# ｒｏｂｏｔ　ｈｏｍｅ（1435） 2021年12月期　決算短信〔日本基準〕(連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/1435/disclosure/20220213588383
種別: 業績予想の修正
開示日: 2022-02-14
Komoriの読み（0-100）: 79
企業ページ: https://komori.app/company/1435

## 何が変わったか

2021年12月期の連結・個別実績を開示し、あわせて2022年12月期の通期業績予想を示した。2021年は売上高が減少した一方、営業利益・経常利益・純利益は赤字から黒字に転じた。

## 会社が挙げた理由

会社は、ストック型ビジネスへの転換による安定収益の確保、ストック収入の強化、継続的なコスト見直しによる販売費及び一般管理費の削減を挙げている。一方、新型コロナウイルス感染症による個人消費・経済活動の停滞や宿泊需要の低迷も記載している。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 営業利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 経常利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"not_disclosed","revised_forecast":"not_disclosed","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"not_disclosed"}
- 対象決算期: 2022年12月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: not_disclosed
- 前期実績: 売上高4,090百万円、営業利益299百万円、経常利益355百万円、親会社株主に帰属する当期純利益373百万円、１株当たり当期純利益4.12円（2021年12月期）
- 修正の理由: not_disclosed
- 特別損失の内容と金額: 投資有価証券評価損40,646千円、固定資産売却損103千円、特別損失合計40,750千円
- 配当予想の修正: 2022年12月期予想は中間1.00円、期末1.00円、年間2.00円。業績予想の修正に伴う配当予想の修正である旨の記載はない
- 連結・個別の別: 連結／個別（単体）

## 評価の根拠

- 対象となっている期間はどれか。: 来期以降も対象（原文: 「「１．2021年12月期の連結業績（2021年１月１日～2021年12月31日）」および「３．2022年12月期の連結業績予想（2022年１月１日～2022年12月31日）」」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結と個別（原文: 「表題および本文に「（連結）」とあり、別途「(参考) 個別業績の概要」が掲載されている。」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率30%以上（原文: 「「2021年12月期 4,090 △33.5」」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を上回る（原文: 「営業利益「299百万円」（前期「△664百万円」）、経常利益「355百万円」（前期「△694百万円」）、親会社株主に帰属する当期純利益「373百万円」（前期「△1,007百万円」）。」）
- 減損損失・特別損失・引当金の計上が、この書類で併せて示されているか。: あり（原文: 「「投資有価証券評価損 40,646」「固定資産売却損 103」「特別損失合計 40,750」（単位：千円）。」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「① AI・IoT事業」「② PMプラットフォーム事業」「③ 不動産コンサルティング事業」「賃貸住宅のIoTプラットフォーム『Residence kit』」。」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「ストック型ビジネスへの転換による安定的な収益の確保」「ストック収入の強化」「継続したコスト見直し」「新型コロナウイルス感染症による宿泊需要の継続的な落ち込み」。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「ストック型ビジネスへの転換」「継続したコスト見直し」と、「新型コロナウイルス感染症」「宿泊需要の継続的な落ち込み」。」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 定性的（原文: 「「ストック収入の強化」「販売費及び一般管理費の削減」と記載されているが、要因別の金額はない。」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 続く前提（原文: 「「持続的な収益拡大」「継続したコスト見直し」「安定的な収益の確保」。」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「「ストック収入の強化」「継続したコスト見直しによる販売費及び一般管理費の削減」。」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期末に近い（原文: 「決算期は「2021年１月１日～2021年12月31日」、開示日は「2022年２月14日」。」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 条件付き（原文: 「「親会社株主に帰属する当期純利益４億円を見込んでおります」「実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります」。」）