# 創エネルギー・蓄エネルギー・省エネルギー技術｜サンヨーホームズ（1420）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「①太陽光発電と連動した蓄電池や太陽熱利用等、自然エネルギー自給住宅の開発　②不安定な太陽光発電から安定的自然エネルギー（地中熱等）の研究」 — 太陽光、蓄電池、太陽熱、地中熱、高断熱・高気密、HEMSを研究対象としている。 (https://komori.app/company/1420/filing/2015-fy)
- FY2017-Q1 前進 「「ゼロ・エネルギー宣言」と銘打った「エコ＆セーフティ住宅まつり」を開催し、先進の創エネ・省エネ設備と高断熱性を実現した住宅の受注活動に取り組みました。」 — 創エネ・省エネ設備や高断熱性の研究・開発方針が、ZEH対応商品の受注活動として市場展開されている。 (https://komori.app/company/1420/filing/2016-q1)
- FY2017 前進 「平成28年には、国策でもある平成32年までに新築戸建住宅の過半数をＺＥＨ化するという目標を背景に、ＺＥＨ基準である外皮平均熱貫流率（Ｕａ値）0.6（当社販売エリア）よりも高い性能値であるＵａ値0.5（モデルプラン）として市場導入し、受注実績でＺＥＨ比率52％となり、政府目標を４年前倒しで達成いたしました。」 — Ua値0.5の高性能モデルを市場導入し、ZEH受注比率52％を達成した。 (https://komori.app/company/1420/filing/2016-fy)
- FY2018-Q1 前進 「戸建住宅では、三重県桑名市に太陽光発電システムによる売電収入により街の維持・管理を行う、タウンハウス形式の分譲住宅「スマｅタウン・アーバンコミュニティ桑名」の街開きを行い、販売を開始いたしました。」 — 太陽光発電の売電収入を街の維持・管理に活用する住宅プロジェクトを街開きし、販売開始まで進んだ。 (https://komori.app/company/1420/filing/2017-q1)
- FY2018-Q2 前進 「大型太陽光発電設備を売却した」 — 大型太陽光発電設備の売却を実施し、エネルギー関連事業の具体的な事業展開を記載した。 (https://komori.app/company/1420/filing/2017-q2)
- FY2018-Q3 前進 「戸建住宅では、新たな安全・安心ニーズへの対応として、防災用シェルターを多目的利用空間としても利用できる「人生を楽しむ暮らしの提案」や、電気自動車と暮らしが繋がる「life style KURASI’TE～V2Hで変わる暮らし」の販売開始等、新たな顧客層の創出とお客様それぞれのニーズに対応したオンリーワンの住まいづくりに努めました。」 — 電気自動車と住宅をつなぐV2H提案商品の販売を開始し、創エネルギー・省エネルギー関連の提案を新たな商品展開に進めた。 (https://komori.app/company/1420/filing/2017-q3)
- FY2018 前進 「更に平成29年度は、ZEH提案に加え、太陽光発電した電気を電気自動車に蓄え、万が一の停電などの非常時には電気自動車の蓄電池より宅内に電力を供給する「Ｖ２Ｈで変わる暮らし」（注2）を市場導入しました。」 — 創エネルギー・蓄エネルギー技術をV2H商品として市場導入した。ZEH商品は「ハウス・オブ・ザ・イヤー・イン・エナジー2017」の特別優秀賞等も受賞した。 (https://komori.app/company/1420/filing/2017-fy)
- FY2019-Q2 前進 「当第２四半期連結累計期間の戸建住宅におきましては、AIスピーカーとIoT技術による「AI・IoTでつながる快適な暮らし」やZEH（ネットゼロ・エネルギー・ハウス）、LCCM（ライフ・サイクル・カーボン・マイナス）住宅等、スマートハウスや省CO2住宅を推進することで、販売の促進に努めました。」 — ZEHに加え、LCCM住宅や省CO2住宅を販売促進する具体的な商品領域として記載した。 (https://komori.app/company/1420/filing/2018-q2)
- FY2019-Q3 前進 「当第３四半期連結累計期間の戸建住宅におきましては、環境省によるZEH-M（集合住宅ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）支援事業の低・中層分譲部門で日本初の採択となる「スマｅタウン・アーバンコミュニティ桑名South」の販売を開始いたしました。」 — 創エネルギー・省エネルギー技術の展開をZEH-M対応の集合住宅へ広げ、日本初の採択物件の販売開始という市場展開に進んだ。 (https://komori.app/company/1420/filing/2018-q3)
