造変化を、前回と同じ内容で引き続きリスクとして記載している。 (https://komori.app/company/1518/filing/2017-q3)
- FY2018 再掲 「一方で、石炭生産分野の業績は石炭価格や外国為替等の外部要因の変動に大きく左右されます。さらに、CO2排出規制強化により先進国で石炭消費縮小の兆候が現れていることに加え、再生可能エネルギーの台頭等を受けてエネルギー資源を取り巻く構造にも変化が見られております。」 — 石炭価格・為替に加え、CO2排出規制強化、先進国の石炭消費縮小、再生可能エネルギーの台頭による構造変化を引き続き記載している。 (https://komori.app/company/1518/filing/2017-fy)
- FY2019-Q1 再掲 「一方で、石炭生産分野の業績は石炭価格や外国為替等の外部要因の変動に大きく左右され、また昨今は、CO２排出規制強化による先進国での石炭消費縮小が想定されるとともに、再生可能エネルギーやシェールガスの台頭等によりエネルギー資源を取り巻く構造にも変化の兆しが出てきております。」 — CO2排出規制強化、先進国での石炭消費縮小、再生可能エネルギーやシェールガスの台頭によるエネルギー構造変化を引き続き記載している。 (https://komori.app/company/1518/filing/2018-q1)
- FY2019-Q2 再掲 「一方で、石炭生産分野の業績は石炭価格や外国為替等の外部要因の変動に大きく左右され、また昨今は、CO２排出規制強化による先進国での石炭消費縮小が想定されるとともに、再生可能エネルギーやシェールガスの台頭等によりエネルギー資源を取り巻く構造にも変化の兆しが出てきております。」 — 石炭価格・為替の変動、CO2排出規制強化による先進国の石炭消費縮小、再生可能エネルギーやシェールガスの台頭を引き続き外部環境上のリスクとして記載している。 (https://komori.app/company/1518/filing/2018-q2)
- FY2019-Q3 再掲 「一方で、石炭生産分野の業績は石炭価格や外国為替等の外部要因の変動に大きく左右され、また昨今は、CO２排出規制強化による先進国での石炭消費縮小が想定されるとともに、再生可能エネルギーやシェールガスの台頭等によりエネルギー資源を取り巻く構造にも変化の兆しが出てきております。」 — CO2排出規制強化、先進国での石炭消費縮小、再生可能エネルギーやシェールガスの台頭によるエネルギー構造変化を、従来どおり外部環境上のリスクとして記載している。 (https://komori.app/company/1518/filing/2018-q3)
- FY2019 悪化 「また近年では、世界規模での環境保護意識の高まりを背景に、脱炭素社会の実現に向けた取り組みが国家・企業・投資家の枠組みを越えて加速するなど、石炭関連事業を取り巻く環境が一段と厳しさを増しつつあることは、当社グループの課題として充分に認識しております。」 — 脱炭素社会に向けた取り組みの加速と、石炭関連事業を取り巻く環境の一段の厳しさを、従来の構造変化リスクより強く明示している。 (https://komori.app/company/1518/filing/2018-fy)
- FY2020-Q1 再掲 「一方で、石炭生産分野の業績は石炭価格や外国為替等の外部要因の変動に大きく左右され、また昨今は、CO２排出規制強化による先進国での石炭消費縮小が想定されるとともに、再生可能エネルギーやシェールガスの台頭等によりエネルギー資源を取り巻く構造にも変化の兆しが出てきております。」 — 石炭価格・為替の変動、CO2排出規制強化による石炭消費縮小及び再生可能エネルギー・シェールガスの台頭による構造変化を引き続き記載している。 (https://komori.app/company/1518/filing/2019-q1)
- FY2020-Q2 再掲 「一方で、石炭生産分野の業績は石炭価格や外国為替等の外部要因の変動に大きく左右され、また昨今は、CO２排出規制強化による先進国での石炭消費縮小が想定されるとともに、再生可能エネルギーやシェールガスの台頭等によりエネルギー資源を取り巻く構造にも変化の兆しが出てきております。」 — 石炭価格・為替の変動、CO2排出規制強化による石炭消費縮小及び再生可能エネルギー・シェールガスの台頭による構造変化を引き続き記載している。 (https://komori.app/company/1518/filing/2019-q2)
- FY2020-Q3 再掲 「一方で、石炭生産分野の業績は石炭価格や外国為替等の外部要因の変動に大きく左右され、また昨今は、CO２排出規制強化による先進国での石炭消費縮小が想定されるとともに、再生可能エネルギーやシェールガスの台頭等によりエネルギー資源を取り巻く構造にも変化の兆しが出てきております。」 — 石炭価格・為替の変動、CO2排出規制強化による石炭消費縮小及び再生可能エネルギー・シェールガスの台頭による構造変化を引き続き記載している。 (https://komori.app/company/1518/filing/2019-q3)
- FY2020 再掲 「現在は、世界的な環境保護意識の高まりを受けた脱炭素の潮流にしなやかに対応すべく、石炭生産以外の事業分野への積極投資による事業ポートフォリオの多様化を目標とした中期経営計画（2024年３月期までの５ヵ年）の確実な遂行を経営の基本方針としております。」 — 脱炭素の潮流を外部環境として認識し、石炭生産以外への投資によるポートフォリオ多様化を対応方針として引き続き記載している。 (https://komori.app/company/1518/filing/2019-fy)
- FY2021 再掲 「特に近年では、世界規模での環境保護意識の高まりを背景に、脱炭素社会の実現に向けた取り組みが国家・企業・投資家の枠組みを越えて加速するなど、石炭関連事業を取り巻く環境が一段と厳しさを増しております。」 — 脱炭素の加速と石炭関連事業を取り巻く厳しい環境を、従来どおり主要な外部環境として記載している。 (https://komori.app/company/1518/filing/2020-fy)
- FY2022 悪化 「特に近年では、世界規模での環境保護意識の高まりを背景に、脱炭素社会の実現に向けた取り組みが国家・企業・投資家の枠組みを越えて加速するなど、石炭関連事業を取り巻く環境が一段と厳しさを増す一方、エネルギー確保に向けた各国の動き等世界情勢は複雑な様相を呈しエネルギー市場に大きく影響を与えております。」 — 脱炭素の加速に加え、エネルギー確保をめぐる世界情勢の複雑化とエネルギー市場への影響を記載し、外部環境の厳しさを強調している。 (https://komori.app/company/1518/filing/2021-fy)
- FY2025 対処 「当社では、2018年11月9日に開示した中期経営計画において、長期的な方針として、祖業である石炭生産事業から完全撤退するとし、M＆Aを中心とした事業ポートフォリオの組替を行い、石炭関連事業に依存しない収益基盤の確立を図ってまいりました。そして、2024年3月期で石炭生産分野、石炭販売分野の石炭関連事業は全て終了し、完全撤退いたしました。
当社はこの戦略によって中長期に亘って気候関連リスク（特に石炭需要が逓減することで生じる移行リスク）が当社グループに与える影響を低減させることができたと考えております。」 — 石炭関連事業からの完全撤退とM&Aによるポートフォリオ組替えを、石炭需要逓減による気候関連の移行リスクを低減した対応として明示している。 (https://komori.app/company/1518/filing/2024-fy)