# 低価格商品の好調による一棟当たり平均単価の下落｜タマホーム（1419）の変遷

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## 経過

- FY2018-Q1 初出 「これらの商品が好調に推移しているため、一棟当たりの平均単価は下落したものの、引渡棟数が前年同期比で増加したことにより、増収となりました。」 — 低価格帯商品等の好調により一棟当たり平均単価が下落した一方、引渡棟数の前年同期比増加により住宅事業は増収となった。 (https://komori.app/company/1419/filing/2017-q1)
- FY2018-Q2 再掲 「前連結会計年度に引き続き、地域特性を生かした商品の販売エリア拡大と商品リニューアルを実施したほか、低価格帯商品であるベーシックラインの受注も好調に推移したことにより、一棟当たりの平均単価は下落したものの、引渡棟数が前年同期比で増加し、増収となりました。」 — 低価格帯商品等の好調により一棟当たり平均単価が下落する一方、引渡棟数の増加により増収となった状況を再掲している。 (https://komori.app/company/1419/filing/2017-q2)
- FY2019-Q2 その他 「引渡棟数が増加した一方、販売戦略として価格と利益率を抑えて設定した地域限定商品の比率が高くなったこと、また販売増に伴う販売費及び一般管理費が増加した結果、営業損失は拡大しました。」 — 引渡棟数が増加する一方、価格・利益率を抑えた地域限定商品の比率上昇と販管費増加により営業損失が拡大した。 (https://komori.app/company/1419/filing/2018-q2)
- FY2019-Q3 再掲 「引渡棟数が増加した一方、販売戦略として価格と利益率を抑えて設定した地域限定商品の比率が高くなったこと、また販売増に伴う販売費及び一般管理費が増加した結果、営業損失は拡大しました。」 — 引渡棟数が増加する一方、価格・利益率を抑えた地域限定商品の比率上昇と販管費増により営業損失が拡大する状況を再掲している。 (https://komori.app/company/1419/filing/2018-q3)
- FY2022-Q1 その他 「１棟当たり販売単価についても上昇傾向を維持しました。」 — 従来の低価格商品比率上昇による平均単価下落の記載から、1棟当たり販売単価の上昇傾向を維持したとの記載に変化した。 (https://komori.app/company/1419/filing/2021-q1)
- FY2023-Q2 再掲 「１棟当たり販売単価についても上昇傾向を維持しました。」 — 1棟当たり販売単価の上昇傾向を継続して記載している。 (https://komori.app/company/1419/filing/2022-q2)
- FY2023-Q3 再掲 「１棟当たり販売単価については上昇傾向を維持し、利益率が改善したことにより減収増益となりました。」 — 1棟当たり販売単価の上昇傾向と利益率改善が継続し、住宅事業は減収増益となった。 (https://komori.app/company/1419/filing/2022-q3)
- 2026-04-10 後退 「輸送コスト、人件費の上昇により
             販売価格は高水準で推移

                                                                                 概ね横ばいで推移」 — 注文住宅の平均販売価格は高水準を維持する一方、図表上の直近の推移は「概ね横ばいで推移」とされ、従来の上昇傾向から表現が変化した。 (https://komori.app/company/1419/disclosure/20260410501482)
- 2026-07-14 再掲 「販売価格は高水準を維持」 — 注文住宅の平均販売価格が高水準を維持しているとの実績を記載した。 (https://komori.app/company/1419/disclosure/20260714593297)