# サンヨーホームズ（1420） 通期業績予想と実績との差異に関するお知らせ

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/1420/disclosure/20230512569090
種別: 業績予想の修正
開示日: 2023-05-12
Komoriの読み（0-100）: 59
企業ページ: https://komori.app/company/1420

## 何が変わったか

2023年3月期の通期連結業績について、2022年11月7日に公表した予想と実績の差異を報告した。売上高は9.0％下振れし、営業利益・経常利益・純利益はいずれも予想を下回って赤字となった。

## 会社が挙げた理由

住宅事業とマンション事業の売上高がともに減少し、特にマンション事業では完成在庫の販売長期化等が影響した。住宅事業では原材料価格上昇分の販売価格への転嫁が遅れ、原価率が上昇した。販管費の削減に努めたものの、売上高の減少や原価率の上昇により減収減益となった。

## 開示の要点

- 売上高: {"previous_forecast":45000,"revised_forecast":40970,"change":-4030,"change_rate":"-9.0%","unit":"百万円"}
- 営業利益: {"previous_forecast":300,"revised_forecast":-149,"change":-449,"change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 経常利益: {"previous_forecast":250,"revised_forecast":-191,"change":-441,"change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"previous_forecast":100,"revised_forecast":-245,"change":-345,"change_rate":"not_disclosed","unit":"百万円"}
- １株当たり当期純利益: {"previous_forecast":"9 円 02 銭","revised_forecast":"△22 円 15 銭","change":"not_disclosed","change_rate":"not_disclosed","unit":"円銭"}
- 対象決算期: 2023 年３月期
- 対象期間: 通期
- 前回予想の公表日: 2022 年 11 月 7 日
- 前期実績: 売上高 51,123百万円、営業利益 548百万円、経常利益 545百万円、親会社株主に帰属する当期純利益 326百万円、１株当たり当期純利益 29 円 49 銭
- 修正の理由: 住宅事業、マンション事業ともに売上高が減少し、特にマンション事業では完成在庫の販売長期化等が影響した。住宅事業では原材料価格上昇分の販売価格への転嫁が遅れ、原価率が上昇した。
- 特別損失の内容と金額: not_disclosed
- 配当予想の修正: not_disclosed
- 連結・個別の別: 連結

## 評価の根拠

- この書類は、これからの期間の予想を差し替えるものか、既に終わった期間の実績差異を報告するものか。: 実績との差異（原文: 「「2022 年 11 月 7 日に公表しました2023 年３月期…の連結業績予想と、本日公表の実績値に差異が生じました」」）
- 対象となっている期間はどれか。: 通期のみ（原文: 「「１．2023 年３月期 通期連結業績予想と実績の差異」」）
- どの科目が動いているか。: 売上と利益（原文: 「表に「売上高」「営業利益」「経常利益」「親会社株主に帰属する当期純利益」の前回発表予想、実績値、増減額が記載されている。」）
- 修正の方向と幅はどれにあたるか。: 大きく下振れ（原文: 「売上高は45,000百万円から40,970百万円、営業利益は300百万円から△149百万円、経常利益は250百万円から△191百万円、純利益は100百万円から△245百万円。」）
- 売上高の増減率と利益の増減率を比べると、どの関係になっているか。: 記載なし（原文: 「表の「増減率（％）」は売上高が「△9.0％」、営業利益・経常利益・純利益がいずれも「－」。」）
- 連結・個別のどちらの数値を対象にしているか。: 連結（原文: 「「2023 年３月期 通期連結業績予想と実績の差異」」）
- 利益（営業利益・経常利益・当期純利益のうち最も大きく動いたもの）の増減率はどの帯に入るか。: 記載なし（原文: 「営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益の「増減率（％）」はいずれも「－」。」）
- 売上高の増減率はどの帯に入るか。: 増減率3〜10%（原文: 「「増減率（％） △9.0％」」）
- 修正後の利益水準は、参考として併記されている前期実績と比べてどうなるか。: 前期実績を下回る（原文: 「当期実績は「親会社株主に帰属する当期純利益 △245」、前期実績は「326」。」）
- 会社が挙げている主たる理由はどれか。: 需要の変動（原文: 「「住宅事業、マンション事業ともに減少」「特にマンション事業において完成在庫の販売長期化等により大きく減少」。」）
- 理由の説明に、特定の事業・製品・地域・取引先を名指しした記述があるか。: あり（原文: 「「住宅事業、マンション事業ともに減少」「マンション事業については」「住宅事業については」。」）
- 理由として挙げられている要因はいくつか。: 要因3つ以上（原文: 「「完成在庫の販売長期化等」「売上高の減少」「原材料アップに伴う販売価格転嫁の遅れ」「原価率のアップ」「販売費及び一般管理費については削減等に努めました」。」）
- 個々の要因が業績に与えた影響額が、金額で分けて示されているか。: なし（原文: 「差異理由は「大きく減少」「若干の減少」「大幅な減益」などの記述にとどまり、要因別の金額は示されていない。」）
- 変化の原因は、会社の外にあるものか、会社自身の判断によるものか。: 内外の混在（原文: 「「完成在庫の販売長期化等」「原材料アップ」「販売価格転嫁の遅れ」「販売費及び一般管理費については削減等に努めました」。」）
- 理由の説明に検証できる数値と時期がついているか。: 定性的（原文: 「理由は「完成在庫の販売長期化」「販売価格転嫁の遅れ」「原価率のアップ」などで説明されているが、要因別の金額・時期は記載されていない。」）
- 会社はこの変化を続くものとして書いているか、当期限りのものとして書いているか。: 持続性の記載なし（原文: 「差異理由の説明は当連結累計期間の予想と実績の差異に関するもので、今後の継続性には触れていない。」）
- 修正は、本業の中で生じた変化か、営業外・特別損益・税金など本業の外の項目によるものか。: 本業の中の変化（原文: 「「売上高の減少」「原価率が改善」「原価率のアップ」「販売費及び一般管理費については削減等に努めました」。」）
- 対象期間のどの時点での開示か。: 期末に近い（原文: 「開示日は「2023 年５月 12 日」、対象期間は「2022 年４月１日～2023 年３月 31 日」。」）
- 修正後の見通しをどれだけ断定的に書いているか。: 断定的（原文: 「「本日公表の実績値に差異が生じました」「実績値（Ｂ）」と記載されている。」）