# ショーボンドホールディングス（1414） 自己株式立会外買付取引（ＴｏＳＴＮｅＴ－３）による自己株式の取得結果に関するお知らせ

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/1414/disclosure/20260225568244
種別: 自己株式
開示日: 2026-02-25
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企業ページ: https://komori.app/company/1414

## 何が変わったか

2026年2月25日に、ToSTNeT-3によって自己株式994,400株を取得した。取得価額は14億2,199万2,000円だった。

## 会社が挙げた理由

株主還元の強化および資本効率の向上を図るため

## 開示の要点

- 今回取得した株式の総数: 994,400 株
- 今回の取得価額の総額: 1,421,992,000 円
- 取得日・取得期間: 2026 年２月 25 日
- 取得方法: 立会外買付取引（ToSTNeT-3）
- 累計取得株式数: 1,185,200 株（2026 年２月24日まで）
- 累計取得価額: 1,499,799,000 円（2026 年２月24日まで）
- 決議日: 2025 年８月 12 日
- 取得しうる株式の総数: 4,400,000 株（上限）
- 取得価額の総額: 50 億円（上限）
- 決議上の取得期間: 2025 年８月 13 日より 2026 年６月 30 日まで
- 発行済株式総数に対する割合: not_disclosed
- 取得終了の有無: not_disclosed
- 平均取得単価: not_disclosed

## 評価の根拠

- 決議に基づく累計の取得価額は、取得価額の総額（上限）に対してどの帯まで達しているか。: 枠の5〜30%（原文: 「株式の取得価格の総額 1,499,799,000 円／50 億円（上限）」）
- 取得価額の進捗率と取得株数の進捗率は乖離しているか。乖離しているなら、どちらの上限が先に埋まるか。: 株数上限が先行（原文: 「取得した株式の総数 1,185,200 株／4,400,000 株（上限）；株式の取得価格の総額 1,499,799,000 円／50 億円（上限）」）
- 取得期間の経過に対して、消化の進み方はどうか。: 進捗が先行（原文: 「取得期間 2025 年８月 13 日より 2026 年６月 30 日まで；累計取得価額 1,499,799,000 円；取得した株式の総数 1,185,200 株」）
- 今回の報告対象期間の取得は、累計に対してどの位置づけか。: 今回が累計の過半（原文: 「今回取得した株式の総数 994,400 株；2026年2月24日までの累計 1,185,200 株」）
- 今回の取得価額の総額はどの帯に入るか。: 10〜100億円（原文: 「取得価額 1,421,992,000 円」）
- この報告はどの種類か。: 立会外取得の結果（原文: 「自己株式立会外買付取引（ＴｏＳＴＮｅＴ－３）による自己株式の取得結果に関するお知らせ」）
- 決議上の取得期間は、この報告の時点でどれだけ残っているか。: 残り1か月以上（原文: 「取得日 2026 年２月 25 日；取得期間 2025 年８月 13 日より 2026 年６月 30 日まで」）
- 実際の取得方法はどれか。: 立会外買付（原文: 「東京証券取引所の自己株式立会外買付取引（ＴｏＳＴＮｅＴ－３）による買付け」）
- 報告対象となっている取得の期間はどれか。: 単日の取得（原文: 「取 得 日 2026 年２月 25 日」）
- もとの決議内容の再掲はどこまでされているか。: 決議を全て再掲（原文: 「1,100,000 株（上限）；50 億円（上限）；2025 年８月 13 日より 2026 年６月 30 日まで」）
- 取得枠の発行済株式総数に対する割合が再掲されているか。: なし（原文: 「決議内容に上限株数、上限金額、取得期間の記載はあるが、発行済株式総数に対する割合の記載なし」）
- 取得を行う理由が改めて述べられているか。: あり（原文: 「株主還元の強化および資本効率の向上を図るため」）
- もとの決議日からこの報告までの経過期間はどれくらいか。: 決議から6か月超（原文: 「2025 年８月 12 日開催の取締役会；2026年２月25日」）
- 取得の記述はどれだけ断定的か。: 断定的（原文: 「以下のとおり買付けを行いましたので、お知らせいたします。」）
- 主要な事実に数値と時期がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「994,400 株；1,421,992,000 円；2026 年２月 25 日；2025 年８月 12 日；2025 年８月 13 日より 2026 年６月 30 日まで」）