# 資材費・労務費等のコスト高騰｜キャンディル（1446）の変遷

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## 経過

- FY2018 初出 「当社グループが主力事業とする建築業界におきましては、資材費や労務費等のコストの高騰等、経営環境は依然として厳しい状況が続くものと予想されます。」 — 建築業界の資材費・労務費上昇を経営環境上のリスクとして記載している。 (https://komori.app/company/1446/filing/2017-fy)
- FY2019 再掲 「資材費や労務費その他のコストの高騰や市場のめまぐるしい変化を受けて、経営環境は依然と厳しい状況が続くものと予想されます」 — 資材費・労務費等のコスト高騰を引き続き経営環境上のリスクとしている。 (https://komori.app/company/1446/filing/2018-fy)
- FY2020-Q1 再掲 「災害復興や東京五輪の開催決定による建設資材や人件費の高騰、また非住宅施設（ホテル等）との競争による用地取得コストの増加を背景に、価格は高止まり」 — 建設資材・人件費の高騰や用地取得コストの増加を、都市部新築マンションの価格高止まりの要因として具体的に記載している。 (https://komori.app/company/1446/filing/2019-q3)
- FY2021 悪化 「新型コロナウイルス感染症拡大の影響が徐々に収束していくことが見込まれておりますが、足元の経営環境は急激な原油高による原材料価格の高騰やガソリン・電気・ガスなどのインフラ価格の高騰、世界的な物流網の停滞など、パンデミックを遠因とするさまざまな環境の変化が発生しており、依然として厳しい状況が続くものと予想されます。」 — 従来の資材費・労務費の上昇に加え、原油高、ガソリン・電気・ガス価格、世界的な物流網の停滞をコスト・供給環境上の懸念として具体化している。 (https://komori.app/company/1446/filing/2020-fy)
- FY2022-Q3 悪化 「近年の労働賃金単価の上昇やウィズコロナ時代における労働市場の需給バランスの崩れ」 — 従来のコスト高騰リスクについて、近年の労働賃金単価の上昇を具体的に記載している。 (https://komori.app/company/1446/filing/2022-q2)
- FY2022 悪化 「エネルギー価格や資材価格の高騰、円安の進行、外国人労働者の日本離れなどの景気の下押しリスクも多く」 — 従来の労働賃金単価上昇に加え、エネルギー価格・資材価格の高騰、円安、外国人労働者の減少を新たなコスト・供給面の懸念として明示している。 (https://komori.app/company/1446/filing/2021-fy)
- FY2023-Q1 悪化 「原油やエネルギー価格の高騰、人材獲得競争の激化などの厳しい経営環境の中」 — 原油・エネルギー価格の高騰に加え、人材獲得競争の激化を厳しい経営環境として明示している。 (https://komori.app/company/1446/filing/2022-q3)
- FY2023-Q2 悪化 「資材・エネルギー価格高騰の圧力もあり、以前にも増して厳しい経営環境に直面しております。」 — 従来の資材費・エネルギー価格の高騰について、価格高騰の圧力が増し、経営環境が以前にも増して厳しいと記載している。 (https://komori.app/company/1446/filing/2023-q1)
- FY2023-Q3 再掲 「木材価格においてはウッドショックによる急激な高騰からの下落傾向にあるものの、資材全体としては価格上昇が続いているといった厳しい状況下にあります。」 — 木材価格にはウッドショック後の下落傾向がみられる一方、資材全体の価格上昇は継続しているとして、コスト高騰リスクを引き続き記載している。 (https://komori.app/company/1446/filing/2023-q2)
- FY2024-Q1 再掲 「また資材価格も伸び率は縮小しているものの引き続き高騰しているといった厳しい状況下にあります。」 — 資材価格の上昇率は縮小しているものの、価格高騰自体は継続しているとして、コスト高騰リスクを引き続き記載している。 (https://komori.app/company/1446/filing/2023-q3)
- FY2024-Q2 再掲 「また資材価格も伸び率は縮小しているものの引き続き高騰しているといった厳しい状況下にあります。」 — 資材価格の上昇率は縮小しているものの、価格高騰自体は継続しているとして、コスト高騰リスクを再掲している。 (https://komori.app/company/1446/filing/2024-q1)
- FY2024 悪化 「また建築資材価格の高止まりや、人件費増加により建築コストは上昇基調であり厳しい状況下にあります。」 — 建築資材価格の高止まりと人件費増加により建築コストが上昇基調にあると記載した。経営成績分析では、材料費・外注費の増加分を売価に転嫁しきれず、売上総利益率が低下したとしている。 (https://komori.app/company/1446/filing/2023-fy)
- FY2025-H1 悪化 「一方、原材料及びエネルギー価格の高騰や、人件費・物流費の増加などの影響も受け、継続的に物価は上昇しており、中小企業を中心に多くの企業ではコスト上昇の伸びに価格転嫁が追い付いておらず、厳しい経営環境に直面しております。」 — 原材料・エネルギー価格に加え、人件費・物流費の増加と価格転嫁の遅れを記載し、コスト高騰リスクの範囲を具体化している。 (https://komori.app/company/1446/filing/2024-h1)
- FY2025 再掲 「円安を背景に原材料価格や人件費・物流費の上昇で、企業の経営環境は依然として厳しい状況が続いております。」 — 原材料価格、人件費、物流費の上昇をコスト高騰要因として引き続き記載している。 (https://komori.app/company/1446/filing/2024-fy)
- 2026-05-14 悪化 「建設資材価格の高止まりを背景に建設コストは依然として高く、さらには中東情勢の影響で、塗料などの建設資材において供給制約が生じる可能性も相まって」 — 資材価格高止まりに加え、塗料などの供給制約可能性が示され、コスト高騰リスクの要因が広がった。 (https://komori.app/company/1446/disclosure/20260513531596)
- 2026-05-14 再掲 「労務費の上昇や、原価高騰などの影響は引き続き懸念事項」 — 労務費や原価の高騰を引き続きコスト面の懸念事項として記載した。 (https://komori.app/company/1446/disclosure/20260513531626)
- 2026-08-07 再掲 「中東情勢の影響による建設資材の価格高騰を背景に建設コストは依然として高く」 — 建設資材価格の高騰と建設コスト高止まりを引き続き記載している。 (https://komori.app/company/1446/disclosure/20260806513568)
- 2026-08-07 顕在化 「人的投資 (待遇改善など )に伴う人件費の上昇や、物価高騰によるコストの増加、子会社の事務所移転などによる費用増加などがあったものの、それらを吸収し、営業利益は前年同期を大幅に上回る進捗で推移」 — 人件費、物価高騰、事務所移転による費用増加が実際の費用要因として現れている一方、営業利益は増加している。 (https://komori.app/company/1446/disclosure/20260806513588)
- 2026-11-12 再掲 「中東情勢の影響によるエネルギー価格や建設資材価格の高止まりで建設コストは依然として高く、引き続き動向を注視していく必要があります。」 — エネルギー価格・建設資材価格の高止まりと建設コスト高を再掲している。 (https://komori.app/company/1446/disclosure/20261112575532)
- 2026-11-12 再掲 「原価高騰、人的投資、システム投資、セキュリティ対策などによる費用の増加を見込む」 — 原価、人的投資、システム投資、セキュリティ対策に伴う費用増加を今後の費用要因として再掲している。 (https://komori.app/company/1446/disclosure/20261112575548)