- FY2020-Q1 再掲 「リフォーム及びリニューアル流通(既存住宅流通)におきましては、住まいや施設・店舗のリフォームだけでなく、耐震補強や太陽光発電、卒FITに対応した蓄電池システムの販売といった「エコ ＆ セーフティ」な取り組みにも注力しております。」 — 創エネルギー・蓄エネルギーの提案範囲として、太陽光発電に加え、卒FITに対応した蓄電池システムの販売を継続して記載している。 (https://komori.app/company/1420/filing/2019-q1)
- FY2020-Q3 前進 「またＶ２Ｈ(vehicle to home)住宅を活用した、当社、日産自動車株式会社及び三菱電機株式会社が共同したキャンペーンを実施するなど、販売の拡大を図っております。」 — V2H住宅について日産自動車・三菱電機との共同キャンペーンを実施し、販売拡大に進んだ。 (https://komori.app/company/1420/filing/2019-q3)
- FY2021-Q1 前進 「既存の賃貸住宅や福祉施設のみならず、フロンティア事業と共同し、企業に向け再生可能エネルギーを活用した「トータル・エネルギーソリューション」を提案し、災害時の停電に強く、環境にも貢献できる工場や倉庫等の受注活動にも積極的に取り組んでおります。」 — 再生可能エネルギーの提案を、住宅関連施設から企業の工場・倉庫向けの停電対策・環境貢献型ソリューションへ広げた。 (https://komori.app/company/1420/filing/2020-q1)
- FY2021 前進 「更に、政府による2020年10月の『2050年カーボンニュートラル宣言』を受け、なお一層のＺＥＨ対応住宅の促進を図り、その結果、2020年度のＺＥＨ化率は７５％を達成しました。」 — ZEHの展開をカーボンニュートラル対応と結び付け、2020年度ZEH化率75％という実績を得た。 (https://komori.app/company/1420/filing/2020-fy)
- FY2022-Q1 前進 「環境への配慮としてＺＥＨ（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）比率の向上に努め、ＺＥＨ比率は92％（前年度75％）となりました。賃貸・福祉住宅におきましては、脱炭素社会の実現に向けた取組みとして戸建住宅だけではなく、賃貸集合住宅にてもＺＥＨを標準化し普及に努めております。」 — 戸建住宅のZEH比率が92％へ上昇し、さらに賃貸集合住宅へのZEH標準化・普及へ取り組みを広げた。 (https://komori.app/company/1420/filing/2021-q1)
- FY2022-Q2 前進 「賃貸・福祉住宅におきましては、当年度より賃貸集合住宅においてもＺＥＨを標準化し、順調に普及が進展しており、契約開始の６月以降ＺＥＨ対応不可のガレージハウスを除き100％を達成しております。」 — 創エネルギー・省エネルギー技術の適用を戸建住宅から賃貸集合住宅へ拡大し、ZEH対応率100％という実績を記載した。 (https://komori.app/company/1420/filing/2021-q2)
- FY2022 前進 「また、ＺＥＨ化率100％に向けた施策として、ＰＰＡ（Power Purchase Agreement(電力販売契約)）等の太陽光の第三者所有スキームを構築し、太陽光設置初期費用を抑えることで、建物性能を高めたいお客様にとって近年の物価上昇にも伴う予算超過への解決策になると考えております。」 — ZEH化率100％に向け、太陽光発電の初期費用を抑えるPPA等の第三者所有スキームを構築した。 (https://komori.app/company/1420/filing/2021-fy)
- FY2023-Q1 その他 「賃貸・福祉住宅におきましては、前期に引続き脱炭素社会の実現に向け、賃貸集合住宅にてもＺＥＨを標準化し普及に努めております。また、土地オーナー様を「土地活用倶楽部」として組織化し、税務等の相談会や事業者とのマッチング等を実施する事で、賃貸住宅や店舗・施設等の様々な土地活用提案を行っています。当第１四半期連結会計期間のＺＥＨ比率は90％となりました。」 — ZEH標準化の対象を賃貸集合住宅にも広げる方針を継続し、当第1四半期のZEH比率90％を開示した。 (https://komori.app/company/1420/filing/2022-q1)
- FY2023-Q2 その他 「なお、当第２四半期連結累計期間のＺＥＨ比率（対応不可のガレージハウスを除く）は83％（前年同期69％）となりました。」 — ZEHの適用範囲を賃貸集合住宅にも広げる方針の下、第2四半期累計のZEH比率83％を開示した。 (https://komori.app/company/1420/filing/2022-q2)
