# MVIP2017による差別化技術メーカーへの転換｜ニッスイ（1332）の変遷

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## 経過

- FY2016 初出 「当社および当社グループは、変化に対応し、差別化できる独自の技術力を持つメーカーを目指す。」 — 中期経営計画MVIP2017は平成27年度から平成29年度までの計画として示されている。 (https://komori.app/company/1332/filing/2015-fy)
- FY2017-Q1 再掲 「当社および当社グループは、変化に対応し、差別化できる独自の技術力を持つメーカーを目指す。」 — 中期経営計画MVIP2017の企業として目指す姿を改めて記載している。 (https://komori.app/company/1332/filing/2016-q1)
- FY2017-Q2 再掲 「当社および当社グループは、変化に対応し、差別化できる独自の技術力を持つメーカーを目指す。」 — 中期経営計画MVIP2017における企業として目指す姿を再掲している。 (https://komori.app/company/1332/filing/2016-q2)
- FY2017-Q3 再掲 「当社および当社グループは、変化に対応し、差別化できる独自の技術力を持つメーカーを目指す。」 — 中期経営計画MVIP2017における企業として目指す姿を再掲している。 (https://komori.app/company/1332/filing/2016-q3)
- FY2017 再掲 「本年度は中期経営計画「MVIP２０１７」の最終年度であり、目標達成に向けて全社一丸となって取り組んでいく。」 — MVIP2017の最終年度として目標達成への取り組みを再確認している。実績は連結売上高6,359億53百万円、連結営業利益226億46百万円で、KPIの売上高6,800億円以上、営業利益230億円以上には届いていない。 (https://komori.app/company/1332/filing/2016-fy)
- FY2019-Q1 再定義 「この変更は、2018年度から始まった中期経営計画「MVIP＋(プラス)2020」に掲げる施策の一つである「海外展開の加速」の下で、在外子会社の売上高の重要性が今後さらに増加する見込みであること及び近年の為替相場の変動を勘案した結果、在外子会社の業績をより適切に連結財務諸表に反映させるために行ったものである。」 — MVIP2017から、2018年度開始の中期経営計画「MVIP＋2020」へ計画の枠組みが移行し、その施策として「海外展開の加速」が示されている。 (https://komori.app/company/1332/filing/2018-q1)
- FY2019-Q2 再掲 「この変更は、2018年度から始まった中期経営計画「MVIP＋(プラス)2020」に掲げる施策の一つである「海外展開の加速」の下で、在外子会社の売上高の重要性が今後さらに増加する見込みであること及び近年の為替相場の変動を勘案した結果、在外子会社の業績をより適切に連結財務諸表に反映させるために行ったものである。」 — MVIP＋2020の施策として「海外展開の加速」を引き続き記載している。 (https://komori.app/company/1332/filing/2018-q2)
- FY2019-Q3 再掲 「この変更は、2018年度から始まった中期経営計画「MVIP＋(プラス)2020」に掲げる施策の一つである「海外展開の加速」の下で、在外子会社の売上高の重要性が今後さらに増加する見込みであること及び近年の為替相場の変動を勘案した結果、在外子会社の業績をより適切に連結財務諸表に反映させるために行ったものである。」 — MVIP＋2020の施策として「海外展開の加速」を引き続き記載している。 (https://komori.app/company/1332/filing/2018-q3)
- FY2019 前進 「中期経営計画「MVIP+(プラス)2020」（2018年度～2020年度）の初年度である2018年度は概ね計画通りに推移した。」 — MVIP+2020の初年度が概ね計画通りに推移したと説明し、2018年度から2020年度までの新計画を継続して推進している。 (https://komori.app/company/1332/filing/2018-fy)
- FY2020 後退 「2020年度は医薬品原料の海外展開や国内養殖事業の回復などを見込むものの、南米鮭鱒養殖事業の減産もあり、中期経営計画「MVIP+(プラス)2020」の目標達成は難しい状況にあります。」 — MVIP+2020の最終年度に向け、南米鮭鱒養殖事業の減産を理由として目標達成が難しいとの認識を示した。 (https://komori.app/company/1332/filing/2019-fy)
