# トライアルホールディングス（141A） 2024年6月期 決算短信〔日本基準〕（連結）

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/141A/disclosure/20240813570812
種別: 決算
開示日: 2024-08-13
Komoriの読み（0-100）: 62
企業ページ: https://komori.app/company/141A

## 何が変わったか

2024年6月期は、売上高が増加し、営業利益・経常利益・純利益はいずれも前年同期を大きく上回った。2025年6月期も、売上高・営業利益・純利益などの増加を見込んでいる。

## 会社が挙げた理由

新規出店による店舗網の拡大と既存店売上高の成長に加え、Skip Cartやインストアサイネージの導入を進めた。流通小売では食品や惣菜が好調だったと説明している。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 連結
- 対象期間: 2023年7月1日〜2024年6月30日
- 売上高: {"value":717948,"unit":"百万円","yoy_pct":9.9}
- 営業利益: {"value":19161,"unit":"百万円","yoy_pct":37.2}
- 経常利益: {"value":19789,"unit":"百万円","yoy_pct":37.8}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":11439,"unit":"百万円","yoy_pct":41.5}
- １株当たり当期純利益: 109円77銭
- 売上高営業利益率: 2.7%
- 自己資本比率: {"当期末":"40.8%","前期末":"32.8%"}
- 総資産: {"value":283627,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":118187,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":59497,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-26005,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":34503,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":91947,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":808866,"unit":"百万円","yoy_pct":12.7},"営業利益":{"value":22986,"unit":"百万円","yoy_pct":20},"経常利益":{"value":23810,"unit":"百万円","yoy_pct":20.3},"純利益":{"value":13756,"unit":"百万円","yoy_pct":20.3}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":15,"revised_forecast":16,"change":1,"change_rate":"not_disclosed","unit":"円"}
- 配当性向: 13.7%
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: [object Object]、[object Object]
- セグメント別利益: [object Object]、[object Object]
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: not_disclosed
- 減価償却費: {"value":11925,"unit":"百万円"}
- 減損損失: {"value":1096,"unit":"百万円","対象資産":"not_disclosed"}
- 特別損益の内訳: {"特別利益":"not_disclosed","特別損失":[{"項目":"減損損失","value":1096,"unit":"百万円"}]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"無","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: {"新規":{"社数":4,"社名":["株式会社トライアルチャレンジド","株式会社青森トライアル","株式会社ティージーアール大分","株式会社ティージーアール阿蘇"]},"除外":{"社数":0,"社名":[]}}
- 重要な後発事象: 該当事項はありません
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: {"有無":"有","対象者":"機関投資家・アナリスト向け"}
- 期末発行済株式数: 122318300
- 期末自己株式数: 370900
- 業績の増減要因: 新規出店による店舗網の拡大、既存店売上高の成長、食品・惣菜の好調、Skip Cartやインストアサイネージの導入推進。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題は「2024年6月期 決算短信」で、業績期間は2023年7月1日から2024年6月30日までの通期。」）
- 通期予想に対する進捗率は、売上高と営業利益のどちらが速いか。: 記載なし（原文: 「2024年6月期の実績と2025年6月期の通期予想が記載されているが、四半期進捗率の記載はない。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「2024年6月期の対前期増減率は、売上高9.9％、営業利益37.2％、経常利益37.8％、親会社株主に帰属する当期純利益41.5％。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は653,112百万円から717,948百万円、営業利益は13,964百万円から19,161百万円。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益19,161百万円、経常利益19,789百万円、親会社株主に帰属する当期純利益11,439百万円。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「2025年6月期通期の営業利益は22,986百万円、前年比20.0％増と記載されている。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 増配（原文: 「2024年6月期は年間15.00円、2025年6月期予想は年間16.00円。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 大きな特別損失（原文: 「連結損益計算書の特別損失に「減損損失1,096百万円」と記載されている。」）
- 当期に減損損失を計上したと書かれているか（会計方針の説明としての言及は除く）。: あり（原文: 「当連結会計年度の減損損失は、流通小売678百万円、リテールAI290百万円、その他127百万円、合計1,096百万円。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 強弱が混在（原文: 「流通小売事業のセグメント利益は16,069百万円から21,887百万円、リテールAI事業のセグメント損失は452百万円から520百万円。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 上昇（原文: 「売上高営業利益率は2023年6月期2.1％、2024年6月期2.7％。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は2023年6月期32.8％から2024年6月期40.8％へ上昇。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは18,445百万円から59,497百万円。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「新規出店による店舗網の拡大及び既存店売上高の成長を実現」「加工食品や生鮮食品など毎日消費する食品が牽引」と記載されている。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「スーパーセンター等の出店・閉鎖数、期末店舗数318店舗、Skip Cart導入店舗数223店舗・導入台数19,579台が記載されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「新規出店による店舗網の拡大」「生鮮食品や弁当惣菜などの『食』を強化」「Skip Cartの導入推進」と記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「実績について「実現しました」「実施してまいりました」とし、見通しについて「期待されております」「予想されます」「見込んでおります」と記載している。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「実績期間は2023年7月1日から2024年6月30日、予想期間は2024年7月1日から2025年6月30日で、各業績数値が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「エネルギー価格や原材料価格の高騰、円安の常態化による物価上昇」「個人消費の低迷や業種・業態を超えた販売競争の激化」と記載されている。」）
- 決算期の変更、初年度、連結範囲の変更などにより前年同期と単純比較できない旨が書かれているか。: あり（原文: 「株式会社白鳥ロジスティックシステムを「流通小売」から「その他」へ変更したが、変更後の区分方法で作成することが実務上困難なため、変更前の報告セグメント区分で表示したと記載されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「継続企業の前提に関する注記　該当事項はありません。」」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 記載なし（原文: 「①会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：無、②それ以外の会計方針の変更：無、③会計上の見積りの変更：無、④修正再表示：無。」）
- 表紙の「期中における連結範囲の重要な変更」が「有」となっているか。: あり（原文: 「「期中における連結範囲の重要な変更：有」「新規4社」と記載されている。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「重要な後発事象　該当事項はありません。」」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有（機関投資家・アナリスト向け）」。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「当連結会計年度末の店舗数318店舗、Skip Cart導入店舗数223店舗、導入台数19,579台。」）