- FY2023-Q3 前進 「賃貸・福祉住宅におきましては、ＺＥＨ－Ｍ賃貸住宅の推進に取り組むとともに、様々な施設を設計・施工してきたノウハウを活かし、事業者様、入居者様、利用者様の３視点に立った配慮が行き届いた、介護・福祉施設の提案にも注力しております。なお、当第３四半期連結累計期間の賃貸福祉住宅におけるＺＥＨ比率（対応不可のガレージハウスを除く）は89％（前年同期81％）となりました。
フロンティアにおきましては、サンヨーアーキテック株式会社にて当社軽量鉄骨技術を生かした鉄骨構造躯体の販売・施工、太陽光・蓄電池等のエコ・エネルギー設備の販売を担っております。また、電気自動車等の充電設備販売にも注力しております。」 — ZEH-M賃貸住宅の比率が前年同期81％から89％へ上昇し、エコ・エネルギー設備に加えて電気自動車等の充電設備販売にも注力している。 (https://komori.app/company/1420/filing/2022-q3)
- FY2023 前進 「マンションにおいてもＺＥＨ化を推進しＺＥＨ－Ｍ Oriented物件２棟の着工を行いました。」 — ZEHの適用をマンションへ広げ、ZEH-M Oriented物件2棟の着工に進んだ。 (https://komori.app/company/1420/filing/2022-fy)
- FY2024-Q1 前進 「賃貸・福祉住宅におきましては、賃貸集合住宅においてもＺＥＨの推進に注力し、ＺＥＨ比率は当第１四半期連結会計期間において100％（前年同期90％）となりました。」 — 省エネルギー技術の適用について、賃貸集合住宅のZEH比率が前年同期90％から100％へ上昇した。 (https://komori.app/company/1420/filing/2023-q1)
- FY2024-Q2 前進 「マンション事業におきましては、当第２四半期においては９月に「ＴＨＥ ＣＲＯＳＳ ＣＩＴＹ ＴＯＷＥＲ」（大阪市浪速区：190戸）が竣工しました。また、８月にはZEH-M Oriented取得の「サンメゾン香里園駅」（大阪府寝屋川市：153戸）の発売を開始しております。」 — 省エネルギー技術の適用をマンション分野で進め、190戸のタワー物件を竣工するとともに、ZEH-M Oriented取得の153戸物件の販売を開始した。 (https://komori.app/company/1420/filing/2023-q2)
- FY2024 前進 「当社が他の軽量鉄骨プレハブ住宅メーカーに先駆け、2016年にZEH、2019 年に上位性能であるZEH＋（ゼッチプラス）、2022年にはZEH水準を上回る高基準の標準化を行い、政府が目指す2050年脱炭素社会の実現に向けた施策を前倒しで実現している継続的な取組みが４年連続の企業表彰「省エネ住宅特別優良企業賞」へとつながりました。」 — ZEH、ZEH＋、ZEH水準超の標準化を経た継続的な省エネ住宅の取り組みについて、4年連続の企業表彰を受けた実績を記載した。 (https://komori.app/company/1420/filing/2023-fy)
- FY2025 前進 「当社は2025年2月に家庭用蓄電池を標準設定しました。

また、ＺＥＨ－Ｍ（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス・マンション）化を進めており、当連結会計年度においては４棟がＺＥＨ－Ｍとなりました。」 — 家庭用蓄電池を2025年2月に標準設定し、マンションではZEH-M化を進めて当年度に4棟がZEH-Mとなった。 (https://komori.app/company/1420/filing/2024-fy)
- 2026-06-01 前進 「また、マンション事業においてもZEH－M（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス・マンション）化を進めており、当連結会計年度においては3棟がZEH－Mとなりました。」 — マンション分野のZEH-M化について、当年度の3棟という実績を開示している。 (https://komori.app/company/1420/disclosure/20260529554529)
- FY2026 前進 「また、新築マンションについてもＺＥＨ化を推進しており、2025年３月期においては４棟が竣工し、2026年３月期においては３棟が竣工しております。」 — ZEHの適用をマンションへ広げる取り組みについて、2026年3月期にZEH-M物件3棟が竣工した。 (https://komori.app/company/1420/filing/2025-fy)