- FY2021-Q3 再掲 「当社および当社グループは、持続可能な水産資源から世界の人々を健康にすることを目指し、海洋環境への負荷を低減する養殖事業の拡大・技術革新に取り組んでおり、引き続き主要戦略である海外展開の加速、養殖事業の高度化を進め、また、急速に拡大したリモートワークなどライフスタイルの変化に対応した商品を提供してまいります。」 — 海外展開の加速、養殖事業の高度化、ライフスタイル変化への対応を主要戦略として引き続き進めると記載している。 (https://komori.app/company/1332/filing/2020-q3)
- FY2021 再定義 「2021年度は中長期ビジョン、ビジョン実現のための戦略をしっかり議論するとともに、2022年度からの次期中期経営計画につなげる年として体質強化に取組みます。」 — MVIP+2020の最終年度を終え、2021年度を体質強化と2022年度以降の次期中期経営計画の準備期間と位置づけている。 (https://komori.app/company/1332/filing/2020-fy)
- FY2022 再定義 「長期ビジョン「Good Foods 2030」の達成に向け、マルチステークホルダーへ配慮しながら持続可能な社会への価値を創造する“サステナビリティ経営”を推進するとともに、ROIC活用により成長分野へ経営資源を集中する“事業ポートフォリオマネジメント”を強化し、企業価値向上に努めます。」 — MVIP+2020終了後の戦略枠組みを、ミッションと長期ビジョン「Good Foods 2030」、サステナビリティ経営、ROICを活用した事業ポートフォリオマネジメントへ改めた。 (https://komori.app/company/1332/filing/2021-fy)
- FY2023 前進 「海外マーケットでの伸長、養殖事業・ファインケミカル事業の成長と差別化を加速し、2030年には、海外所在地売上高比率を50％、売上高１兆円、営業利益500億円を稼げる企業を目指します。」 — Good Foods 2030の2030年数値目標を継続し、海外展開、養殖、ファインケミカルの成長・差別化を重点施策として進めている。 (https://komori.app/company/1332/filing/2022-fy)
- FY2025 再定義 「2025年度を初年度とする中期経営計画「GOOD FOODS Recipe2」においては、サステナビリティ経営の深化を基本戦略の一つとし、競争力の源泉となる人的資本とブランディングの取り組みを強化するとともに、マテリアリティ基点でビジネスモデルを構築することで競争優位を獲得し、企業価値の向上を目指します。」 — 長期ビジョンGOOD FOODS 2030の下で、Recipe1からRecipe2へ中期経営計画を移行し、人的資本、ブランディング、マテリアリティ起点の事業モデルを重視する枠組みに改めている。 (https://komori.app/company/1332/filing/2024-fy)
- FY2026-H1 再掲 「当社および当社グループでは、本年４月にスタートした「中期経営計画GOOD FOODS Recipe２」にて「海外事業の成長」「養殖事業の高度化」「不採算事業のターンアラウンド」を掲げ、事業ポートフォリオの強化を推進しています。」 — GOOD FOODS Recipe2が2025年4月に開始され、海外事業、養殖事業、不採算事業の立て直しを重点として事業ポートフォリオを強化している。 (https://komori.app/company/1332/filing/2025-h1)
- 2026-05-14 再掲 「当社及び当社グループでは、2025年４月にスタートした「中期経営計画GOOD FOODS Recipe２」にて「海外事業の成長」「養殖事業の高度化」「不採算事業のターンアラウンド」を掲げ、事業ポートフォリオの強化を推進しています。」 — GOOD FOODS Recipe2の重点テーマと事業ポートフォリオ強化を改めて示し、前期に示された枠組みを継続している。 (https://komori.app/company/1332/disclosure/20260513530432)
- FY2026 再掲 「当社グループでは、2025年４月にスタートした「中期経営計画GOOD FOODS Recipe2」にて「海外事業の成長」「養殖事業の高度化」「不採算事業のターンアラウンド」を掲げ、事業ポートフォリオの強化を推進しています。」 — GOOD FOODS 2030の下でRecipe2を推進する戦略枠組みを継続している。 (https://komori.app/company/1332/filing/2025-fy)