# ＶＲＡＩＮ　Ｓｏｌｕｔｉｏｎ（135A） 2024年２月期決算短信〔日本基準〕(非連結)

Source: Komori (komori.app) — https://komori.app/company/135A/disclosure/20240412570387
種別: 決算
開示日: 2024-04-15
Komoriの読み（0-100）: 54
企業ページ: https://komori.app/company/135A

## 何が変わったか

2024年2月期は、売上高・営業利益・当期純利益のいずれも前期を大きく上回った。2025年2月期も増収増益を見込んでいる。

## 会社が挙げた理由

AIシステムで1件あたり2千万円以上の大型案件を複数獲得し、販売先の同業他社への横展開も実現したほか、新規ユーザーとリピート需要の獲得が進んだため。

## 開示の要点

- 決算期区分: 通期
- 会計基準: 日本基準
- 連結・個別の別: 非連結（個別）
- 対象期間: 2023年3月1日〜2024年2月29日
- 売上高: {"value":1411,"unit":"百万円","yoy_pct":128.5}
- 営業利益: {"value":508,"unit":"百万円","yoy_pct":690.1}
- 経常利益: {"value":495,"unit":"百万円","yoy_pct":681.8}
- 親会社株主に帰属する当期純利益: {"value":330,"unit":"百万円","yoy_pct":561.2}
- １株当たり当期純利益: 33.33円
- 売上高営業利益率: 36.0%
- 自己資本比率: {"当期末":"68.8%","前期末":"26.2%"}
- 総資産: {"value":1449,"unit":"百万円"}
- 純資産: {"value":997,"unit":"百万円"}
- 営業活動によるキャッシュ・フロー: {"value":435,"unit":"百万円"}
- 投資活動によるキャッシュ・フロー: {"value":-18,"unit":"百万円"}
- 財務活動によるキャッシュ・フロー: {"value":526,"unit":"百万円"}
- 現金及び現金同等物期末残高: {"value":962,"unit":"百万円"}
- 通期業績予想: {"売上高":{"value":2115,"unit":"百万円","yoy_pct":49.9},"営業利益":{"value":771,"unit":"百万円","yoy_pct":51.8},"経常利益":{"value":771,"unit":"百万円","yoy_pct":55.5},"純利益":{"value":534,"unit":"百万円","yoy_pct":62}}
- 業績予想の修正: not_disclosed
- 年間配当予想: {"previous_forecast":0,"revised_forecast":0,"change":0,"change_rate":0,"unit":"円"}
- 配当性向: not_disclosed
- 株主還元方針: not_disclosed
- セグメント別売上高: not_disclosed
- セグメント別利益: not_disclosed
- 地域別売上高: not_disclosed
- 受注高・受注残高: {"受注高":"not_disclosed","受注残高":{"value":304819,"unit":"千円"}}
- 減価償却費: {"value":18929,"unit":"千円"}
- 減損損失: not_disclosed
- 特別損益の内訳: {"特別利益":[],"特別損失":[]}
- 継続企業の前提に関する記載: 該当事項なし。
- 会計方針の変更: {"基準改正に伴う変更":"有","それ以外の変更":"無","見積りの変更":"無","修正再表示":"無"}
- 連結範囲の変更: not_disclosed
- 重要な後発事象: 該当事項はありません。
- 決算補足説明資料の有無: 有
- 決算説明会の有無: 有（投資家向け）
- 期末発行済株式数: {"value":10110000,"unit":"株"}
- 期末自己株式数: {"value":0,"unit":"株"}
- 業績の増減要因: 1件あたり2千万円以上の複数の大型案件の獲得、販売先の同業他社への横展開、新規ユーザー及びリピート需要の獲得。累計取引社数は169社で前期比66社増。

