# サンヨーホームズ（1420） 2024年３月期 決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/1420/disclosure/20240510589420
種別: 決算
開示日: 2024-05-10
Komoriの読み（0-100）: 55
企業ページ: https://komori.app/company/1420

## 何が変わったか

連結売上高は前年同期比11.9％増の458億60百万円となり、営業利益は前年の149百万円の赤字から952百万円の黒字に転換した。最終利益も前年の245百万円の赤字から648百万円の黒字に転換した。

## 会社が挙げた理由

マンション事業の大幅な増収増益により、売上高と各利益が改善した。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2023年4月1日〜2024年3月31日
- 売上高: {"value":45860,"unit":"百万円","yoy_pct":11.9}
- 営業利益: {"value":952,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 経常利益: {"value":935,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":648,"unit":"百万円","yoy_pct":"not_disclosed"}
- １株当たり当期純利益: 58.31円
- 売上高営業利益率: 2.1%
- 自己資本比率: {"当期末":"32.1%","前期末":"29.1%"}
- 総資産: {"value":46406,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":14905,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":3538,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-16,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-5134,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":10439,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":53000,"unit":"百万円","yoy_pct":15.6},"営業利益":{"value":1350,"unit":"百万円","yoy_pct":41.7},"経常利益":{"value":1200,"unit":"百万円","yoy_pct":28.3},"純利益":{"value":800,"unit":"百万円","yoy_pct":23.4}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":25,"revised_forecast":25,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: 42.9%
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: [object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]、[object Object]
- 受注高・受注残高: {"受注高":46812986,"受注残高":23443768,"unit":"千円"}
- 減価償却費: {"value":159807,"unit":"千円"}
- 減損損失: {"value":13717,"unit":"千円","対象資産":"住宅事業の固定資産"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":"not_disclosed","特別損失":[{"項目":"固定資産除却損","value":461,"unit":"千円"},{"項目":"減損損失","value":13717,"unit":"千円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし（継続企業の前提に関する注記に該当事項はありません）
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed（重要な子会社の異動は無）
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（アナリスト向）
- 期末発行済株式数: 12620000
- 期末自己株式数: 1485386
- 業績の増減要因: マンション事業の大幅な増収増益。新規竣工は7棟（前年同期は2棟）となり、売上高、営業利益は大幅な対前年比増加となった。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題に「2024年３月期 決算短信」と記載されている。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「「売上高45,860百万円（前年同期比11.9％増）」、「マンション事業の大幅な増収増益」、「営業利益952百万円」、「親会社株主に帰属する当期純利益648百万円」と記載されている。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は2023年3月期40,970百万円から2024年3月期45,860百万円、営業利益は△149百万円から952百万円となっている。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益952百万円、経常利益935百万円、親会社株主に帰属する当期純利益648百万円。」）
- 配当性向、DOE（純資産配当率）、総還元性向など、株主還元方針の数値目標が書かれているか。: なし（原文: 「「株主の皆様へ継続的に配当を行うことを基本方針」と記載されている。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 軽微な特別損益（原文: 「特別損失として「固定資産除却損461千円」「減損損失13,717千円」、特別損失合計14,178千円と記載されている。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「「減損損失13,717千円」と記載され、セグメント別では住宅事業に13,717千円計上されている。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「住宅事業は「営業損失483百万円」、マンション事業は「営業利益2,224百万円」と記載されている。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「売上高営業利益率は2024年3月期2.1％、2023年3月期△0.4％。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は2024年3月期32.1％、2023年3月期29.1％。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「「営業活動によるキャッシュ・フローは3,538百万円の増加（前年同期は2,555百万円の増加）」と記載されている。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「新規竣工は３月に竣工完売した『サンメゾンなかもず駅前』を含め７棟（前年同期は２棟）となり、売上高、営業利益は大幅な対前年比増加」と記載されている。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「「売上高45,860百万円」、「マンション事業の売上高20,582百万円、営業利益2,224百万円」、「新規竣工は…７棟（前年同期は２棟）」と記載されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 外部環境と自社施策が半々（原文: 「「鋼材価格の高値推移、労働者不足等からの労務費アップ」と記載される一方、「水害対策商品として…発売」「受注に注力」と記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「この結果…となりました」と記載される一方、「引き続き不透明な状況が想定されます」と記載されている。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「「2023年４月１日～2024年３月31日」と対象期間が示され、売上高45,860百万円、営業利益952百万円などの数値が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「鋼材・資材価格の高止まり、地価の上昇、急激な円安の進行、金利動向…労働力不足」と記載されている。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: なし（原文: 「「期中における重要な子会社の異動…無」と記載されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「（継続企業の前提に関する注記）該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: なし（原文: 「「期中における重要な子会社の異動（連結範囲の変更を伴う特定子会社の異動）：無」。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「（重要な後発事象）該当事項はありません。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（アナリスト向）」。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: あり（原文: 「受注高合計46,812,986千円、受注残高合計23,443,768千円と記載されている。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「リアルモデルハウス…162物件」「新規竣工…７棟」「ZEH比率については97％」と記載されている。」）