# 電子部品分野の受注減少による生活関連事業の減益｜三井松島ホールディングス（1518）の変遷

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## 経過

- FY2020-Q2 初出 「セグメント利益は、電子部品分野における受注の減少などにより、397百万円と前年同期比217百万円（35.4％）の減益となりました。」 — 生活関連事業では明光商会の子会社化により増収となった一方、電子部品分野の受注減少などによりセグメント利益が前年同期比35.4％減少した。 (https://komori.app/company/1518/filing/2019-q2)
- FY2020-Q3 悪化 「セグメント利益は、衣料品分野における販売減少及び電子部品分野における受注の減少などにより、472百万円と前年同期比554百万円（54.0％）の減益となりました。」 — 電子部品分野の受注減少が引き続き生活関連事業の減益要因となり、セグメント利益は前年同期比54.0％減となった。前四半期の35.4％減益から減益幅が拡大している。 (https://komori.app/company/1518/filing/2019-q3)
- FY2020 悪化 「2020年３月期は、台風などの自然災害及び新型コロナウイルスの影響で衣料品分野や施設運営受託分野が伸び悩んだほか、米中貿易摩擦に端を発した中国の景気後退を受けて電子部品分野で生産調整の動きが見られたことなどから、約11億円となりました。」 — 電子部品分野では、中国景気後退を受けた生産調整の動きが発生し、非石炭生産事業の営業利益が約11億円にとどまった。 (https://komori.app/company/1518/filing/2019-fy)
- FY2021-Q3 その他 「セグメント利益は、株式会社ケイエムテイ（ペット分野）及び三生電子株式会社（電子部品分野）の子会社化などにより、936百万円と前年同期比464百万円（98.2％）の増益となりました。」 — 従来の電子部品分野の受注減少による減益記載に対し、ケイエムテイ及び三生電子の子会社化が生活関連事業全体の大幅な増益要因として記載されている。 (https://komori.app/company/1518/filing/2020-q3)
- FY2022-Q1 対処 「生活関連事業の電子部品分野における受注増加などによる増収があったものの、当第１四半期連結会計期間の期首から適用される「収益認識に関する会計基準」等の影響により、売上高は10,622百万円と前年同期比4,700百万円（30.7％）の減収となりました。」 — 電子部品分野では受注増加が記載され、従来の受注減少による生活関連事業の減益要因は当四半期には反転している。 (https://komori.app/company/1518/filing/2021-q1)
- FY2022-Q2 対処 「これは、電子部品分野の三生電子株式会社において前年同四半期会計期間を上回る受注を獲得したことなどにより、7,451百万円と前年同期比2,441百万円（48.7％）の増加となっております。」 — 電子部品分野では三生電子の受注が前年同四半期を上回り、従来の受注減少による減益要因から受注増加へ変化している。 (https://komori.app/company/1518/filing/2021-q2)
- FY2022-Q3 悪化 「当第３四半期連結累計期間において、生活関連事業の受注高及び受注残高が減少しております。これは、主に電子部品分野の三生電子株式会社において半導体や電子部品需要の高まりとともに増加していた受注が落ち着いてきたことなどにより、受注高が10,719百万円と前年同期比2,802百万円（20.7％）、受注残高が5,490百万円と前年同期比1,768百万円（24.4％）減少しております。」 — 三生電子で増加していた受注が落ち着き、生活関連事業の受注高は前年同期比20.7％減、受注残高は24.4％減となった。 (https://komori.app/company/1518/filing/2021-q3)
- FY2022 対処 「当連結会計年度の業績につきましては、生活関連事業の電子部品分野における受注増加や株式会社システックキョーワ（住宅関連部材分野）の子会社化などによる増収があったものの、当連結会計年度の期首から適用している「収益認識に関する会計基準」等の影響により、売上高は46,592百万円と前年同期比10,785百万円（18.8％）の減収となりました。」 — 前年度まで記載されていた電子部品分野の受注減少から、当事業年度は受注増加へ変化した。 (https://komori.app/company/1518/filing/2021-fy)
- FY2023-Q1 対処 「（生活関連事業）
売上高は、生活関連事業の電子部品分野における売上増加や日本カタン株式会社（電力関連資材分野）の子会社化などにより、8,160百万円と前年同期比1,797百万円（28.3％）の増収となり、セグメント利益は、1,061百万円と前年同期比344百万円（48.1％）の増益となりました。」 — 電子部品分野の売上増加により、従来の受注減少による生活関連事業の減益要因は当四半期には反転し、生活関連事業は増収増益となった。 (https://komori.app/company/1518/filing/2022-q1)
- FY2024-Q1 悪化 「（生活関連事業）
売上高は、MOS株式会社（生活消費財分野）の子会社化などにより、8,347百万円と前年同期比186百万円（2.3％）の増収となったものの、セグメント利益は、三生電子株式会社（産業用製品分野）において受注が減少したことなどにより、842百万円と前年同期比218百万円（20.6％）の減益となりました。」 — 三生電子における受注減少が生活関連事業の減益要因として顕在化し、セグメント利益は前年同期比20.6％減となった。 (https://komori.app/company/1518/filing/2023-q1)
- FY2026-H1 対処 「（産業用製品）
売上高は、株式会社ジャパン・チェーン・ホールディングス及び三生電子株式会社の売上の増加などにより、15,992百万円と前年同期比1,421百万円（9.8％）の増収となり、セグメント利益は、2,828百万円と前年同期比708百万円（33.4％）の増益となりました。」 — 三生電子を含む産業用製品の売上高・利益が増加し、前回まで記載されていた三生電子の受注減少による生活関連事業の減益状況は、当中間期の業績では緩和されている。 (https://komori.app/company/1518/filing/2025-h1)