## 評価の根拠

- 通期予想に対する売上高の進捗率は、経過した四半期の割合（第1四半期なら25%、中間期なら50%、第3四半期なら75%）と比べてどこにあるか。: 通期の確定値（原文: 「表題は「2024年２月期決算短信」で、業績の対象期間は「2023年３月１日～2024年２月29日」と記載されている。」）
- 前年同期比の増減は、どの向きにどの程度振れているか。: 大きく上振れ（原文: 「2024年2月期の売上高は「1,411百万円、128.5％」、営業利益は「508百万円、690.1％」、当期純利益は「330百万円、561.2％」と記載されている。」）
- 売上高と営業利益の前年同期比は、同じ向きか、分かれているか。: 増収増益（原文: 「売上高は前期617百万円から当期1,411百万円、営業利益は前期64百万円から当期508百万円となっている。」）
- 赤字はどの利益段階まで及んでいるか。: 赤字なし（原文: 「営業利益508百万円、経常利益495百万円、当期純利益330百万円と記載されている。」）
- この短信に示されている通期（通期短信であれば次期）の営業利益予想は、直近の実績に対してどの向きか。: 大幅な増加を見込む（原文: 「2025年2月期の営業利益予想は「771百万円（前期比51.8％増）」、2024年2月期実績は「508百万円」と記載されている。」）
- 予想年間配当は、前期の実績配当と比べてどうなるか。: 据え置き（原文: 「2024年2月期の年間配当金は「0.00円」、2025年2月期予想も「0.00円」と記載されている。」）
- 当期の特別損益として、利益の水準を左右する項目が計上されているか。: 特別損益なし（原文: 「当期の損益計算書で「特別損失合計」は「－」と記載されている。前期には固定資産除却損3,609千円があるが、当期は計上されていない。」）
- 報告セグメント間で、損益の方向はどれだけ分かれているか。: 単一セグメント（原文: 「「当社は製造業ＤＸ事業の単一セグメントであるため、セグメント毎の記載はしておりません」と記載されている。」）
- 売上高営業利益率は前年同期からどう動いたか。: 大きく上昇（原文: 「売上高営業利益率は2024年2月期「36.0％」、2023年2月期「10.4％」と記載されている。」）
- 自己資本比率は前期末からどう動いたか。: 改善（原文: 「自己資本比率は2024年2月期「68.8％」、2023年2月期「26.2％」と記載されている。」）
- 営業活動によるキャッシュ・フローの状況はどれにあたるか。: 黒字・前年より改善（原文: 「営業活動によるキャッシュ・フローは当期「435,922千円の収入」、前年同期「40,931千円の支出」と記載されている。」）
- 会社が業績の増減の主たる要因として挙げているのはどれか。: 数量・需要（原文: 「「複数の大型案件を獲得」「毎月新規ユーザー及びリピート需要の獲得が進み、累計取引社数は169社となりました」と記載されている。」）
- 増減の要因は、どこまで金額または数量に分解されているか。: 一部に金額あり（原文: 「「1件あたりの受注金額が２千万円以上」「累計取引社数は169社（前期比66社増）」と記載されている。」）
- 業績の説明は、外部環境の記述と自社の施策の記述のどちらが中心か。: 自社の施策が中心（原文: 「「複数の大型案件を獲得」「同業他社への横展開の販売が実現」「新規ユーザー及びリピート需要の獲得が進み」と記載されている。」）
- 業績と見通しの説明はどれだけ断定的か。: 概ね断定的（原文: 「「人材への投資を進めていく予定」「当期純利益534,925千円を見込んでおります」「実際の業績等は様々な要因によって異なる場合があります」と記載されている。」）
- 主要な主張に検証できる数値がついているか。: 数値と時期あり（原文: 「対象期間「2023年３月１日～2024年２月29日」と、売上高1,411百万円、営業利益508百万円などの数値が記載されている。」）
- 次期以降の業績に影響しうるリスクが、関税・原材料・特定顧客など名指しで書かれているか。: あり（原文: 「「国内外のマクロ経済環境におけるインフレ・金融引締めなど、依然として先行き不透明な状況」と記載されている。」）
- 継続企業の前提に関する記載はどの段階にあるか。: 記載なし（原文: 「「(継続企業の前提に関する注記) 該当事項はありません」と記載されている。」）
- 会計方針の変更・会計上の見積りの変更・修正再表示のうち、最も重いものはどれか。: 基準改正に伴う変更（原文: 「「会計基準等の改正に伴う会計方針の変更：有」「①以外の会計方針の変更：無」「会計上の見積りの変更：無」「修正再表示：無」と記載されている。」）
- 「重要な後発事象」に該当する事象が実際に記載されているか（「該当事項はありません」は「なし」）。: なし（原文: 「「(重要な後発事象) 該当事項はありません」と記載されている。」）
- 決算補足説明資料の作成と決算説明会の開催は、それぞれ「有」か。: 補足資料と説明会の両方（原文: 「「決算補足説明資料作成の有無：有」「決算説明会開催の有無：有」と記載されている。」）
- 受注高または受注残高が数値で示されているか。: あり（原文: 「「当会計年度末の受注残高として304,819千円を来期に繰り越す」と記載されている。」）
- 財務諸表以外の事業指標（店舗数、会員数、契約数、稼働率、販売数量など）が数値で示されているか。: あり（原文: 「「累計取引社数は169社となりました（前期比66社増）」と記載されている。」）